- 作者:安西 正鷹
- 発売日: 2012/05/22
- メディア: 単行本（ソフトカバー）
関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
ヘンリー・フォード「歴史は､すべて戯言の羅列だ」
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ユダヤ系国際金融資本と国際軍需産業は、反天皇反日派として、「平和と安定」を唱えて軍国日本が戦う相手国を全面支援する事で巨額の利益を得ていた。
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ユダヤ人の世界征服陰謀は存在しない。
ユダヤ系国際金融資本は、連合国が承認する合法的手段で経済活動を行っていただけであり、国際法上において罪はない。
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イギリス、アメリカ、ナチス・ドイツの軍需産業は、軍国日本と戦うファシストに中国に大量の武器弾薬を売って巨万の富を得ていた。
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日中戦争とは、日本の民族資本・軍需産業とアメリカ、イギリス、ナチス・ドイツ、フランスなどの国際資本・軍需産業との戦争であった。
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＊満州・内蒙古・中国での国際金融資本との「円・元」の金融戦争
ジョン・ラスキン「金銭は何人たるを問わず、その所有者に権力を与える」
カーネギー「財産は、人々に小さな金額で分散するよりも、少数の手に集中してこそ我々の人種が進化する為に有用な力となる」
キャロル・キグリー「国際金融者の狙いは、私人の手で世界をコントロールする金融システムを作る事にある。金融システムによって、各国の政治を支配でき、世界全体の経済も支配できる。内々の会合が頻繁に開催され、そこで決定された秘密合意に基づいて、世界中の中央銀行が協調行動を取る。まるで封建時代の様な仕組みでシステムは動く」
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── 国民一人当たりのＧＮＰ‥第二次世界大戦の戦費‥世界経済に占める各国の富
アメリカ ‥ ５５４ドル ‥ ３，１７６億ドル ‥ ４９％
ドイツ ‥ ５２０ドル ‥ ２，７２４億ドル ‥ １７％
イギリス ‥ ４６８ドル ‥ １，２００億ドル ‥ １１％
ソ 連 ‥ １５８ドル ‥ １，９２０億ドル ‥ １３％
イタリア ‥ ‥ ９４０億ドル ‥ ２％
ポーランド‥ ９５ドル ‥ ‥
日 本 ‥ ９３ドル ‥ ５６０億ドル ‥ ６％
エジプト ‥ ８３ドル ‥ ‥
中 国 ‥ ２９ドル ‥ ‥
フランス ‥ ‥ ‥ ４％
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１９３４年 全世界のの輸出貿易において
・日本の輸出額 ３％
・アメリカの輸出額 １０％以上
年間の海運業助成金
日本‥２８０万ドル。イギリス‥４００万ドル。フランス‥１，９００万ドル。イタリア‥２，１００万ドル。アメリカ‥２，８３０万ドル。
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対アメリカ貿易
１９３６年
アメリカへの輸出 ‥ アメリカからの輸入
・日本 ‥ １億７，２４０万ドル ‥ ２億 ４１９万ドル
・中国 ‥ ７，３００万ドル ‥ ４，６４３万ドル
１９３７年
・日本 ‥ ２億 ４２０万ドル ‥ ２億８，８３８万ドル
・中国 ‥ １億 ３６１万ドル ‥ ４，９６９万ドル
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対中貿易‥ 対中投資
・日本 ‥ ２１％‥ ９６．４％
・アメリカ‥ ４％‥ ０．８％
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アメリカは、鉄道や道路や橋梁などの建設に投資して高率の配当を得る為に、日本資本を排除しようとした。
アメリカ企業は、中国におけるキリスト教伝道に多額の寄付金と慈善活動及び文化事業に寄付金を出し、多くの中国人留学生をアメリカの大学に招いた。
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日本の貿易構造
円ブロックが、１５％。
欧州・アフリカ・蘭印などのポンド・ブロックが、４３．２％。
アメリカのドル・ブロックが４１．８％で、アメリカへの依存度はダントツに高かった。
日本の交易は、閉鎖的保護貿易ではなく、開放的自由貿易でしか生きられなかった。故に、アメリカが求める門戸開放の原則には賛成していた。
アメリカは、日本に対して満州市場の全面的門戸開放を要求しながら、中南米市場の開放は国益を損ねるとして拒否して閉鎖していた。
アメリカは、自国優先主義から、自分に都合のいいルールを作っては相手に押しつけ、何時の時代でもダブル・スタンダードであった。
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１９３６年 約７割の陸地を支配していたのは、欧米列強であった。
イギリスは、２７％
ソ連は、１６％
フランスは、９％
アメリカは、６．７％
その他。
陸地以上に海や空は、完全に支配していた。
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１９０６年 日本政府と明治天皇は、サンフランシスコ大地震の際、乏しい国家財政にもかかわらず、国際信義として被災地に巨額の義援金を送った。
１０月 カリフォルニア州とサンフランシスコ市は、義援金を受け取っていながら、人種差別政策を行って日本人移民を差別した。被災地では、略奪行為や暴行事件だ起きていた。白人暴徒による、日本人移民への暴行も各地で起き、日本人経営の商店からの商品略奪も起きていた。白人警察は、日本人移民の保護を放棄した。
カリフォルニア州とサンフランシスコ市は、アメリカの中でも反日感情が強く、日本人差別を強烈に行っていた。
アメリカ社会とは、人種差別主義社会であり、貧富の格差社会である。
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１９３８年 フリーダ・アトリー「必要なのは、短期間だけ英米が協働する事だけである。日本は、その生糸をアメリカ合衆国に、その綿製品をインドやイギリス領植民地で売る事ができず、その鉄や石油や武器を購入する為の信用の供与が受けられなくなれば、二、三週間で崩壊するだろう。日本は、アメリカ合衆国と大英帝国以外には、どこからもその必需品を得る事はできないし、アメリカ合衆国、イギリス、フランスしか大がかりな信用を日本に供与できない」（『日本の粘土の足』）
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１９３９年度の日本の貿易動向
輸出額 輸入額
・貿易の総額 …３５億７，６００万円‥２９億１，７００万円
・ポンド金融・経済圏 … ６億６，６４３万円‥ ５億９，５１６万円
・ドル金融・経済圏 … ６億７，４８７万円‥１０億５，１６８万円
日本の産業は、外国依存度が高く、原材料や原材料品などを輸入し、良質で安い加工品を大量に輸出していた。
貿易の７５％以上が、円による金融・経済圏以外の金融・経済圏を相手に行われていた。
外国とは、明治以来、アメリカとイギリスの二カ国である。
よって、両国による経済制裁としての日本資産凍結は日本国家の「死刑宣告」を意味していた。
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１９４１年の国民総生産（為替レートは、１００円＝２３．７／１６ドル）
日 本 …… ９３億７，５００万ドル（４００億円）
アメリカ …… １，２４０億ドル
１９４１年国民総生産に占める戦闘用軍需品生産額
日本 …… ２０億ドル
アメリカ …… ４５億ドル
イギリス …… ６５億ドル
ドイツ …… ６０億ドル
１９４１年度航空機生産
日本 …… ５，０８８機
アメリカ …… ２万６，２７７機
イギリス …… ２万０ ０９４機
ドイツ …… １万１，７７６機
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＊子供でも理解できる、日米両国の国力差である。
それがわからない大人は、無能や馬鹿を通り越して治療不能の精神分裂者である。
アメリカは、経済においても、軍事においても、超大国であった。
それに較べれば、軍国日本は大国と言っても、所詮は弱小国であった。
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Ｗ・Ｊ・ブライアン「ニューヨークは特権の都市である。金融と産業が手を組んだ力に代表される見えざる権力の中心地である。この見えざる政府は反動的で陰険、不謹慎にして欲得ずくで、強欲である。そこには国家的理想も、良心もない。」
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１８９９年 アメリカのヘイ国務長官は、理想主義による新ルールとして、中国市場の門戸開放宣言を行ったが、中南米市場の門戸開放はモンロー主義を理由にして拒絶した。
目的は、満州市場を独占するために日本とロシア帝国を排除する事であった。
この宣言は、反日的なセオドア・ルーズベルト大統領の承認をえておこなわれた。
キリスト教会は、同宣言を布教活動を有利にするとして歓迎した。
１９３０年代 天然資源の少ない日本は、自由貿易主義のもとで経済発展を遂げていた。
欧米列強の植民地から諸産業に必要な原材料を大量に購入し、加工して中国とアメリカやイギリスなどの植民地に製品を輸出して外貨を稼ぎ、生活していた。
日本への原材料輸出禁止、日本製品のボイコット、日本の在外資産凍結などの経済制裁は、日本経済を破綻させ、日本人の日常生活に大打撃を与える深刻な問題であった。
日本は、貿易立国として、オープン経済として自由貿易を主張し、ブロック経済の保護貿易には反対であった。
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１９３１年９月１８日 満州事変。関東軍約１万４００人は、命の危険に晒されていた日本人居留民約３０万人の要請を受けて、張学良軍２６万人以上と反日派馬賊や共産主義ゲリラを攻撃した。
朝鮮軍は、大元帥・昭和天皇の奉勅命令を待たずに、約３，０００人の援軍を送った。
１９３２年１月 アメリカ、中国、ソ連の三ヵ国は、日本の侵略を阻止する為に、ジュネーブで秘密会談を開いた。
１月７日 スチムソン国務長官は、国際連盟の軍事制裁や経済封鎖を伴わない対日経済制裁に不満を持ち、日本の行為すべてを否定するドクトリンを発表した。
１月２８日 第一次上海事変。日本海軍陸戦隊約２，７００人は、上海の日本人居留民約２万５，０００人の保護を名目として、中国軍６万人以上を攻撃した。
スチムソン国務長官「日本の中国侵略の原因が、日本製品に対する強硬なボイコットにあるとはアメリカ考えない」
抗日中国は、アメリカの暗黙の了解と受け止めて、全土で日本人経営商店を襲撃して日本製品を破壊した。
中国共産党は、ソ連の指導を受けながら親日的中国人を襲い殺害し、人民の間に敵日感情を増幅させた。
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１９３５年のアメリカの金準備は、約９０億ドルであった。
連合国や枢軸国は、軍需物資を購入する代金として金塊でウォール街のユダヤ系国際金融資本に支払った。
戦争ほど、莫大な資金が動く経済活動はなかった。
８月 モスクワで開催されたコミンテルン第七回世界大会は、天皇制度打倒の３５年テーゼを日本共産党に送て反天皇テロを促した。
ソ連は、日本を中国との全面戦争に追い込んで滅亡させるべく、中国共産党の強化に取り組み、蒋介石の部下となっている張学良に接近した。
イギリスのユダヤ系国際的金融資本は、中国の金融・経済を完全支配する為に、ソ連軍の中国支援と抗日戦目的の国共合作に資金を提供した。
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１９３６年 広田内閣成立。
アメリカの製造業は、世界恐慌による経済不況に苦しんでいる所に、粗悪にしろ安い日本製品が大量に輸入されて打撃を蒙り、多くの従業員を解雇していた。
グルー大使は、広田首相と会見して、アメリカ産業の保護の為に日本の対米輸出を制限する事と満州などの門戸開放と機会均等を要請した。
広田首相は、両国の友好の為にも善処する事を約束し、世界経済の門戸開放と機会均等を希望した。
アメリカは、ダブルスタンダードで、中南米市場から日本資本を完全に締め出していた。
アメリカ資本に主要な取引先は、中南米だ第一位であり、ナチス・ドイツとソ連が続き、その後に日本が来て、蒋介石の南京政府は満州の下位にあった。
アメリカにとって、中国との貿易高は微々たるものにすぎなかった。
だが、日本にとって対中貿易は死活問題であった。
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１９３７年 東南アジア各地で、反日派華僑による日本製品のボイコット運動が過熱した。
中国共産党は、各地の抗日派を指導して日本人居留民を殺害して、日本軍を挑発した。
イギリスのＭ１６やユダヤ系国際報道機関は、反日感情を煽る為に日本軍の残虐行為を捏造して報道した。
国際世論は、プロパガンダを信用して、親中国反日となった。
日本の言い分を真摯に聞いてくれる相手は、何処にもいなかった。
日本人共産主義者や反日派朝鮮人は、日本軍からの脱走を促し、脱走兵を反天皇に洗脳して日本軍と戦うように仕向けた。日本軍の軍事行動を妨害する為に、後方の補給拠点などで破壊活動を行っていた。
７月７日 盧溝橋事件。日本軍約５，０００人は、北京の日本人居留民約１，２００人と天津租界の日本人居留民約１万人を守る為に、中国軍５０万人以上を攻撃した。
日本軍の攻撃で、日中戦争が始まった。
国際社会は、大義なき日本の侵略行為を非難した。
８月１３日 第二次上海事変。日本海軍陸戦隊約２，５００人は、上海の日本人居留民３万人以上を現地保護する為に、ドイツ軍の軍事教練を受けた中国軍７０万人以上とソ連軍の指導を受けた中国共産党ゲリラ４万人以上を攻撃した。
日本軍の、大陸侵略の開始である。
最初に攻撃したのは、スターリンの指示を受けた中国軍であった。
中国軍の奇襲攻撃は、誤爆を引き起こして多くの外国人に犠牲者を出した。
ヒトラーは、人種差別と第一次世界大戦での日本の裏切り行為から、日本を敵と見なして中国への経済支援を認めていた。
ドイツ軍は、ナチ党政府の要請で、日本軍と戦う中国軍を軍事支援していた。
ソ連軍も、軍事援助を行い、正規軍を人民戦線部隊として抗日中国軍に送り込んでいた。
日本には、味方してくれる国はいなかったし、援軍などの軍事支援をしてくれる国も、財政援助をしてくれる国もなかった。日本は、国際社会で完全なる孤独に追い込まれていた。
ウォール街のユダヤ系国際金融資本は、ドイツの再軍備やソ連の経済援助の為に多額の投資を行っていた。
アメリカの一般投資家は、高額の利益を得る為に、ユダヤ系国際投資家にならってナチス・ドイツやソ連に多額の投資を行っていた。
１１月 ベルギーのブリュッセルで国際会議が開かれ、日本軍の侵略を粉砕し中国を救うには武力しかないとされた。
諸外国は、裏工作としてソ連軍の全面的軍事介入を求めた。
日本の戦争相手は、中国ではなく、国際社会となった。
ネヴィル・チェンバレン「ブリュッセル会議は、平和を求める国家には期待はずれだった。武力解決しか方法が見いだせないとは、なんという時代錯誤だろう。それはアメリカが先導したがらなかったからだが、満足すべき進展が一つあった。会議においては終始、私達はアメリカ代表と完璧に同調した意見にあると知った事だ」
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国共内戦は、中国共産党の「人民元（人民幣）」が国民党の「法幣」を全土から駆逐する通貨戦争であった。
アメリカが、国民党を見捨て中国共産党に肩入れしたのは、蒋介石が法幣を乱発して悪性インフレを引き起こし人民の支持を失ったからである。
国際金融資本達は、巨大市場である中国の投資環境を安定させる為に、国民党にいた優秀な人材を中国共産党が支配する解放区に移動させ、一党独裁体制下で信用度の高い発券銀行制度を整備ささせた。
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