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・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
現代日本は、昔の日本とは違うのである。
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２０２１年４月号 ＷｉＬＬ「文明の不作法 湯浅博
日の丸ワクチンにカネかけるな
複数のワクチンが１年以内にスピード開発されたことは、『人類の英知による成果』との賞賛が世界でこだまする。しかし、どうも釈然としない。そこになぜ〝日の丸ワクチン〟がないのだろうか。
日本はいま、ファイザー、アストラゼネカ、モデルナというアメリカとイギリスの製薬会社に、６，７１４億円という巨費を投じて２億８，０００万回分のワクチンを確保した。副反応による被害の責任まで日本が負う、という製薬会社の条件まで丸呑みさせられた。
契約の投資先が開発に失敗した韓国に比べ、日本の契約先はすべて開発に成功できたのはめでたい。それでも納得しかねるのは、日本がノーベル賞の『生理学・医学賞』の受賞者を計５人も輩出した医療技術先進国のはずだったからだ。そんな巨費を海外メーカーに払うくらいなら、国内研究にドンと投資して自前のワクチンを開発すべきではないのか。
つい最近、国家基本問題研究所で２人の研究者が相次いで、ワクチンは『有事に必須の戦略物資である』ことを明らかにした。
確かに、世界で接種が始まったワクチンは、戦陣を切ったロシアをはじめ、中国、アメリカ、イギリスと、いずれも軍事大国ばかりだ。冷戦時代の核よりも、いまは『貧者の核兵器』と呼ばれる生物・化学兵器が現実の脅威になった。ウイルス弾をばらまかれたら、即時、対処しなければならないのは、軍の防疫作戦と素早いワクチン投与である。
そのためには、平時から軍主導で研究機関や制約会社にワクチン開発を依頼しておかなければならない。大阪大学附属講座教授の森下竜一氏に言わせると、スピード開発を可能にしているのは、『化学者たちの知性の差だけではなく、国家の安全保障観の違いによる』のだという。
なかでも、ロシアが承認したワクチン『スプートニクⅤ』は、その名称からも彼らが国家の威信をかけて開発に全力を挙げていたことが分かる。旧ソ連が１９５７年に、アメリカを出し抜き世界で初めて打ち上げに成功した人工衛星が、『スプートニクⅠ』だった。その１ヵ月後に、今度は『ライカ』という名で犬を乗せた『スプートニクⅡ』の打ち上げに成功し、６１年の人類初の宇宙飛行につなげる。
今回のロシア製ワクチンに『スプートニク』を冠したのも、その再来を狙った大国意識のなせる業（わざ）だろう。国威発揚のためには安全性を軽視していると批判があり、アメリカの製薬会社に対する技術窃盗（せっとう）のためにサイバー攻撃まで仕掛けたと報じられた。
これに対してアメリカは、強烈な競争心を燃やすヤンキー魂がある。この『スプートニク・ショック』に対しても、とんでもないカネと時間をかけて倍返しをしている。
アイゼンハワー政権は翌５８年にＡＲＰＡ（高等研究計画局）という組織を創設し、ソ連に技術開発で先行を許さないことを狙いに予算を集中投下した。ここから分離独立したのがＮＡＳＡ（米航空宇宙局）である。同時に理数系の人材育成に予算を振り向け、ソ連への追い上げに成功する。
防衛研究所の塚本勝也室長によると、ＡＲＰＡが改編されたＤＡＲＰＡ（国防高等研究計画局）による資金提供でステレス機、ドローンのような新兵器から、インターネットやＧＰＳ（全地球測位システム）など社会を一変させる技術を生んだ。
武漢ウイルスに対しても、失敗を許容しながらｍＲＮＡワクチンの研究開発でモデルナなどの医薬品企業に資金を拠出してきた。その結果、昨年３月半ばにはもう臨床試験を開始して、新型コロナウイルスのワクチン開発で先行する企業になった。
アメリカの強みは、ＤＡＲＰＡが国防上の要請から、民間企業がしり込みするハイリスクの技術に支援し、開発リスクを肩代わりすることだ。失敗を繰り返しても、ひたすら挑戦することでパンデミックのような国難に対処する。
ところが日本は、１９９５年３月にオウム真理教による地下鉄サリン事件という都市型テロがあったにもかかわず、生物兵器に対する対応が不十分ではない。ワクチン開発でも、アメリカは大学など研究機関や製薬会社から買い上げ方式だが、日本は失敗のリスクを恐れて少ない補助金で叱咤激励するばかりだ。
パンデミックがこの先も長い闘いになることを考えれば、同盟国の製薬に頼らず、失敗を恐れずに自前のワクチン開発に資金を注ぎ込むべきだろう。」
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日本は同盟国アメリカへの依存で生きているが、アメリカ頼みに反対する日本人が少なからず存在している。
左翼・左派・ネットサハ、護憲派、反米派・反安保派・反米軍基地、反自衛隊派、人権派、反戦平和団体、反天皇反日的日本人、親中国派・媚中派。
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日本学術会議は、軍事技術に繋がる如何なる研究開発に反対する決議を行い、科学者・技術者、大学・研究所に対して参加しない様に申し入れた。
日本学術会議には、現実的な新型コロナウイルスなどの各種ワクチン開発を主導する能力も学術も指導力も統率力もない。
ただ、税金からの巨額の資金を無意味に無駄食いするだけの存在である。
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「備えあれば患（うれ）えなし」
現代の日本人、特に絶対平和主義の護憲派、反自衛隊派、人権派の左翼・左派・ネットサハは、備える・準備するから戦争に巻き込まれると確信している。
現代日本は、平和憲法で「備える・準備する」事さえ放棄している。
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武漢肺炎の新型コロナウイルスは、中国の軍産学連携研究所で人工的に作られた生物・化学兵器である。
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兵器開発は、実戦での破壊力・殺傷力と防御力・対応力、そして被害を受けた兵士の治療方法を同時進行で行われる。
核兵器が通常兵器として使用できないのは、防御力・対応力や残存放射能除去方法や放射線被曝治療方法がないからであって、都市に対する完全破壊力や人間・生物に対する無差別殺傷力からではない。
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現代日本の英智と最先端化学技術を総動員しても新型コロナウイルスワクチンは完成できず、日本はアメリカやイギリスから言い値の高額で購入するしかなかった。
今や、先進国７ヵ国と言われたノーベル賞「生理学・医学賞」受賞国日本は、最先端化学技術のない惨めな二等技術国以下に落ち、そして人口激減による人材不足と経済衰退による資金不足でさらに国際的地位を堕としていく。
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アメリカ、中国、ロシアなどの大国には、戦前の日本陸軍が持っていた防疫研究部隊・石井部隊（７３１部隊）のような生物・化学兵器特化部隊や極秘専門研究機関を持っている。
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武漢肺炎の新型コロナウイルスが中国で開発された生物兵器・細菌兵器となれば、対抗する治療薬である新型コロナウイルスワクチンは化学兵器となる。
もし、ウイルスワクチンが化学兵器となれば、日本国憲法（平和憲法）はワクチンの研究開発は違法行為、憲法違反となる。
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最新流行のウイルスワクチンを研究開発するには、長い年月を掛けて莫大な軍事研究費を生物兵器・細菌兵器・化学兵器に投じ続ける必要がある。
つまり、巨費を投じた軍産学連携なら可能である。
が、日本の予算と人材が不足している大学・研究所やガラパゴス化した非軍事的民間製薬企業だけでは不可能である。
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新型コロナウイルスワクチンを開発したのは、アメリカ、イギリス、中国、ロシアなどの生物兵器研究所を持ち、かつ武器輸出大国だけである。
つまり、国際的死の商人を持つ最先端高難度化学技術を有した先進国のみで、日本は二等技術国以下としてその中に入っていない。
それは、原子力技術でも言える。
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原子力安全神話は、民生の原子力発電において言える事で、軍事の核兵器には存在しない。
各種の原子力被害を研究するのは、軍事兵器としての破壊影響においてであって民需としての平和発電ではない。
「原子力発電所がテロ攻撃を受ける」とは、戦争行為であって平和行為ではない。
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日本国憲（平和憲法）は、如何なる戦争も、有事も、非常時も否定している。
ゆえに、現代日本にはウイルスワクチン開発技術も原子力発電事故処理技術もないに等しい。
現代日本人は、石井部隊（７３１部隊）の教訓から、原爆兵器・核兵器同様に生物兵器・細菌兵器・化学兵器に対する嫌悪感が強い。
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