- 作者:柴田 明夫
- 発売日: 2007/07/01
- メディア: 単行本
関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
異常気象・巨大災害で、人類は生き残れるのか。
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地球温暖化による深刻な環境破壊は、現在ではなく１００年後の将来である。
１００年後を生きる子孫の生存権が、現代を生きている人間に脅かされている。
もし、１００年後の人類が絶滅したら、その原因は現代を生きている人間である。
だが、現代を生きている人間にとって、姿形を見る事のない、手に放れる事のない子孫は他人同然で気にもとめない。
人類とは、昔も今も、そして将来に於いても、無責任で薄情である。
無責任では薄情であるから、人類は生存競争に打ち勝って絶滅する事なく生き残っている。
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地球の温暖化によって、穀倉地帯は砂漠化して作物が獲れなくなり、作物が育たなかった寒冷地帯が新たな穀倉地帯となる。
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地球の温暖化によって、これまで日本に生息できなかった毒グモや蚊や蟻などの有害生物が住めるようになり、それらの害虫を媒介して熱帯型伝染病が日本に蔓延する。
日本人には、遺伝的に伝染病に対する免疫・抵抗力がない為に、夥しい数の感染者と犠牲者がでる。
生命力の強い外来種が上陸し、日本全国に生息圏を拡大する事によって、競争力のない日本特有の在来種は淘汰されて絶滅して、環境の多様性は崩壊する。
それは、日本人とて同様で、日本人が日本人として今後も日本で生き残れる保障は何もない。
何れは日本人は変わらざるを得ないが、それが日本人として変わるのか、日本人ではなく別の人間として変わるのか、それは分からない。
日本人は、かって文明・文化を持たない獣として蔑称である「倭人」と呼び捨てにされ差別されていた。
弥生人と呼ばれ、縄文人と呼ばれ、さらに古い石器時代においては日本人ではない幾つもの名前で呼ばれていた。
日本人と呼ばれるようになったのは、人類史において歴史的に古くはない。
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中国の温室効果ガスの排出量は、一ヵ国で世界全体の４分の１に達する。
中国は、自然環境を守る為に排出を削減をする気はない。
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地球上の森林は、約３兆本と言われている。
人類の文明が始まり農地を広げる為に森林を伐採した結果、１万２０００年後の今日、４６％が人間の手で消失したとされている。
現在でも、毎年、１５０億本が伐採さいされ、環境回復目的で数億本が植林されている。
このままのペースで伐採が進むと、２００年後には森林が完全に消滅すると言われている。
国土における森林面積、
フィンランド‥７３％
スウェーデン‥６７％
日本 ‥６９％
ブラジル ‥５７％
カンボジア ‥５６％
タイ ‥３７％
カナダ ‥３３％
アメリカ ‥３３％
ドイツ ‥３１％
ロシア ‥３０％
ノルウェー ‥２８％
中国 ‥２２％
オーストラリア‥２１％
イギリス ‥１２％
日本は、自国の森林を伐採することなく外国から材木を輸入している。
東南アジアの森林は４３％が失われ、その多くが日本に輸出され、日本人が日常で大量消費した。
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２０１４年。晋遊舎『２０５０年の日本列島大予測』。[食糧篇]。[地球温暖化と異常気象篇]。「文明興亡の影の主役は気候変動」。
「第一部２０５０年の日本人の[暮らし]
【第３章】日本の食糧事情未来はどうなる
世界遺産となった“和食”は健在なのか
マグロもウナギも庶民が食べられない幻の魚に
２０１３年１２月、世界遺産に登録された『和食』。素材の味や食感を活かしたヘルシーで伝統的な料理が世界的に認知された。しかし、この伝統ある和食の素材が、２０５０年にも現在と同じように入手できるとは限らない。なぜなら世界総人口の増加、次世代新興国の台頭が待ち受けているからである。
天然の魚が獲れなくなる！
完全養殖技術で需要をカバー
日本近海では乱獲や海流の乱れなどから、天然魚の漁獲高が年々減っている。
……
豊かな国が増えると魚介類消費も増えていく。
世界全体での一人あたりＧＤＰが右上がりに上昇。比例して魚介類と豚・鶏肉など安価な肉類が伸びている。中でも魚介類は２００９年の時点で一人あたり１８㎏を超え、供給量も肉を上回っている。世界が豊かになるほど、この量は増えていくことが予想される。
代替魚すら食べられなくなる日が来る？
……
漁獲量が減っている魚はひかにもいる。２０１２年はシロザケやサンマが不漁で、ニシンやイワシ類は年ごとの変動が大きい。タラ類のように数自体が減っている魚もいる。まして、世界人口は２０５０年に９５億人を超えると見られ、食卓に魚介類料理が並ぶ中流階級の増加も予想される。次世代新興国がそこに加われば、天然魚の争奪戦が世界の漁場で繰り広げられる。養殖技術は必要不可欠なのだ。
・ ・
葉物野菜は工場栽培でカバー
穀物不足が世界の危機を招く
ＰＭ２．５が中国から飛来するようになった日本。２０５０年には深刻な大気汚染にさらされ、野菜や穀物を安心して食べられないかもしれない。中国は自国の生産だけでは追いつかず輸入国として金にまかせて食糧を買い漁っている。相次ぐ異常気象で世界的な食料不足が起こった時に備えなければならない！
広大な作付面積が必要な穀物生産は自然環境が左右
福島第一原子力発電の事故で、一時は世界中から日本の農産物や魚、畜産物が放射能に汚染されていると危惧された時期があった。だが、危険なのはそれだけではない。
たとえばここ数年問題となっている。中国から飛来するＰＭ２．５という微小粒子状物資。吸い込むと呼吸器にダメージを与え、深刻な健康被害をもたらす。その発生地でもある中国産の食糧や水を、本当に安心して口にできるのかは疑問が残る。ＰＭ２．５が偏西風に乗って日本に降り注ぐようになったことで、我が国の大気も安全性を脅かされはじめている。
そんな環境問題に対応できるのが、外気と隔離された建物のなかで、レタス類など葉物野菜を中心に生育・収穫する植物工場だ。……
しかし、こうした完全に人工的な栽培には限界があると資源・食料問題研究所所長の柴田明夫氏は指摘する。
『植物工場の完全に閉鎖された環境では、米や小麦などの基礎食糧や多くの野菜の栽培は難しいでしょう。ですが、ビニールハウスのような半開放的の構造で、太陽の光を取り入れながら水耕栽培で大量生産するのは有りだと思います。オランダや日本のように国土面積の狭い国ならではのアイデアだと思いますし、プラントを海外に輸出することも可能でしょう』
穀物の栽培はより大規模な土地を必要とするため、工場面積がとてつもない広さになってしまい実現は難しい。環境汚染や自然災害などには強いかもしれないが、穀物の育成には大気や朝晩の温度変化といった自然の要素が大きな影響を与えるだけに、工場型の栽培には向かない。
多様性のなさが招く異常気象等の危機
現在、世界の農業事情は自然耕作でありながら作物は画的で、工業製品のような性格を持ちつつあると前出の柴田氏は懸念する。
『たとえば大豆の需要が増せば、世界各国で大豆を作り出す。飼料としても欠かせないトウモロコシの生産もかってはアメリカ一辺倒でしたが、現在はブラジルやアルゼンチンが輸出国として育っている。そして、それらの作物の需要や出来不出来予想は先物市場で売買され、金融商品になっている。作物の出来不出来は自然次第のため不安定ですが、市場も同じように不安定でリスクも大きい。それでも大量のマネーが流れ込んでいます。
さらに需要を見込んで自然を無理やり切り開くような農業開発を行うと環境にダメージを与えるため、予測がより難しくなってしまう。
世界中で同じような作物が作られることで多様性が少なくなっているのも、気候変動などのリスクを考えると危険です。本来ならその土地にあったものを作るのが最も自然なこと。もともと自国の分を確保して余ったら輸出していたので、輸出に回す分が少ないことかｒら世界の穀物市場は「薄いマーケット」と言われていたほどですから』（前出・柴田氏）
作物の多様性が失われた先に地球レベルの異常気象が続けば市場は不安定化し、日本も海外から食物を調達できなくなるおそれがあると柴田氏は言う。
『現在は世界的な食糧不足があれば、中国がいち早く自国で必要な分を手当てしてしまいます。これまでは日本にもそれができましたが、現在の市場状況からして日本は最悪のケースを前提に食糧の安全保障を真剣に考えないと、将来大きなリスクを背負うことになるでしょう』（前出・柴田氏）
そのとき、私たち日本人は植物工場で作った野菜だけでしのぐのか。基礎食糧である穀物の自給率はこのままでも大丈夫なのだろうか？
安倍政権は２０１３年１１月に米農家の減反政策を方向転換したが、食用ではなく飼料用米への切り替えで補助金を出す内容だ。世界的食料不足を迎えた世界では、そんな飼料用米が食卓に並ぶのか。それとも、穀物すらろくに食べられない日がやってくるのか。
……
穀物不足は世界的急騰を招く
２０１２、１３年度は世界の穀物地帯で干ばつや冷害、降雨不足や過多などの異常気象が相次いだ。こうした自然の要因が受粉期や収穫期の時期に起きると１年の生育が無駄になり、世界の穀物価格の高騰を招くのだ。
２００８年には９８％をアメリカから輸入に頼っていた日本だが、年を追うごとに南米・東欧などからの輸入比率が高まり、２０１２年にはおおよそ半々となった。これは、アメリカ産とうもろこしが干ばつによる不作で急騰したためだが、新たな調達先にはインフラの脆弱さや輸送遅延などの問題もある。
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タンパク質は昆虫と人口肉に
食肉用の家畜として世界中で流通している牛や豚、鶏だが、動物性タンパクとして品質は良いにしても、同じものばかり食べている状況は異様だ。日本ではあまり感じないかもしれないが、実は先進国でも栄養不足人口は４，２００万人に及び、世界では１０億人以上が飢えている。後進国が新興国へのし上がれば、さらに多くの人々が肉を求める。そのニーズは家畜だけで賄えるのだろうか？
……
地球の総人口を賄うだけの肉がない
肉類の消費量は確実に増えているが、それにともなって家畜用の飼料として使われる穀物の需要も増える。食用を圧迫することになれば、人類にはどちらかを選択する未来が待っているかもしれない。
現在の後進国の栄養不足を補うには、新興国化するしかない。そのためには、より安価に大量の肉を作るしかない。だが、それは同時に畜産の崩壊をも意味する。
……
国が異なれば羊、ウサギ、鳩に犬、カンガルーなどが日常的に食べられている。日本でもかつてはカエルやスズメなどを焼き鳥屋で気軽に味わうことができた。イナゴの佃煮などもデパートで買えた。だが現在、その多様性は失われつつある。人口が増え続ける地球で、２０５０年に牛や豚、鶏を現在と変りなく食べ続けることができるだろうか？そもそも現在、先進国で１，５００万人の栄養不足人口がいるのである。後進国を加えれば１０億人が栄養不足だ。この後、後進国が新興国として消費を増大させた時、人々に肉は行き渡るのだろうか。
家畜にも問題がある。生物であり、生きている間は呼吸をする。エサとして与える飼料や水、そして輸送などの行程も含めると大量の二酸化炭素を排出するのも問題視されている。この先増える人口がすべて家畜肉を食べるようになれば、食肉用に飼育するために費やされる水と穀物、排出される二酸化炭素が爆発的に増えることになる。そうなると、温暖化対策で工場の培養液で作られた人口肉が主役となる可能性は充分にあるのだ。
そんな未来を見据えた人口肉の研究は実際に進んでいる。……２０５０年には肉生産高に対して穀物の需要量が爆発的に増えている。人口肉が主流になれば、家畜のための飼料用穀物が不要になり、浮いた分は食物に回せる。
もしくは、昆虫という良質なタンパク質に注目する事になるかもしれない。後進国では幼虫はもちろん、成虫も食べる。タイの屋台での虫料理は特に有名だ。ペットの餌用に無菌のゴキブリやミミズなども生育されており、昆虫の大量飼育は家畜ほど手間がかからないうえに効率的だ。そもそも、ひき肉にしてしまえばわからない。２０５０年にはそんな昆虫由来のタンパク質と人口肉の挽き肉料理が食卓に並ぶようになるだろうか？
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ＴＰＰで勝つなら『農業改革』だ！
北海道 日本の農業壊滅を防ぐ『農業経済特区』の実現へ
穀物市場の規模を変えて急増する新大陸型の農業
『２１世紀に入ってから、穀物市場はステージが変わってしまったと思います。市場規模が極めて大きくなったんです』
資源・食糧問題研究所所長の柴田明夫氏は、急激に台頭しはじめた中国が大量の家畜のエサとして、大豆やトウモロコシといった穀物が『毎年、過去最高を更新する格好で膨れ上がってきた』という。これを柴田氏は『需要ショック』として捉えている。
この影響で、世界全体の穀物市場価格水準は９０年代の約３倍にまで跳ね上がった。同様に生産量も９０年代の１８億トン前後から２０１２年には２４億トンを超えるまでになった。もちろん、これだけの供給を行うには大規模な農地が必要だ。
『新大陸型農業国（アメリカ、カナダ、オーストラリア、アルゼンチン、ニュージーランド）では大規模開発が行われ、１，０００ヘクタール規模の農園に大型機械を投入して耕作している。そのうえ大量の化学肥料やバイオテクノロジーも投入していますから、工業的で、脱・自然化の農業とも言えます。これが現在の穀物需要を支えているのです』
そんあ状況の中、小さな島国の日本は米農家を中心にＴＰＰで安い海外産穀物に国内需要も食われてしまうと懸念されている。政府が補助金を出す形で米を買い取っていたが、それで米農家が儲かったのは８０年代ごろまでだと、柴田氏は言う。
『いちばんの問題は米が余り出してしまったこと。需要が減り、減反で生産調整を行って米価を維持すれば消費者は米離れしていく。そんな悪循環が今まで米の生産調整を始めた１９７９年からおよそ４０年ほど続いていました。また、農林族議員による政府米価により、需要に応じた価格調整ができないのもネックです』
しかし、ＴＰＰ参加となれば、もはや目先の票欲しさの約束では太刀打ち出来ないのは明らかで。将来を見据えた農業政策と、抜本的な改革は、もう待ったなしの状況である。
米の国内需要は減少傾向
大規模化は避けられない
『日本の主食米生産高は１９６０年代に約１，４００万トンあったのが、今は８００万トンで減少傾向です。今後は、その大部分を生産性の高い大規模農家で維持ていくことになるでしょう』（前出・柴田氏）
しかし大規模化となると、個人経営ではとうても賄いきれない。なにしろ日本の農家は機械も肥料もすべて自前で揃えるのだ。もちろんそんな時は農協が面倒を見る。ローンから収穫物の買取、販売まで農協が一手に引き受けているのも日本農業の特徴のひとつだろう。最近は独自に活路を見出し、個別で大手レストランや食品会社、大手スーパーなどと提携している農家もあるが、いずれにしても、政府が大規模化を前提にした『農業改革』を進めるのであれば、農家も大規模化に対応していく必要がある。……
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第２部 ２０５０年の日本人の[立場]と各国のパワーバランス
【第四章】次世代の新興国が日本の未来を救う
２０５０年、地球温暖化は世界の勢力図を塗り替える
２０５０年にネクスト・イレブンの役割を引き継ぐのは、人口が多く巨大マーケットとしての潜在力を秘めるアフリカか？ それとも独自の価値観を社会で実践し、共有している北欧諸国か？ 温暖化が穀物地帯の大規模な北方移動を引き起こし、新たな勢力の台頭を生むことが確実視されているが、日本はどう関係を結んでいくべきなのだろうか？
……
２０５０年における北欧地域のメガトレンドにも注目したい。地球温暖化により、カナダやロシア、そして北欧諸国の大部分が属する北緯４５度以北で生活できる条件が向上し始めているのだ。気候変動の影響は地球全体を平均的に被うわけではなく、とくに北極圏を中心に顕著だ。カナダ北部やアラスカやシベリアでは永久凍土が解け始め、世界平和の１０倍というペースで温暖化が進み降水量が増えている。
２０５０年までの人口増加率でインドに続くのはカナダ、アメリカ、アイスランド、ノルウェーだ。人口増加率の多くは、現在の穀物地帯の干ばつが進み、生活ができなくなる移民によるものと想定されている。それは穀物地帯も北上することも意味している。日本はそれを見越して輸出入を増やすなどして関係を築いていくことで、世界的な穀物不足に対応できる。世界的な穀物地帯のシフトに備えた関係構築は必要不可欠なのだ」
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「２０５０年の日本人の『環境』
温暖化の進行は、いま現在も確実に地球の環境にかってない変動をもたらしている。観測史上最大の台風が猛威をふるい、他方で大干ばつや大寒波などの異常気象が目立っている。その影響は当然ながら食糧や水などにも及ぶ。そんななか、エネルギー資源開発は新しい局面を迎えつつある。
【第一章】温暖化進行で２０５０年は悪夢の世界
影響が目に見え始めた地球温暖化の足音
各地の沿岸部が水没して世界地図が形を変える
地球温暖化は、気温上昇だけが問題ではない。近年、世界の海面は平均３㎜のペースで上昇している。そこにモンスター台風・ハリケーンなどの異常気象が重なり、高潮などによる浸水の危険が世界の都市を脅かしている。
上方修正された海面上昇予測対策コストをまかなえるのか
国連ＩＰＣＣ（気候変動に関する政府間パネル）が２０１３年に発表した第五次評価報告書は、『今世紀末までの世界平均海面水位の上昇は最大８２㎝』と予想、６年前の第四次評価報告書の『５８㎝』から上方修正が加えられ、世界に衝撃を与えた。２０１４年から２０５０年までの海面上昇は最大約３０㎝程度となることが研究から明らかになっている。
海面上昇加速の原因は、前回報告書で加味されていなかった『南極大陸やグリーンランドの氷の融解が始まったため』だという。だが、そのメカニズムはまだ十分に把握されておらず、次回のＩＰＣＣ報告書では、さらなる上方修正の可能性も否定できない。
たかだか数十㎝とあなどってはいけない。海面が３０㎝上昇するだけで日本全国の砂浜の５６％、１ｍなら９０％が浸食される。日本の平野部には河川の水面より低いゼロメートル地帯も多い。東京や名古屋、大阪などの大都市もそんな場所だ。周辺を海に囲まれた日本では、海面上昇により海水は河川を遡っていく危険性も高い。
また、温暖化で海面水温が上昇すると台風やハリケーンの中心気圧（単位：へクトパスカル）はより低くなり、海面を吸い上げる力が強くなって高潮による浸水被害より甚大なものとなる。２０１３年の１１月にフィリピンを直撃した超大型で強い勢力の台風３０号がレイテ島を壊滅状態にしたのも記憶に新しいが、超大型台風もまた、温暖化による異常気象のひとつと言われていることを忘れてはならない。
津波対策だけではなく高潮対策も急務となる
……
『東京大洪水』（集英社刊）という作品でまさしくそんな超大型台風による高潮被害を描いた作家の高嶋哲夫氏は、その知見から温暖化の影響をこう警告する。
『２０５０年の地球は海岸線が後退し、いくつもの島が海に沈み、世界地図の陸地は小さくなって形も現在に比べて歪んでいるかもしれない』（本誌取材より）
……
最悪のシナリオを満たしたとき、東京は水没の危険
温暖化で海水が膨張し氷も溶ける！
１９００年頃まで、海面水位はほとんど変化していなかった。しかし２０世紀に入ってから上昇が始まり、上昇率も年々上がっている。温暖化に伴って海面が上昇する理由は大きく２つある。ひとつは、海水が暖まることによる水の熱膨張。もうひとつは陸地にある氷が溶けて海に移動するためだ。これは温暖化による気温上昇で、南極やグリーンランドの氷のほか、ヒマラヤなど高地の氷河、シベリヤなどの永久凍土が解けだすことによる水量の増加、さらに地下深く閉じ込められていた地下水のくみ上げが寄与している。永久凍土の融解が進めば、土壌中に含まれる大量のメタンガス（ＣＯ?の２０倍以上の温室効果がある）が放出され、温暖化をさらに加速させる可能性が指摘されている。
２０５０年までに地球温暖化による海面上昇は確実に日本を脅かす
……
北極海の氷が溶けて欧州へ最短航路が開通
……
科学者たちは、北極圏の石油・天然ガスのエネルギー開発が進めば、その消費でＣＯ?排出が増えることも指摘している。温暖化などのプラス効果もあるが、干ばつ、豪雨、熱波など異常気象によるマイナス面の方が大きい考えられており、北極海航路は手放しで喜べない。北極海航路の開通・利用はメリットだけでなく地球へ与えるダメージも大きい。 ……
【第二章】潜在的資源と技術力が未来を切り開く
異常気象による渇水から日本の宝・水資源を守れ！
水の恵みで農業から工業、そしてなにより飲料水にも困らない日本。しかし、豊富な水資源は近年の温暖化による水源地での降雨不足や、雨水を吸収する山々の荒廃や傾斜地の田畑の放棄などで水の循環が危うくなってくる。２０５０年も変わらず日本が水資源国であるために、いま何をすべきなのか。れは農業と大いに関わっている。
２０１２年夏から秋にかけてアメリカ中西部で大干ばつが起き、トウモロコシなどの穀物が大打撃を受けて価格も高騰した。トウモロコシは牛の飼料として使われるので、農業だけでなく酪農にも大きな影響を与えた。このような大干ばつは、一時的の異常気象にとどまらず、恒常化する可能性も高い。
異常気象と農地変化が水資源に打撃を与える
資源が乏しい日本にとって重要で、かつ郄品質な資源が水だ。しかし、降水量が豊かで、飲料水に事欠かない恵まれた環境にある日本においても、地球温暖化による異常気象や、水源となる山々の治水力の低下などの原因による、２０５０年に現在と同じような水資源を確保し続けられるのかが危ぶまれている。
これまで日本はダムや堰、溜池などの貯水施設を用いて１年を通じて安定した取水の維持に努めてきた。だがしれでも異常気象で貯水量が不足気味になる地域がある。利根川水系ダムのほとんどが水不足となった２０１２年秋に発生した渇水や、２０１３年夏の高知県・早明浦ダム渇水での取水制限などは記憶に新しい。
近年の渇水問題の特徴は、都市部を含む平野部がゲリラ豪雨や大型台風などにより浸水する一方、本来、水源となるべき山間部への降雨が少ないことだ。加えて、梅雨や秋雨が充分に降らないまま短期間で終わる傾向もあり、ダムに必要な水が溜まらない。さらに懸念されているのが、『農業利用水』という治水の崩壊だと、日本の水事情にも詳しい資源・食糧問題研究所所長の柴田明夫氏は指摘する。柴田氏によれば日本の農業人口は大幅に減少することが予測されるという。反面、ひとつひとつの農家が大規模化するが、そこで農業水利の問題点が浮かび上がってくるのだ。
『田んぼの水路は全部がつながっており、山から湧きだした水は傾斜地にある棚田を経て、平坦地の農家に落ちている。ところが途中の農家が稲作をやめてしまうと、田んぼのメンテナンスができなくなり、農業水利システムが維持できなくなります』（前出・柴田氏）
柴田氏が指摘するように、日本の水資源の中で、農業用水が占める割合は飛び抜けて高い。これを効率よく、無駄なく利用することは、水資源を守るためにも重要なことである。また、水は自然のもたらす循環サイクルとも大きく関わっているため、コントロールできない部分もあるが、水源から河川、河口まで含めた管理と保全は必要不可欠である。
こうした状況に対処するため、政府では『健全な水循環系の構築』を目標に、関係省庁に関係省庁連絡会議を設立した。これは水辺の自然環境や生態系も含めて水循環系を見直してゆくもので、特に都市化に伴う水循環系の問題点を改善しようという取り組みだ。現在はガイドラインの策定が行われており、水循環系構築計画は、都道府県と国土交通省河川事務所などが担当している。２０５０年にはこの計画の結果が都市部の水環境でも目に見えてわかるようになっているはずだ。
水問題は『自然との共生』に深く関わっていることを忘れてはならない。
……
地球上に存在する水の量は約１４億立方㎞だが、そのうち９７．４％が海水だ。飲料水や農業用水などに使っている淡水はわずか２．５３％に過ぎず、うち半分近くが氷河など氷の状態で存在している。私たちが何気なく使っている水がいかに貴重なものかがよくわかる。
１９８１年から２０１０年まで３０年間の水資源賦在量の平均値。水源賦在量は（理論上、人間が最大限利用可能な量のことで、降水量から蒸発散総量を引いて当該地域の面積を乗じて求めた量）４，１００億立方ｍだが、１０年に一度の頻度で発生する渇水年にはその５７％の約２，８００億立方ｍまでに減少する。また、日本の一人あたりの水資源賦在量は世界平均の約８，０００平方ｍ／人より少ない約３，４００平方ｍ／人と、意外に少ない。
田んぼ自体が治水の要となるため、廃業する農家が増えてしまうと、水の流れが悪くなり、水路前後の田んぼにも影響がでる。田んぼは点在しているので、少人数で管理するのは難しい。特に傾斜地を利用した棚田は、休耕地が増え水路の整備がされなくなると、水がスムーズに流れなくなり平野部での水利にも影響を及ぼす。」
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「気候変動は、人為的なものだけではない。過去には、自然起源の気候変動が、いくつもの文明の興亡を左右してきた。メソポタミア、エジプト、マヤ文明もまたその例だ。そして現代、ＣＯを排出し続け、自然環境を破壊してきた人類は自らの手で地球的な環境を変えてしまった。現代文明も重大な岐路に差し掛かっているのかもしれない。
古代文明が消えた理由
紀元前２２００年、地球上で大きな火山噴火があり、大気中に放出された灰によって太陽光が地表に届きにくくなったことで寒冷化が始まり、続いて世界的な干ばつが始まったことが、氷床や氷河をボーリングして掘り出した氷柱『氷床コア』の分析からわかっている。その結果、中近東地域では３００年にわたる干ばつに襲われ農業生産が落ち込み、メソポタミアではアッカド帝国が崩壊。エジプト古王国も弱体化して、紀元前２０４６年の再統一まで分裂状態に陥った。
中米の密林にピラミッドを遺して消えたマヤ文明は９世紀ごろから崩壊が始まった。それは当地にある湖底の堆積コア調査からうかがえる、過去７０００年間でも厳しい干ばつ（７６０年ごろから１０２５年ごろまで）にマヤ地域が襲われた時期と重なっている。
なぜ、こうした文明、社会の滅亡が起きたのか。文明人類学者でカリフォルニア大学サンタバーバラ校元教授のブライアン・フェイガン氏は著書『古代文明と気候変動』（河出書房新社刊）で、文明の『脆弱性』にその原因を見ている。
狩猟採取から農耕に移行した人類は、食糧増産によって増加した人口を養うため、さらに周辺の環境資源へ依存を強める。その結果、環境変化の影響をより強く受けるようになった。そうした脆弱性が限界点に達したところで、気候変動による干ばつ、寒冷化による樹木や牧草などの資源回復の遅れが重なると、文明は崩壊へと向かうのだ。
フェイガン氏は『人類が１万５０００年間に、予測不能な気候変動とかかわるなかで、いかにたびたびもろくて弱い世界の入り口に達し、ためらいもせずそれを乗り越えてしまったか』と同書の中に記している。現在言われている温暖化問題に対しては、数多くの科学者が解明に取り組んでいる。しかしその予測が必ずしも正しいとは限らない。現在の温暖化は『人類による活動の影響が原因』とＩＰＣＣの第５次評価書ではっきりと結論付けられたが、気候変動の仕組みは極めて複雑で、将来の気候変動について答えを導き出すのが非常に困難と言えるだろう。
２００７年のＩＰＣＣ第２作業部会の第４次評価報告書は、気候変動が水資源、食糧生産などへの影響を与えると予測。水資源は、２０５０年までに乾燥地帯で１０〜３０％が減少。食糧生産は、低緯度地域で生産性の低下と飢餓リスクが増大。中〜郄緯度地域でも気温上昇が３度を超えると食糧生産が減少に転じるとした。
水や食糧を巡る紛争
国連安全保障理事会やＧ８サミットでも、気候変動の国家安全保障への影響を懸念した『気候安全保障』の議論が行われた。海流の変化によって気候変動が急激に進行した場合の安全保障上の課題を検討するため、米国防省顧問がコンサルタントグループに委託したレポート『急激な気候変動シナリオとその合衆国の安全保障への含意』（２００３年）は、気候変動がもたらす世界的な農業生産減少による食糧不足、洪水や干ばつによる水資源の減少、氷や嵐に妨げられた鉱物資源えのアクセスが困難になる事態を想定している。
具体的には欧州では、ライン川の利用をめぐっる独仏の対立、地中海諸国への人口移動。アジアでは、中国の内戦や国境紛争と、ロシアのエネルギーを巡る日中間の緊張。米国ではカリブ諸島難民や欧州からの移民増加、欧州との漁業権対立─といったいくつものシナリオが提示された。
現在の環境を大きく変える気候変動が、エネルギー、食糧、水などの自然資源への渇望を引き起こし、軍事衝突の引き金になる可能性を示したのだ。
現代文明の崩壊の可能性
ピューリッツァー賞を受賞したカリフォルニア大学ロサンゼルス校教授のジャレド・ダイヤモンド氏は著書『文明崩壊』（草思社刊）で、社会崩壊の要因に、近隣の敵対集団の攻撃増大、友好集団からの支援減少とともに、環境被害、気候変動、社会の環境への対応といった問題を挙げ、歴史上崩壊してきた数々の文明や社会は『根源をたどれば、環境資源の稀少化によって引き起こされる』と論じる。
現代世界は、集約化した農業によって７０億を突破した膨大な人口を養い、沿岸部に都市を集積させ、かつてない脆弱性を抱えている。もし、現在の世界文明が脆弱性の臨界点を迎えているとすれば、気候変動は致命的な一撃となる。問題を解決できなかった人類に待つ未来をダイヤモンド氏は『今よりかなり低い生活水準、慢性的に高まっていく危険、社会の価値観を支える物質的基盤の衰弱などの要素をかかえた社会だ』と予測する。
人類の未来は、このように自然の影響から来る水や食糧の争奪戦から国同士の戦争へと発展し、その過程で淘汰される国や文明がこれまでの歴史と同様に生じるシナリオをはらんでいる。
人類の活動が気候変動予測をさらに困難にする」
・ ・ ・
その時。
日本は生き残れるのか？
日本民族は子孫を残せるのか？
文明・文化、伝統、歴史、宗教、習慣、風土、社会、家族その他さまざまな独自性を、自分の子孫に残せるのか？
日本は、悪意に満ちた周辺諸国に包囲されている。
日本と中国・韓国・北朝鮮及びロシアとは、相容れない価値観や文化や宗教で異なる歴史を紡いできた。
特に。日本は、絶えず中国と朝鮮からの侵略に怯えて島国に閉じ籠もって生きてきた。
日本と中国及び韓国・北朝鮮は、顔貌は似通っていても、民族性はもちろん人間性まで全てが正反対で似ていない。
現代経済は、工業生産と製品輸出の為に食糧生産の農業を切り捨てようとしている。
農家は後継者がなく減少し、多くの農地は耕作されることなく荒れ果て放棄されている。
水源に近い山間地は、都市の投資家や中国系資本によって買い占められ、自然破壊につながる恐れがある無計画な開発が進められようとしている。
食糧自給率を下げるように、大量の安価な外国産農産物が輸入され高価な国産農産物は市場化から駆逐されつつある。
全ての解決策として、反日敵日侮日意識の強烈に強い中国人の貧困者約１，０００万人を地方の農村・漁村・山間地に移住させ食糧生産を任せようとしている。
２０５０年の日本は、どうなっているのか？
いずれにせよ、現代の３０歳以上の大人の大半は生きているかどうか分からない為に無関係で、無関心である。
被害を蒙るのは、３０歳以下の生真面目で人の良い気弱な日本人である。
将来、被害を蒙る日本人は、現代の無責任な日本人を恨み呪い、霊魂の弔いを拒否し、その遺骨を打ち捨て、位牌を燃やすしかない。
大陸化した現代の日本人は、子孫の為に今の現状を残すという昔の島国的日本人とは全く違い、子孫の利益より自分の利益しか考えていない。
全てではないが。中国人や韓国人による凶悪犯罪が急増している。
だが。日本人が犠牲になっても、日本人被害者に同情せず犯罪を起こした彼らを庇い弁護する日本人が多数いる。
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- 作者:茅野信行
- 発売日: 2009/12/07
- メディア: 単行本
