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・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
２０１９年７月号 ＷｉＬＬ「豚コレラより怖いＡＳＦ（アフリカ豚コレラ）
パンデミックよりバイオテロの危険と恐怖 佐佐木類
中国大陸が感染源との疑い濃厚なＡＳＦ──
いま日本では４０頭の探知犬が頼りの水際作戦が──
戦う探知犬
わが国の豚コレラに対する水際対策がどうなっているのかを調べるため、今年３月２２日、成田空港の動物検疫所を訪れた。春節が終わり、中国大陸との往来も落ち着いてきたとはいえ、多くの中国人客が大きな荷物をカート（台車）に乗せて世話しなく行き交っていた。
農水省動物検疫所成田支所によると、成田空港に配置された肉製品の探知犬は全部で７頭。数が限られているため、ピンポイントで中国大陸から到着する便に重点的に配置しているのだちう。それでも探知犬は十分ではない。中国からの乗客が成田空港など７ヵ所に検疫探知犬３３頭を配置している。
中国からの直行便が着く空港は全国２３ヵ所でベトナムは４ヵ所だ。取材後、農水省は探知犬をさらに７頭増やし、新年度から計４０頭を全国の空港や港湾に配置したが、とても十分とは言えない。
２２日正午、中国東北部の都市から到着した便名が表示された荷物受取所に来た。すでに大勢の中国人とみられる利用客が荷物受け取り所に群がり、大小数多くの荷物をカートに乗せて動き回っている。
近くにハンドラーと呼ばれる女性係官とビーグル犬が待機し、中国人らが荷物をピックアップするのをジッと見ている。
傍らには大柄な中国人通訳の女性が付き添っていた。探知犬は怪しいとみると、大きなスーツケースによじ登って容赦なく荷物内の肉製品を嗅ぎ分けるから、なかなかの仕事師ぶりだ。肉製品、特に中国人の好きな豚肉製品の所在を確認すると、探知犬はハンドラーの横にぴたりと座り、アイコンタクトをとる。
１時間ほど観察していたが、探知犬が座る回数の多いことに驚く。５～６分に１回はお座りし、豚肉製品を嗅ぎ分けたことをハンドラーにアピールする。旅行客の承諾を確認して検査官が荷物を開けると、豚肉製品がはぼ百発百中の確率で見つかる。
豚肉製品を持ち込んだ人に対し、防疫官は家畜伝染病予防法で、肉類の持ち込みが禁止されていること、違反した場合は１００万円以下の罰金か３年以下の懲役となることを説明して任意で没収するのだが、中には逆切れする中国人客もいるというから厄介だ。
個人消費を理由に違法を知りながら持ち込む人が相変わず多く、半数以上に上るという。
日本政府は４月２２日から防疫策の厳格な運用を始めた。
違反な持ち込みをした全員に警告書を出し、再犯防止のため法律と罰則を明記した契約書に署名を求めている。この際、パスポート番号など違反者の情報を控えてデータベース化を始めた。再犯や転売目的など悪質化が高い場合は警察に通報するか告発する方針だ。
海外から日本に手荷物で持ち込まれた違法な畜産物は昨年約９万４，０００件にも上った。このうち中国からの持ち込みは約４万２，０００件と全体の約４５％に上る。
豚コレラ続発で防疫に追われた上。家畜伝染病アフリカ豚コレラ＝ＡＳＦ発生はいつ起きてもおかしくない。政府には、法の厳格な運用を徹底してほしい。
伝染病の一帯一路
ＡＳＦ感染の勢いも止まらない。豚コレラとは呼称は似ているが別種のより感染力の強いウイルスだ。日本、中国本土から、東南アジア、アフリカ諸国に広がる様は、まさに『ＡＳＦの一帯一路』である。
『ＡＳＦの一帯一路』との名付け親は栃木県鹿沼市の『なんま動物病院』院長、小野嘉隆博士（獣医学）である。博士はこう警告を鳴らす。
『中国からの直行便が各国に飛び、航空機の機内食にＡＳＦ感染豚を用いて製造したハムやベーコンが提供される可能性がある。特に感染豚の筋肉内には大量のＡＳＦウイルスが含まれ、しかも抵抗性が強く豚肉加工品にウイルスが残存することがある。機内の食べ残しが、着陸した国の豚の餌として給餌（きゅうじ）されることで、ＡＳＦが世界中に伝播される可能性が高い。わが国と違って残飯を豚の餌としている東南アジア諸国にばら撒かれたら、とてつもない大惨事になる』
実際、ベトナム、ラオス、カンボジアに拡大中であり、日本でも４月、中国・上海と青島を出発した航空機で中部空港に持ち込まれたソーセージから、感染力のある生きたウイルスが確認された。
日本では農水省が４月、生きたＡＳＦウイルスを検出したと発表した。１月中旬に愛知県の中部国際空港に持ち込まれた２つの豚肉製品から検出されたものだ。ワクチンのないＡＳＦウイルスが、わが国の水際まで到達していたことは、農水省はもとより、養豚業やすでに感染拡大している豚コレラの防疫に追われる岐阜県などの自治体関係者に衝撃を与えた。
世界有数の畜産国で、中国移民が爆圧的に増えて社会問題化しているオーストラリアは特に、ＡＳＦウイルスや豚コレラ、口蹄疫（こうていえき）など中国からの家畜伝染病の上陸に神経を尖ら（とがら）せている。空港で豚肉製品の所持が発覚した場合はすぐに没収し、高額の罰金を科す。
没取した豚肉製品はもちろん、ただちに焼却処分しているから本気度がうかがえよう。
ＡＳＦは、いわゆる豚コレラと違ってワクチンがなく、感染力が強い。致死率も高く、伝播速度も非常に早い。空港で検出されたＡＳＦウイルスが氷山の一角だとすれば、すでに国内に大量に侵入しているとみた方が良い。何しろワクチンがない上、効果的な事例の防疫対策がないのだ。
日本の養豚農家はいつ発生するか分からないＡＳＦ発生の恐怖に、びくびくしていなければならないのが現状である。
中国で爆発的感染
報道管制で正確な情報が分からないが、中国ではＡＳＦのパンデミック（爆発的感染拡大）が起き、すでに１００万頭以上が殺処分されているとの情報がある。
豚コレラやＡＳＦにかかって死んだ飼育豚や、感染防止のため元気な養育豚の殺処分に困った中国の養豚業者は、河川に病死した豚の死骸を捨てるのも面倒臭いとばかり、食肉として中国市場に出荷している。２００６年１２月に北京市郊外や天津で豚コレラが発生した際、養豚業者が病死豚を低価格で販売業者に売り、販売業者は事情を知らない他県に売りさばいた事実が、中国の地方当局の調べで判明している。
最近では今年２月、中国河南省の食品メーカーが販売する豚肉入り冷凍水餃子からＡＳＦのウイルスが検出されたほか、他の大手食品メーカー十数社の冷凍食品からもウイルスが検出された。
これらの食品メーカーだけでも中国市場シェアの５割を占め、ウイルスの拡大は、山東省、安徽省、河南省、上海市と各地に広がりを見せている。
厄介なのは、実態がなかなか表面に出てこないことだ。ＡＳＦの特徴は、潜伏期間が５～２１日間ある点だ。病死豚を密かに販売業者に売りさばく養豚業者は論外だが、大手食品メーカーも知らぬうちに感染豚を仕入れている可能性がある。
問題なのは、中国当局の隠蔽主義だ。中国系メディアによると、豚が死に、問題が発生してから隠しきれなくなったときに初めて感染を認めている。
それでは時すでに遅し。一部が中国人旅行者の持ち込むソーセージやギョウザなどの豚肉製品となって日本に侵入している疑い濃厚となってくる。
ひと口に殺処分といっても、１頭でも感染が確認されれば豚舎全部を殺処分しなければ感染は食い止められないことから、殺処分する飼育豚の数は１，０００頭単位に上る。
日本では養豚業者や行政職員だけでは人が足らず、陸上自衛隊が県知事の要請を受けて災害出動しているほどだ。豚コレラによって殺処分される飼育豚の数、昨年夏から計５～６万頭に上る。
水際で食い止める
忘れたころに感染が発覚し大量の養豚豚の殺処分を繰り返せば、わが国の養豚業は壊滅的打撃を受ける。
……
世界最大の養豚大国である中国では、ＡＳＦにより飼育総数の３割に相当する１億３，０００頭が減少する見通しだ。
英ファイナンシャル・タイムズ紙は『中国で猛威のアフリカ豚コレラ、世界の食品市場を揺るがす』と題し、『世界中で食肉市場の高騰を引き起こしている。世界最大の豚肉の消費生産大国である中国は今後数年に及ぶ食品供給の不足と混乱を招く』（２０１９年４月２２日付電子版）と伝えている。
日米も研究した豚コレラ兵器
戦前の日本や戦後米国は、ＡＳＦや豚コレラウイルスをバイオ兵器として研究していたが、この事実はほとんど知られていない。
豚コレラの第一人者で初めて生ワクチンを開発した北海道大学名誉教授の清水悠紀臣氏が詳しい。清水氏から提供いただいた『動物伝染病の出現（Ｃ・ブラウン、Ｃ・ボリン共著、２０００ ＡＳＭ ＰＲＥＳＳ Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ Ｄ．Ｃ．）』（原題：Ｅｍｅｒｉｇｎｇ Ｄｉｓｅａｓｅｓ ｏｆ Ａｕｉｍａｊｓ）によるとＡＳＦウイルスや豚コレラウイルスを研究するのは、相手国に与える経済的ダメージが大きいからだ。
第二次世界大戦後と冷戦期間中、米軍は牛や豚などの家畜伝染病ウイルスや鳥インフルエンザなどの実地研究を行っていた。
１９５１年、豚コレラウイルスがＥ７３生物爆弾などとして実用化された。実験用爆弾は、フロリダ州エグリン空軍基地内の実験用豚舎に投下され、『１１５頭の豚のうち９３頭を豚コレラに感染させる成功を収めている』（国防総省特別報告１９５２年）という。
敵の基地や都市を叩く直接的な攻撃ではなく、家畜という搦め手から狙うのは、軍事面だけではなく、経済的ダメージという間接的な効果が期待できるからだ。
先の『動物伝染病の出現』によれば、ひとたび飼育豚が感染すれば、飼育豚の感染の有無を調べる診断や調査、消毒や隔離などの措置、殺処分、輸出禁止などによる経済的損失は計り知れない額となる。
１９９４年に公表された研究資料では、米国でＡＳＦが発生した場合、向こう１０年間で最大５４億ドル（約５，９００億円）の損失に上ると試算した。四半世紀後の現在に換算すると、損失はさらに３～５倍となり、最大２兆９，５００億円相当に上るとみられる。
日本でも戦前、豚コレラをバイオテロに使うための研究が行われていた。『陸軍登戸研究所と謀略戦──科学者たちの戦争』（渡辺賢二著、吉川弘文館）によると、牛疫（ぎゅうえき）や豚コレラウイルス入りの粉末を大型風船に乗せて米大陸西海岸の牧場を爆撃し、食用肉の供給地に打撃を与えるのが狙いだった。
牛疫は、牛疫ウイルスが牛や山羊に感染する感染病で、高い致死率を示す。歴史的には欧州で最も恐れられた牛の感染病だ。１８世紀、北西ヨーロッパでは、牛疫によって約２億頭の牛が死亡した。国内における最後の発生は、１９９２年だ。
和牛は特に感受性が高いが、感染国から畜産物の輸入制限などで、わが国では撲滅に成功した。ＦＡＯ（国際連合食糧農業機関）による撲滅キャンペーンの結果、２０１１年に世界的な撲滅が宣言された。
撲滅宣言の出た牛疫はともなく、ＡＳＦや豚コレラはいまだバイオテロ兵器として顕在だ。人体に影響がないとはいえ、感染拡大すれば養豚農家は壊滅的打撃を受ける。」
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「戦前の日本軍は科学技術を軽視したから敗れた」と、知ったか振りで公言する日本人は信用しない方が身の為である。
何故なら、彼らは夜郎自大の無知だからである。
現代日本人は、戦前の日本軍が一国だけで築き上げた科学・化学軍事技術が理解できない。
つまり、１９８０年代以降の日本人は戦前の日本人ほどの科学・化学技術に対する理解力・想像力・発想力がない。
その傾向は、反天皇反日的高学歴出身知的エリートに特に強い。
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日本民族と日本軍の強さは、理系空想論理思考と文系想像現実思考の両立であった。
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古代から中国には衛生観念が低く、その不衛生からコレラ、ペスト、インフルエンザなど致死率の高い感染菌・感染ウイルスが数多く潜伏していて、時折、王朝を滅ぼすような疫病が大流行していた。
日本民族日本人には、中国で蔓延している風土病に近い病原菌・病原ウイルスに対する免疫が弱かった。
台湾統治においても、台湾の風土病を撲滅しなければ日本人は移住できなかった。
中国の感染菌や感染ウイルスを軍事医学から研究していたのが、悪名高い関東軍７３１部隊の石井防疫機関である。
日本陸軍は、生物兵器のパイオニアであり、世界レベルの知識・学識を持った優秀な学者・研究者・技官の協力を得て他に追随を許さない最先端化学軍事技術を持っていた。
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中国大陸は、バイオ兵器・細菌兵器研究開発の素材となる致死率の高い病原菌・病原ウイルスの宝庫であった。
戦後、アメリカやソ連は、日本陸軍の最先端化学技術であった極秘開発計画のバイオ兵器・細菌兵器の研究資料や効果データを没収し、自国での生物兵器開発の基礎資料として利用した。
アメリカは、研究者や技官に対する戦争犯罪容疑を免除して保護・優遇した。
ソ連は、秘密を守る為に研究者・技官を戦争犯罪者として処刑するか、シベリアに抑留して殺した。
ソ連は、「共産主義は正義である」という証拠を残す為に、研究者･技官を戦争犯罪者として裁く記録映画を意図的に作った。
当時の戦時国際法は、毒ガス兵器を非人道兵器として禁止していたが、原爆と幾つかの生物兵器を禁止していなかった。
中国共産党・中国軍は、ソ連から毒ガス兵器や生物兵器を譲り受け独自研究で量産し、日本軍が廃棄した化学兵器とソ連製旧式化学兵器の処分費を日本に請求し処分を日本に押しつけた。
人権派日本人や親中国派日本人は、日本は戦争犯罪国家である以上、中国の処分費請求と処分要請は当然であるとして国費から多額の金額を中国に支払いさせ続けている。
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細菌兵器・生物兵器を製造する軍隊は、兵士保護の為に治療薬や治療法を同時に研究・開発する。
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敗戦後の、戦後復興や高度経済成長は戦前の軍事技術で成功した。
軍事技術が枯渇したのがバブル経済期である。
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１９４４年１１月３日 日本軍は、特殊兵器・風船爆弾を福島県勿来（なこそ）付近、栃木県大津付近、千葉県一宮の三ヶ所から飛ばした。
軍部は、風船爆弾に爆弾の代わりにペスト菌などの細菌兵器を装着する計画を立案した。
梅津美治郎参謀総長は、戦争犯罪である細菌兵器使用を阻止するべく昭和天皇に計画を上奉した。
昭和天皇は、非人道兵器である細菌兵器の使用を許可しなかった。
空襲が激しくなり気球作りが難しくなって、風船爆弾作戦は１９４５年３月で打ち上げを中止した。
飛ばした気球は、約９，０００個であった。
アメリカ西海岸参謀長ウィルバー大将「２００個近くが完全な形で発見され、他に７５個の破片が見つかった。少なくとも１００個以上が空中で爆発した。内輪に見積もっても９００から１，０００個が到達した」
アメリカ軍は、風船爆弾の事実を公表すると、風船爆弾は細菌兵器ではないかと疑心暗鬼を生じる恐れがあるとして情報封止を行い、国民にウソの知らせた。
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日本は、衰退した経済を外国人観光客で補い、激減人口を外国人移民（主に中国人移民）で回復する事に舵を切った以上、外国人の入国に伴い新たな病原菌が日本に蔓延する事になる。
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昔、揚子江などの河川に死んだ数千頭の豚が流された怪事件が多発していた。
中国共産党は、情報管制と情報操作で正確な情報を世界に伝えなかった。
親中国派日本人・人権派日本人・良心的日本人は、中国市場で金儲けする為に、日本に不利益をもたらし日本国民に被害が出ようとも意に介さず、中国に配慮・忖度し、中国が困る事や中国人に不利益をもたらす情報の隠蔽に協力している。
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２０１８年 中国豚コレラが、岐阜、愛知、三重、静岡など国内で発症し、感染・非感染に関係なく多くのブタが殺処分された。
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日本は、国内における食糧自給率が低い為に、国民が必要とする量の食糧を海外で購入し輸入しなければならない。
その食糧不足状況は、人口約７，０００万人時代の戦前日本から変わる事はない。
その食糧を買い付けている国は、アメリカである。
日本が餓える事なく安定した食糧供給ができるのは、日米安保条約・日米同盟のお陰である。
その意味に於いても、日米安保条約・日米同盟は日本の死活問題である。
日本は、食糧・物資・石油などのエレルギーをアメリカとアメリカの支配地域・影響地域で購入し、金融・情報・通信など各種サービスをアメリカに依存し、運輸・交通・輸送などの安全をアメリカ軍に守ってもらっている。
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外国人観光客の入国や外国人移民の移住が増えると、人の移動と共に国内にはいなかった病原菌が持ち込まれ、免疫のない国内の家畜や動物は感染し、防疫に失敗するとパンデミック（感染症の世界的流行）が発生する。
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西ローマ帝国は、西方の蛮族が未知の病原菌を持ってイタリアやスペインなど帝国中枢地域に移住した為に、パンデミックが発生し、ローマ市民が大量に病死し帝国の人口が激減して衰退した。
蛮族は、衰退した西ローマ帝国を侵略し、占領し、大虐殺と略奪を行って西ローマ帝国を滅ぼして国土を奪い、新しいローマ人・イタリア人・スペイン人なって各地に独自の王国を建国した。
新たな支配者となった蛮族は、古代ローマ市民を根絶やしにし、減った人口を回復させる為に多くの仲間を呼び寄せ国内に移住させて、帝国内にあったエジプト文明、ギリシャ・ローマ文明、オリエンタル文明などを破壊し消滅させた。
ただし、古代ローマ市民でも武器を持って抵抗・反抗せず、蛮族を新たな支配者として受け入れ臣下として忠誠を誓えば、殺される事なく下僕・奴隷として助かり、生きる事が許された。
現代日本では、そうした日本人が増えている。
少数派の蛮族支配階級と多数派の古代ローマ人被支配階級という、新たな階級社会の出現である。
国家は、多数派が少数派を支配して成立するとは限らなず、むしろ少数派が多数派を支配する事で成立し安定する。
そうして、人類史・世界史・大陸史、国家史・社会史は進歩・発展し富を築いていく。
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人種・民族・部族、家族・一族、国家・社会には、寿命があり、寿命が尽きれば滅びて消えるのが自然の原則である。
それは、日本国や日本民族日本人とて例外ではない。
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世界史・大陸史における伝染病史は、南北アメリカ大陸やアフリカ大陸などとの往来がなかった時代、西洋から中華そして日本に蔓延し夥しい犠牲者をだした感染病の病原菌は中国からシルクロードを伝って世界に広がった。
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公衆衛生の行き届いた日本、病的に神経質なきれい好きな日本人は、免疫力が弱く、海外から渡来する病原菌に対する抵抗力が脆弱である。
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都会人的生活に馴らされた現代日本人は、田舎・地方の自然人・野生人的生活を生き抜いた昔の日本人とは違う。
現代日本人が口にする自然とは、綺麗で危険性のない安全・安心な整ったまがい物の自然空間に過ぎない。
それは、本当の自然環境ではない。
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日本国内には、自国・自国民の安全・安心よりも中国共産党に忖度し中国企業に便宜を図る親中国派日本人・人権派日本人・良心的日本人が存在し、その人数は高学歴出身知的エリートに多い。
今のところは日本人現場職員の職務に忠実なだけに、中国・韓国など海外に比べて賄賂を取って見逃すというモラルハザードは起きていない。
だが、将来、外国人移民若しくはその子供達が担当官として現場に増えるとどうなるか分からない。
外国人移民により渡来系日本人人口が増えれば、日本人の価値観や道徳心は変貌し、日本人特有の性善説は危険な為に捨てざるを得なくなる。
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中国人観光客が利用する空港・港湾・鉄道駅では、様々なトラブルが発生し、気の弱い日本人係官の多くはその迫力に圧倒されている。
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現代日本人の間には、自分だけが良ければ国や他人がどうなっても構わないという日本人が増えている。
それが、国防否定の第九条護憲の考えである。
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