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関連ブログを6つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ {東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博}・
アメリカは、日本の最先端科学技術の集合体でる航空機開発製造能力を恐れた。
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日本軍機は、中国大陸でアメリカ軍機やロシア軍機を撃墜していた。
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戦前日本の底力や凄技は、「すごい」の一言である。
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日本の最大の弱点は、食糧・資源・石油を海外に依存している事であったが、それは同時に強みでもあった。
食糧・資源・石油が自給できない欠乏国である以上、少ない人口を人材として活用して、創意工夫をして生き残らねばならなかった。
民族性からして、もし食糧・資源・石油が豊富にあったら日本人は馬鹿になり遊び呆けてしまっていたであろう。
日本の底力や凄技は、欠乏国の宿命を打破して乗り越える為に生み出された。
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戦前の日本と戦後しばらくはあったが、バブル経済の飽食化と共に消えうせた。
つまり、バブル崩壊後の日本人は燃えカスに過ぎない。
その証拠が、メイド・イン・ジャパンといわれた製造業を潰した知的エリート経営者の無能さである。
日本の知的エリート人材には、見る所が少ない。
それが、知的エリート人材を育成しようとして成功しなかった戦後教育の能力である。
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日本民族日本人が満ち足りるとバカになる実例は、バブル経済とバブル崩壊後の立ち直り不可能がそれである。
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日本軍の敗因は、科学技術力を軽視し、航空時代の到来が理解できなかったと、ご託宣を述べる知識人は信用しない方が良い。
当時の日本人は、全体像が見えかかったから、科学技術を軽視し、戦艦大和などの戦艦を作って戦闘機を増産しなかった事が、日本の敗因と言うのは仕方がない。
だが、過去の日本・アメリカ・イギリス・ドイツの全体像を知る、現代の日本が鬼の首を取った様に自慢する事ほど醜悪なものはない。
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1936年6月 日本海軍は、三菱航空機が開発した長距離攻撃機を制式採用し、九六式陸上攻撃機と名付けた。
後年。三菱航空機は、九六式陸上攻撃機の武装を外して三菱式双発輸送機に改造した。
8月 陸軍は、中央機構革新として航空の強化を進め、天皇に直隷する全航空部隊を統一指揮する航空兵団(兵団長・徳川好敏中将)を設立した。同時に、航空本部の権限も変更した。
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1937年 陸軍は航空戦力の充備を進めた。
指揮系統では、天皇直隷の航空兵団長が全航空部隊を統轄する事になった。
軍政面では、航空本部の権限が強化された。
陸軍航空には中核となる機関が存在せず、「航空省」を創設する案なども検討されたが実現には至らなかった。
陸軍は、日中戦争でアメリカやソ連の軍用機が友軍に甚大な被害を与えている事を憂慮し、航空隊の活用を空軍独立ではなく地上作戦協力に決定した。
日本空軍設立案は、延期された。
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中国空軍創設を手伝ったのは、反日派のファシスト・イタリアであった。
誕生した中国空軍を一人前の空軍にするべく協力したのは、日本陸軍航空隊であった。
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反日派のヒトラーは、日本軍と戦うファシスト中国に味方する事を認めた。
ドイツ国防軍は、日本軍に勝つ為に中国軍に軍事顧問団を派遣した。
反日派の保守派や軍需産業は、中国軍に大量の軍需物資を提供した。
ジョン・ラーベは、ナチ党員として、軍国日本と戦っていた。
ドイツ軍が協力したのは、陸軍であって空軍ではなかった。
だが、ドイツ軍軍事顧問団が育成した中国軍は、日本軍の攻撃に撃退され、惨めに敗走した。
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3月31日 東京帝国大学航空研究所は、航研長距離機を開発し、5月25日の初飛行に成功した。
7月7日 盧溝橋事件。
7月11日 日本海軍は、渡海して中国大陸の敵基地を爆撃できる長距離爆撃機・九六式陸上攻撃機を第一連合航空隊に配置した。
そして。上海の日本人租界に逃げ込んだ日本人居留民3万人を保護する為に、木更津航空隊を長崎に、鹿屋航空隊を台湾に配置し、臨戦態勢を命じた。
8月9日 軍国日本では、平和の象徴と言うべき「大日本航空婦人会グライダー部」が設立された。
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8月13日 第2次上海事変。日中戦争勃発。
日本軍対ファシスト中国(日本国民党)、ドイツ軍事顧問団、ドイツ軍需産業、ナチス・ドイツ。
蒋介石は、日本人居留民3万人がに逃げ込んだ上海日本人租界に対して攻撃を命じた。
軍国日本は、中国軍の虐殺から日本人居留民を救うべく軍隊を派遣した。
中国軍の攻撃には、ソ連とナチス・ドイツが関与していた。
日中戦争は、中国軍の攻撃で始まった。
中国軍爆撃機は、日本海軍軍艦を爆撃しようとして失敗し、上海の南京路やフランス租界の新世界という繁華街を誤爆して2,000人以上の死傷者を出した。
都市への無差別爆撃を行ったのは、日本軍ではなく中国軍であった。
8月14日 日本海軍は、世界初の渡洋戦略爆撃を実行し、台湾から九六式陸上攻撃機18機を出撃させた。
一般市民への被害を防止する為に、上海周辺の中国軍の軍事施設や飛行場への精密爆撃であり、無差別爆撃ではなかった。
日本航空隊の練度は、稚拙な中国軍航空隊よりも遙かに優れていて、軍事目標に対して正確に攻撃し戦果を上げていた。
8月23日 中国軍機は、日本軍機の攻撃から逃げる為に地上を確認せず爆弾を投下した。
中国軍機が投下した爆弾は、買い物客で賑わうデパート・ウイングオンに命中し、て,000人以上が犠牲となった。
上海に滞在していたセオドア・ルーズベルトの息子の妻は、一般市民を巻き込んで夥しい死傷者を出す非人道的な中国軍に抗議する手紙を宋美麗に送った。
日本軍は、世界の厳しい目に神経を使い、一般市民に被害を出さないように気を付けながら戦っていた。
中国軍は、一般市民が戦闘に巻き込まれ数千数万でも犠牲になっても構わず、むしろ一般市民を盾にして日本軍を攻撃していた。
中国の戦争では勝利すれば、戦闘中の如何なる残虐行為も正当化され、罪に問われる事はないと信じられていた。
ゆえに、日本軍以上に中国軍は非人道的な残虐行為を行っていた。
秋 日本陸軍は、中島飛行機が開発したキ27を採用し、「97式戦闘機」と命名した。
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反日派のヒトラーは、日本軍と戦っていたドイツ軍事顧問団を引き上げさせたが、ファシスト中国への軍需物資支援は継続させた。
スターリンは、中国共産党支援を兼ねてファシスト中国への軍事支援を強化し、正規兵を国際義勇兵として派遣した。
ドイツ軍は陸上兵力のみの支援であったが、ソ連軍の援軍は空軍力支援も加えていた。
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12月 第二回南京事件。
第二回南京事件は、ジョン・ラーベやアメリカ人記者によって捏造された。
ヒトラー、ナチス・ドイツと協調・協力関係にあったのは、軍国日本ではなくファシスト中国であった。
軍国日本は、ファシスト中国を通じてナチス・ドイツと戦った。
ジョン・ラーベを称えることは、ヒトラーを称えることである。
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{2009年に。ジョン・ラーベが、残虐非道な日本軍から中国人民を守ったというストーリーて中国・フランス・ドイツ合作映画『ジョン・ラーベ 南京のシンドラー』を製作し放映した。
同反日映画は、ドイツの映画賞4部門を受賞した。
ドイツは、ナチス・ドイツの軍事支援で軍国日本と戦った中国の勇気を称え、日中戦争を終わらせる為にナチス・ドイツと同盟を結んだ日本を批判した。
ドイツは、昔から反日派であった。}
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反日派のスターリンは、中立の立場でありながら、日本軍の猛攻で敗走し窮地に追い込まれた友好国の中国国民党、親友の蒋介石を救うべく軍事支援する事を命じた。
ソ連軍は、数千人の正規兵を国際義勇軍部隊として中国に派遣し、日本軍との戦闘に参戦させた。
ソ連は、軍国日本に対して宣戦布告をしていなかったが、日中戦争に参戦して日本軍と戦った。
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反日派のルーズベルト大統領は、日本憎しから中立国である事を無視して、日本軍と戦う中国空軍の強化の為に戦闘機や爆撃機を供給する事を約束した。
アメリカ陸軍航空隊は、正規のパイロット・地上整備員を退役したと偽り、民間の義勇兵として中国空軍に派遣して日本空軍との空中戦を命じた。
この時から、アメリカ軍は、宣戦布告はしていなかったが中国軍と協力して日本軍との戦争を始めた。
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イギリスの軍需産業は、ファシスト中国が軍国日本に勝ち、日本人を中国大陸から追い出す為の大量の軍需物資を中断すり事なく送り続けた、
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フランスは、蒋介石への軍事支援物資を送る為の輸送通路として北部仏印を提供した。
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A級戦犯・松井石根は、外国勢力がファシスト中国を軍事支援できないように「宣戦布告」を行うように要請した。
日本政府と外務省は、要請を却下した。
軍国日本は、世界で孤立した。
日本は、民族資本で国際資本と科学技術競争を行ったいた。
国際資本とは、アメリカ、イギリス、フランスそしてドイツの巨大財閥群である。
日本が、負けたのは当然の事である。
軍国日本が負けたのは、科学技術を軽視したからではないし、決して無視したわけでもなく、まして科学技術が理解できなかったからではない。
当時の日本人が、戦死の直前にそう感じたのは正しい事であった。
現代の日本人が、そう公言して当時の日本人を嘲笑う事は不遜であり、物事の本質が理解できない愚か者であり、歴史を語る資格はない。
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日本軍が日本財閥の協力した戦ったのは、ユダヤ系国際金融財閥や国際軍需産業(国際的死の商人)である。
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1938年 参謀本部と陸軍省は、陸軍航空を主任務とする航空総監部設立案を立案したが、白兵地上戦を主戦闘として教えている教育総監部は強く反対した。
5月 東条英機中将は、第1次近衛内閣の陸軍大臣・板垣征四郎の下で、陸軍次官に就き陸軍航空本部長を兼務し、自分の戦闘経験から航空機は大陸戦において勝利に貢献するとして航空部隊の充実強化を命じた。
東條英機陸軍次官(航空本部長兼務)と陸軍省軍務局の田中新一軍事課長は、陸軍航空を新たな兵科として重視する事を決定し、伝統的軍事教育を改革し航空教育を推進させた。
山本五十六が海軍航空隊を作ったというのなら、陸軍航空隊を作ったのは東条英機である。
5月13日午前4時55分 航研長距離機は、千葉木更津飛行場を出発し、滑空62時間22分49秒、飛行距離1万1,651.01キロという国際公認の世界記録を達成して、5月15日午後7時21分に木更津飛行場に着陸した。
世界記録は、1939年8月1日に、イタリアの軍用輸送機に破られた。
12月9日 陸軍航空本部令改正(勅令第743号)。
東條英機次官は、航空隊を主兵科として陸軍中央の中で地位を高め、他の兵科からの妨害を排除する為に天皇直属として別格扱いにして差別化を強めた。
12月10日 陸軍航空総監部令(軍令第21号)が施行され、陸軍航空総監部が創設された。
航空総監部令の理由書「陸軍航空兵科軍隊の愈々複雑かつ専門化せるに伴ひ之に専任する天皇直隷機関を新設し陸軍航空兵科軍隊教育の進歩発達を図るの要あるに因る」
航空兵科の本科専門教育は、航空本部から航空総監部へ移管された。
しかし、航空兵科を実戦運用と航空教育の分裂を避け為には「二位一体」が最良であるとして、航空総監は航空本部長を兼務した。
12月12日 設計者・小山悌が開発し中島飛行機、立川飛行機、立川陸軍航空工廠が製作したキ43(一式戦闘機)の初飛行。
陸軍航空本部は、主力戦闘機キ43(愛称、隼戦闘機)の製作を中島飛行機(現代の富士重工)一社に特命した。
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日本軍戦闘機は、ソ連軍戦闘機を撃墜し制空権を奪った。
日本軍戦闘機に襲いかかったのは、アメリカ陸軍戦闘機であった。
が、アメリカ陸軍戦闘機でも日本軍戦闘機に対して絶対優位には立てなかった。
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1939年 イギリスは、日本に対する敵対行動として、北部仏領から大量の軍需物資を重慶の蒋介石に送り続けいていた。
4月 設計者・堀越二郎が開発し三菱重工業が製作した艦上戦闘機の初飛行。
制式採用された1940年は皇紀2600年にあたり、名称は皇紀下2桁「00」から「零式艦上戦闘機」と名付けられた。
戦後。零戦は戦艦大和同様に、無駄で無意味な一点豪華主義の象徴として嫌われた。
4月7日 大日本航空の三菱式双発輸送機「そよかぜ号」は、イラン皇太子の御成婚を奉祝する政府代表団を乗せて羽田飛行場を出発した。
4月29日 上海で。軍国日本は、天長節を祝う式典を盛大に行った。
中国人の勝ち馬に乗って利益を得て大金を手にするという伝統的処世訓から、上海市民は日の丸や旭日旗を振って式典会場に押しかけて歓声を上げていた。
単純馬鹿で中国人の本心が読めない日本人は、中国人群衆の歓喜に冷静さを失って舞い上がってしまった。
日本人の不幸は、相手を信じ切る所にあった。
5月 ノモンハン事件。反日派のスターリンは、ファシスト中国の蒋介石の軍事支援要請を受けて、極東ソ連軍に対して満州侵略を命じた。
日本陸軍の、地上部隊はソ連軍機械化部隊によって甚大な被害を受けたが、航空隊はソ連軍空軍を圧倒して制空権を握った。
日本軍機被害、約160機。
ソ連軍機被害、約360機。
97式戦闘機の運動性能・戦闘能力・安定性能などが優れていて、中国・アジア地区に於ける諸外国の陸軍航空機を圧倒していた。
日本陸軍内部では、97式戦闘機への信用が高かった為に、後継機である中島飛行機キ43「一式戦闘機・隼」の正式採用が遅れた。
民族資本で資金力の弱い軍国日本の軍事産業には、国際資本の欧米軍事産業のように直ぐに新しい新鋭機を開発し大量生産して戦闘に投入するだけの能力はなかった。
そもそも、日本の軍需産業は、欧米の軍需産業のように軍事に特化した産業ではなく、軍事と民間の二面性があった。
日本の技術者・職人の本音は、輸出産業でもない軍需製品よりも、より多くのお客さんが買ってくれる便利な民間製品を作り、丹精込めて作った商品を愛用し喜んでもらう方が嬉しかった。
日本の技術者・職人は、欧米の労働者とは違っていた。
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日本陸軍の優れた戦術眼は、戦闘勝利に必要な補助兵器として選んだのが、大地を走る戦車ではなく大空を飛ぶ航空機を選んだ事である。
日本軍の航空用兵が優れていた点は、操縦士をエリートに限定しなかった事と日本人以外にも広げた事である。
世界の軍事常識では、パーロットは将校のみの超エリートの白人しかなれなかった。
日本軍の操縦士の 階級は将校だけではなく下士官もいたし、日本人だけではなく親日派の朝鮮人・台湾人・満州人でもなれた。
日本軍は、世界の軍事常識に囚われる事なく、最善の方法をなるべく採用していた。
日本軍の強みはそこにあった。
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8月26日 三菱式双発輸送機「ニッポン号」は、毎日新聞(東京日日新聞)が計画した世界一周親善飛行に従って出発し、同年12月20日に羽田飛行場に着陸した。
世界の航空業界は、急速な進歩を遂げる日本航空産業の成功に驚愕すると共に恐怖を感じた。
朝日新聞と毎日新聞は、激しい対抗心から戦意高揚の記事を書き、ライバル紙より多くの新聞紙を売るべく読者が喜びそうな記事、例えば「百人斬り競争」など実際に起きてもいない事を捏造して紙面に載せた。
国民の間に戦争を煽ったのは、朝日新聞と毎日新聞であった。
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戦前。軍国日本の航空機開発は、世界トップクラスにあった。
航空機を製造できたのは、軍国日本、アメリカ、イギリス、イタリア、ドイツ、フランス、ソ連の7ヵ国のみであった。
軍国日本は、自国の民族資本と科学技術と工業生産で、他国の科学技術支援や資金提供を受ける事なく一国のみで航空機を生産していた。
戦後のメイド・イン・ジャパンは、戦前の軍事技術から誕生した。
単純に戦前の軍事技術を「悪」と否定する事は、戦後のメイド・イン・ジャパンをも「悪」として否定する事になる。
戦前の軍事技術によって戦後の日本経済が発展して、日本人は豊かになり幸せな生活を送ることができるようになった。
戦前の軍事技術を否定する事は、現代の幸福な生活を否定する事である。
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アジアの空を支配しようとしていたアメリカ航空業界は、日本の国際航路への参入を警戒し、「アメリカの空」を完成させる為に日本航空産業の完全消滅をワシントンに要請した。
ルーズベルトは、日本航空機をアジア・中国の空から締め出すようアメリカ陸軍に指示した。
アメリカ陸軍航空部隊は、日本空軍機を全て撃墜する為にファシスト中国に戦闘機を提供し、正規パイロット及び整備兵を退役と偽装し義勇兵として中国空軍に派遣して、日本軍との戦闘に参加させた。
世にいう、民間パイロット義勇団「フライング・タイガーズ」である。
カーチスP40、100機。弾薬、150万発。エース級パイロット、259人。
紛う事なき、アメリカ陸軍正規パイロットであった民間人有志ではない。
アメリカ軍は、ファシスト中国に味方して日本軍と戦闘に突入した。
宣戦布告なき、日中戦争参戦である。
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1939年 日本海軍は、三菱航空機が開発した世界最高傑作機A6M零式艦上戦闘機「ゼロ戦」を採用して中国戦線に投入した。
ゼロ戦は、中国空軍に提供されたアメリカやソ連の戦闘機を全て撃墜しその強さを証明した。
だが、欧米列強は、宗教的白人至上主義から、大空は絶対神に愛された優秀にして有能な白人が支配する聖域であるという神話を信じていた。
欧米列強の軍関係者や航空産業界、日本軍機の活躍は日本人操縦士ではなく白人パイロットによるものだと信じていた。
アメリカ人人類学者は、科学的見地から、日本人は近眼と三半規管の異常で平衡感覚が不安定という民族特有の生物学的構造欠陥から直線飛行の戦闘機は乗れるが、それ以外の、視力に関係する水平爆撃、平衡感覚に関係する急降下爆撃は不向きであるという報告書を提出した。
この「日本人パイロットは爆撃ができない」という誤った科学的報告書が、真珠湾奇襲攻撃を可能にした。
ソ連軍は、関東軍の抗戦力が予想以上に貧弱であり、防衛陣地を撃破して快進撃が可能であれば満州の奥深くまで機械化部隊を送り込んだかもしれない。
8月 陸軍航空本部は、アメリカから新型のケレット KDー1Aを1機購入したが破損した。
陸軍技術本部は、気球に替わるる弾着観測機として譲り受け、11月に萱場製作所(現KYB)に修理を依頼した。
ノモンハン事件で、陸軍砲兵隊の揚げた弾着観測用係留気球がソ連軍戦闘機に撃墜された為に、その役目を替わりに果たす航空兵器が求められていた。
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鈴木裕也「ゼロ戦が上空を滑空できたのは、マイナス数十度にもなる地上数千メートルの環境でも固まらない潤滑油を使用していたからだという。驚く事に、その潤滑油は深海ザメの肝臓から取れる『肝油』から作られていた」
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国際軍事産業・死の商人は、軍国日本に敵対するファシスト中国や中国共産党に日本製より有数な武器を大量に売り込んだ。
日中戦争とは、日本の民族資本軍事産業と国際軍事産業・死の商人とのし烈な戦いでもあった。
軍部の軍艦及び航空機における一点豪華主義は、こうして生まれた。
日本軍の基本戦略は、明治以来、積極的専守防衛であった。
ノモンハン事件で、ソ連軍の戦車を主力とした機動力に負けた経験を教訓とせず、防衛専用兵器の航空機開発を優先し、大陸侵略専用兵器の戦車及び装甲機動車の開発を後回しにした。
陸戦経験者は、戦場に於いて航空機は戦車・装甲機動車より優位にある事を熟知していた。
ヨーロッパの硬い土壌は、戦車・装甲機動車を展開して戦車戦を行うに適していた。
アジアの土壌は柔らかい為に、戦車・装甲機動車を疾駆させるには向かなかった。
ただし。満州・モンゴルは農耕に適さない草原地帯として、戦車・装甲機動車を作戦に投入する事には可能であった。
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もし。軍部が、武器供給の自前政策を採用せず国際軍事産業・死の商人に全面依存していれば、日本に近代的産業が育たず、日本経済は前近代的に2流以下のままで、日本人は極貧生活に苦しんでも、戦争は起きなかったかも知れない。
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反戦平和市民団体は、武器を持って国家と国民と領土を護る事は「悪」とし、国防の要である軍需産業の廃止を求めている。
そして、反天皇反日派の中国共産党政府による軍備増強や北朝鮮による核開発には、積極的に、猛反対しない。
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2015年6月5日 産経ニュース「ブルース・ウィリス、旧日本軍の「重慶爆撃」題材の中国映画に出演へ フライング・タイガース教官役
ブルース・ウィリス(AP)
【ロサンゼルス=中村将】日中戦争中の旧日本軍による重慶爆撃を題材にした中国映画「大爆撃」(仮題、蕭鋒監督)に、米ハリウッド俳優、ブルース・ウィリス氏(60)が、主役級で出演する契約を中国側と結んだ。ウィリス氏の広報担当者が産経新聞に明らかにした。中国は、終戦70年の今年を「抗日戦争勝利70年」としており、今年末か、遅くとも来年初めまでの作品公開を目指す。
映画は、中国の国有大手映画会社「中国電影集団公司」などが共同で制作。ウィリス氏は中国側と先週契約し、今月2日、中国・上海に向かった。現地での撮影は計8日間という。
米芸能誌「バラエティー」によると、制作費は約9千万ドル(約111億6千万円)で、中国映画としては最高レベルという。一方、中国側では制作費を3億5千万元(約70億円)と伝えている。
今回の映画は、旧日本軍の爆撃で被害を受けた重慶市民を中心にストーリーを展開。ウィリス氏は中国空軍を支援した米義勇航空部隊「フライング・タイガース」の飛行教官役。韓国メディアによると、韓国人気俳優、ソン・スンホン氏(39)も戦闘機の搭乗員を演じるという。
重慶爆撃は1938年12月から43年8月にかけて、当時の中国政府が首都機能を移した重慶に対して行われた。中国は爆撃による死者が市民ら少なくとも「1万人以上」だとして日本の戦争責任を追及してきた。映画にもこうした視点が反映される可能性がある。」
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2015年11月28日 産経ニュース「【LA発 米国通信】ハリウッドで進む米中蜜月 ブルース・ウィリスらが重慶爆撃の悲劇を熱演…スタローンも熱い視線
日中戦争時の「重慶爆撃」を題材にした中国映画「大爆撃 THE BOMBING」に出演した米ハリウッド俳優ブルース・ウィリス(AP)
南シナ海の人工島建設をめぐる米中対立が顕在化する中、中国が米空軍の支援を得て日本と戦った日中戦争を題材にした中国映画が完成した。ハリウッド俳優や韓国人気俳優が出演。現実の国際政治とは違って、映画界では米中蜜月ムードがただよう。制作関係者の言葉には歴史認識を映画に反映させる意図がにじんでいる。
映画は、「大爆撃 THE BOMBING」(蕭鋒監督)。日中戦争当時、中国政府が首都機能を移転させた重慶市に対する旧日本軍の「重慶爆撃」で被害を受けた市民らを中心にしたストーリーで、中国で来年3月の公開が予定されている。
中国空軍を支援した米義勇航空部隊「フライング・タイガース」の飛行教官、クレア・L・シェンノート役を演じるのは、映画「ダイ・ハード」シリーズで知られるブルース・ウィリス(60)だ。韓国のソン・スンホン(39)も中国空軍のパイロット役で出演するほか、アカデミー賞主演男優賞を受賞したエイドリアン・ブロディ(42)も出演する。アート・ディレクターには映画「リサール・ウエポン」シリーズなどで知られる俳優、メル・ギブソン(59)も加わった。
同作は、習近平指導部が「抗日戦争勝利70年」と内外にアピールする今年中の完成を目指していたがこのほど完成。構想段階から5年を要したという。
米紙ロサンゼルス・タイムズには、11月8日に米ロサンゼルス・ビバリーヒルズで行われた完成記念パーティーの様子が、映画のピーアールとともに掲載された。ブルースは「この映画はとてもおもしろい。私の家族はこれが好きだった。家族と一緒にまた(この映画を)見られるように、米国での公開も期待している」とコメントしている。
唐突に「家族」が出てきたようだが、映画のキャストの中には、元妻で女優のデミ・ムーア(53)との間に生まれた娘、ルーマー・ウィリス(27)がいたのだった。
完成記念パーティーには同作には出演していない人気俳優らも出席。映画「ロッキー」シリーズや「ランボー」シリーズで知られるシルベスター・スタローン(69)は「続編で役を演じることに興味がある」とアピールし、急成長する中国の映画市場に熱い視線を送った。
同作のエグゼクティブ・プロデューサーは「重慶で何があったのかを映画化することで、正しい歴史を思い出させ、次世代に文化的遺産として残す」などとしている。豪華キャストが演じる戦争映画は、エンターテインメントとしての側面と、歴史認識問題の境界線を見えにくくしかねない。文化や芸術として、すばらしい映画であってほしいものだ。(敬称略)」
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2016年3月4日号 週刊ポスト「ニッポン経済『本当の底力』を知ろう
なぜ『三菱』は最強なのか
……
『三菱』なくして日本経済なし
……
『事業の究極の目的は国のため』社員たちのバイブル『三綱領』って何だ
三菱『三綱領』の発祥は約100年前、三菱が苦境にあった時代に遡る。
第4代三菱財閥総帥(三菱合資会社社長)の岩崎小弥太(1879〜1945)は第一次世界大戦の反動不況で1918年から3年間にわたり無配が続いた時、三菱商事の幹部を集めて訓辞を与えた。その内容は利益の追求ではなく、『社会の役に立つ正正堂堂としたビジネスに徹すべし』との趣旨だった。
元三菱経済研究所常務理事で三菱史料館の館長を務めた三菱史アナリストの成田誠一氏が解説する。
『当時三菱造船の常務だった三宅川百太郎はこの訓辞に感銘を受け、後に三菱商事の2代目会長になると、その言葉を『三綱領』としてまとめました。「所期奉公」「処事光明」「立業貿易」の3つで構成されていて、「所期奉公」は事業の目的は国家や社会への貢献であるということ。「処事光明」は取引をあくまでも公明正大で、品格を大切にしなければならないということ。「立業貿易」は貿易を発展させることが国家と社会のためにつながるという考えです』
この中でも三菱グループのカラーを特徴づけるのが、『所期奉公』である。1920年、小弥太が三菱鉱業株式会社臨時場所長会議で述べた、次の言葉に基づく考え方だ。
『事業の究極の目的は国のためにするということであって、その目的達成のためにベストをつくすことがわれわれの理想でなくてはならない』
それはそれは三菱が現在に至るまで防衛産業を主軸の一つに据えてきたことと無関係ではない。『日本の15大財閥 現代企業のルーツをひもとく』(平凡社新書)の著者・菊池浩之氏がいう。
『三菱と軍需の結びつきは明治初期にまで遡ります。1874年の佐賀の乱、77年の西南戦争で、三菱グループの前身である三菱商事あ明治政府に全面協力し、兵員と軍需品の輸送に当たりました。74年の台湾出兵の際には、半官半民の日本国郵便蒸気船会社が輸送に消極的だったため、大久保利通と大隈重信が激怒。三菱に官有船の使用を許可し、軍事輸送を要請した。それが国防産業を手がける嚆矢(こうし)となりました』
三菱重工業は戦時中には零戦や戦艦武蔵の製造に携わり、日本最大の軍需メーカーとして君臨。
戦後になって三菱重工業は3分割されたが、64年に合併。再び国防産業に進出する。現在、三菱重工業は戦車のほか、海上自衛隊の護衛艦やイージス艦も手がけている。
国家プロジェクトへの参画という点で、三菱がたびたび痛手を蒙(こうむ)りながらも諦めることなく追求してきたのが、国産航空機の製造である。
『戦後の日本の航空産業は欧米の下請けに徹してきました。しかし、航空産業を日本の基幹産業とすることは三菱の悲願でもあった』(成田氏)
14年にロールアウト(完成披露式典)、15年に初飛行に成功した日本初の国産ジェット旅客機MRJ(三菱リージョナルジェット)は、三菱重工業にとってまさに『所期奉公』の象徴といえる。
国の威信をかけたHⅡA、HⅡBロケットの製造、あるいは東日本大震災での原発事故を受けながらも原子力事業に踏みとどまるのも、同様の理念に基づいているといえるだろう。
40代の三菱重工業の社員がこう話す。
『グループ内のどの会社よりも「国のため」という意識は高いと思っている。重工と商事、銀行が〝御三家〟と呼ばれるのも、防衛、貿易、金融という国の根幹を支える使命感があるからだと思う』
三菱商事出身の経済評論家・山崎元氏がいう。
『防衛庁(当時)の案件は商事にとっても特別でした。たとえ丸紅などが先に取引していても「三菱商事が後から行ってひっくり返すんだ」という雰囲気がありました』
財閥時代から『三菱は岩崎家のものではなく、国家社会のための三菱である』とする考え方があるという。これは現在でも『三菱は国家なり』という意識として受け継がれている。
そうした考え方は時に国策企業と揶揄されることもあるかもしれない。だが、『所期奉公』、世のため人のためという小弥太の教えが100年以上の時を経て三菱を世界一へと導いたのは事実である。
いまだ健在の『愛社精神』を支えるエリート意識、高給、学閥の3本の矢
終身雇用制度が崩壊し、『働くこと』への価値観が変わりつつある日本において、『愛社精神』という言葉は死語に近い。しかし不思議なことに、三菱グループの社員に話を聞くと、自然と自社への誇りを語り始める。
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最強三菱に死角はないか『明治ベンチャー企業』の弱点
三菱グループは幕末に土佐藩の下級武士の家に生まれた岩崎弥太郎が、明治政府の要人たちとパイプを作り政商として家運業で莫大な富を得たことが礎となっている。
『江戸時代からの長い歴史を持つ三井、住友と比べると、三菱はいわば「明治時代に生まれたベンチャー企業」だったのです』(前出・成田氏)
ベンチャー企業から大企業へと成長する中で、企業風土も変革していった。
前出・菊池氏がこう語る。
『特に4代目三菱財閥総帥の岩崎小弥太は愛国心が非常に強かったので、戦時下の国家のためにと、重工業部門を重視して育てていった。それがその後、戦後の高度成長とうまくマッチし、三菱グループの成長を加速させていったのです。
また、小弥太は個人プレーよりも組織として動くことを好んだため、現在もそうした体質を持つ社員たちが、年功序列で順当に出世していくという企業風土を残していると見ています。
そのため、三菱グループは重厚長大企業、いわゆるオールドエコノミーでは今も断然の強さを維持している一方で、堅実さを重視する企業風土ゆえに、新しい分野への事業発展に弱さがある。今は特にIT関連の通信やサービス、ゲームなど、急拡大している業種への事業発展が出遅れてしまっているという課題を抱えているのです』
確かに、三菱グループ全体として、これだけ多業種にわたったトップランナー企業を揃えている一方で、突出して斬新なビジネスモデルや若い感性と経営判断のスピードが重視されるIT分野では、非財閥系ベンチャーの活躍が目立つ。前出の山崎氏はこう解説する。
『昔から「組織の三菱、人の三井」といわれていて、たとえば三井物産には一騎当千のごとく1人で切り込める侍がいるが、三菱商事は同じ部署の誰が担当になっても問題ない。人の当たり外れがなく組織で動くとされています。三菱グループには、ビジネスチャンスを見つけた時でも、そこに一気に攻撃を掛けるという企業カルチャーが薄い。その分、現在のような景気が悪い時期には堅実な運営が功を奏し強さを発揮するのです』
三菱に限らず、旧財閥系の企業群は『大きな岐路に立たされている』と、岡山商科大学経営学部長の長田貴仁氏は語る。
『かつては様々な分野に進出し、企業群を増やすことで相乗効果によるスケールメリットが期待できたのでそれでよかった。しかし、現在は様々な業態の企業を束ねることで、相乗効果が期待できる時代ではなくなってきています。たとえば、旧財閥が自ら新分野の企業を立ち上げて育てるよりも、世界の企業をM&Aで買収した方がはるかに効率的。その観点でいえば、すでに「旧財閥であるメリット」というのはなくなりつつあるといえるのではないでしょうか』
時代とともにビジネスの在り方や戦略は変化する。岩崎弥太郎による創業から約140年にわたって日本の、世界のトップランナーであり続けた『最強三菱』はどのような対応力を見せるだろうか」
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