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・ ・｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
２０１７年４月２２日号 週刊現代「アースダイバー 築地市場編 中沢新一
第１７回 日本橋から築地へ （３）
関東大震災
大正時代に入っても、日本橋魚河岸移転問題には、あいかわらず出口なしの状況が続いていた。
財閥派とも呼ばれた非移転派は、日本橋界隈に持つ店舗や自宅などの、自己資産を守ろうとして、移転を拒んでいた。これに対して仲買人（仲卸）を中心とする移転派は、旧態依然たる魚河岸の体質の民主化を求めて、新しい市場での再出発をめざしいた。
警視庁はといえば、とうぜん移転を後押ししなければならない立場にあったはずなのに、移転派の仲買人たちを、無産者の活動家と見なしていたため、なにかにつけて彼らの運動を抑え込もうとした。こうして魚河岸を包む状況は、完全に膠着に陥ってしまっていた。
その状況を、恐るべき自然の力が破ったのである。大正１２年９月１日の正午前、関東地方を突然、マグニチュード７．９と推定される直下型地震が襲った。複合的な要因が重なり、地震の揺れの激しさと長さ、かつてない規模のものとなり、東京府下に甚大な被害をもたらした。
日本橋魚河岸はその日『河岸びけ』だったので、客はいなかった。ドーン、ドーンという一回目の激しい揺れで、魚河岸にあった家と土蔵の多くは、バタバタと横倒しになった。人々は家の中に隠れて、揺れの収まるのを待っていたが、いつまでも揺り戻しが続くので、平田船や発動機船に乗り込んで、水上に逃れることにした。
そのうち火が出た。石町（こくちょう）辺から出た火は、たちまち魚河岸一帯に迫ってきた。魚河岸青年団は懸命に延焼を食い止めようとしたが、おりからの強風にあおられて、火の勢いはすさまじく、やむなく撤退せざるを得なくなった。魚河岸の問屋、仲買人、奉公人とその家族たちは、もうこれはいけないとあきらめて、荷車に家財を積み込んで脱出に取りかかったが、ときすでに遅く、日本橋から新橋にかけての道路はどこも避難民でごった返して、身動きのつかないありさまとなってしまっていた。
魚河岸の人々は、荷車を捨てて、家財を平田船や発動機船に放り込み、自分たちは船に隠れたり、水に飛び込んだりして、難を逃れようとした。夕方になって、市場に火が回った。火は川面に向かって吹き下ろし、家財を満載した船にまで火が燃え移った。川は一面火の帯となり、水中に逃げた人々にも、火は容赦なく襲いかかった。魚河岸だけでも、この日、４００人を超える人命が失われた。
落日
日本橋魚河岸は、かくして焦土と化した。江戸時代にも魚河岸を燃やし尽くすような火事には、何度も出会ってきた。大地震も何度も体験してきた。そのたびに人々は、懸命の努力で、魚河岸をあっというまに建て直してきた。地震や火事には負けないという強い自負が、江戸っ子の末裔であるこの人たちにはあった。
地震がおさまると、魚河岸の人々は、さっそく再建にとりかかろうとした。一時的にどこか別の場所の仮営業でしのいで、その間に日本橋に前のような魚河岸を建て直す計画を、誰もが頭に描いていた。仮市場の場所はすぐに芝浦２号地という所に見つかって、まもなく警視庁の許可も下りた。
移転派の仲買人の多くは、さっそく芝浦の仮市場に移って営業を再開した。とにかく食料や物資も不足していたので、泥まみれの仮営業所であっても、海産物の入荷があれば、あっという間に売り切れてしまった。むしろ取引量は、大震災の前よりも増えているようにさえ思われた。仲買人たちは日々の暮らしのことで手一杯だったが、そういう彼らの耳にも、この芝浦市場は仮の宿りで、いずれ本格的な市場を築地に開かれるらしいちう情報が、ぽつりぽつりと聞こえ始めていた。
かねがね移転に反対だった、いわゆる財閥派の問屋たちは、できるだけ早い時期に、日本橋び戻って魚河岸を再建し、もとどおりに商売を再開したいと考えていた。ところが自宅の焼け跡に杭を打って囲いをして、とりあえずそこにバラックだけでも立てておこうと、避難先から魚河岸に立ち戻った人たちは、警視庁によって、魚河岸一帯に縄が張り巡らされ、立ち入り禁止にされているのを見て驚いた。『なあ、いいじゃねえか、手前（てめえ）の家へ行くだけだから、縄をどけてくれよ』と頼んでも、巡査たちは立ち入る禁止の一点張りで、かたくなに中に入れようとしない。
警視庁は、かねて移転命令が出されてるのにいっこうに移転しようとしなかった日本橋魚河岸を、大震災を好機として、一挙に移転させる方針を実行に移したのである。魚河岸一帯は立ち入る禁止区域となり、おりからの戒厳令下の東京で、この命令は容赦なく実行された。
築地へ
政府は、大地震の起こる数ヶ月前に、『中央卸売市場法』という新法を公布していた。この法令は、日本橋にあった魚河岸や、浜町などの青果市場を、どこなに一括移転させることを前提とするものであったが、現場からの強い反対にあって、実行するのは難しいとみられていた。それが関東大震災の勃発と、戒厳令の発動によって、一気に実現に向かって動きはじめた。
新しい中央卸売市場の建設は、内務大臣後藤新平の立案した『帝都復興』計画の中の、最重要案件の一つであった。大地震が起こった９月の段階では、まだ魚河岸の移転先などは決まっていなかったが、それから大急ぎで検討が進められ、かねてより提案の上がっていた、築地の海軍技術研究所跡が最適と決した。青物市場もそこに移転していくことになった。
移転派の仲買人たちは、すでに芝浦の仮市場での営業をはじめていたが、築地移転が正式に決定されると、早々と築地の更地に仮市場を開いて、そちらに移っていった。築地仮市場には、震災前の日本橋魚河岸そのままの店舗が立ち並ぶことになった。ｓかしその横では、未来の市場を象徴するモダンな建物群の建設工事がはじまり、工事は着々と進行していった」
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関東大震災における日本人の朝鮮人惨殺事件の原因は、甚大なる被害に襲われた地獄のような被災地における日本人以外は排除したいという排他的や不寛容ではなく、朝鮮人が理解できなかった故の不気味な恐怖心であった。
朝鮮人は何をするか分からないという恐怖心が、敵意を生み増幅させ、異常心理から惨殺へと暴走した。
つまり、日本人と朝鮮人は理解しえず、災害や戦乱などの非常事態では何が起きるか分からないと言う事である。
それは、朝鮮人の日本人への犯罪行動でも言える事である。
事実、反日派不逞朝鮮人（朝鮮人テロリスト）が裕仁皇太子を含む皇族を殺そうとしている、という噂があった。
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９月１日午前１１時５８分 マグニチュード７．９の大激震が関東地方を襲い、関東南部で大火災が発生して地獄と化した。
数日間、大きな余震が断続的に起き、この世の終わりになると被災民は恐怖におののいた。
家族や友人を失い家財道具を一瞬にして焼失した被災民は、平静を装いながらも心中ではパニック状態にあった為に、他人を平気で見下す特権意識の強い朝鮮人への恐怖心から、不逞朝鮮人の動向を警戒した。
正確な情報が途絶えた為に被災地は大混乱に陥り、不逞朝鮮人が「井戸に毒を投げ入れた」或いは「暴動を起こして略奪や暴行をしている」という流言飛語が、至る所に黒こげの死体がまだ残る焼け野原となった首都圏を駆け巡った。
東京（総人口約４５０万人）の被害は、死者・行方不明者１０万人以上、被災者９０万人以上。
東京・横浜などの関東南部での被害は、死者・行方不明者１４万人以上、被災者３４０万人以上。
横浜刑務所に収監されていた囚人達は、条件付きで解き放たれた。
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冷静ではいられなかったが、何とか自制心を保っていた。
火事場泥棒はいたが、朝鮮や中国のような暴動や略奪、強姦に殺害などを起こす事はなかった。
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２０１３年１１月２０日 中央日報は、韓国政府が「日本震災（関東大震災）時被殺者名簿」を公開したと報じた。
「関東大震災当時の韓国人犠牲者は少なくとも６，０００人、ドイツ外務省の資料では約２万人となっている。……朴景国国家記録院長『名簿の犠牲者の数が多くないのは、国内に縁故がいる犠牲者達を調べた為と認められる』と説明した。……日帝独占期間の被害補償問題も追加で提起される」
与野党の国会議員１０３人は、翌１４年４月に「関東大震災朝鮮人虐殺事件真相糾明及び犠牲者名誉回復に関する特別法」を発議した。
翌５月２６日に国会内で、「１９２３年の関東大震災における朝鮮人虐殺の真相究明と名誉回復に関する特別法の制定を目指す推進委員会」が発足した。
同委員会は、「韓国政府が公式に真相を糾明するときまで、日本の国家的責任を要求するときまで、その歩みは決して止めてはならない」と宣言し、特別法制定を促した。
民間の市民団体は、日本に対して朝鮮人虐殺に関する謝罪と賠償を要求する運動を開始した。
韓国の日本に対する謝罪と賠償の要求には、時間的制約はなく１０００年前の歴史的事件までも持ち出す。
つまり、日本が存在する限り終わる事はない。
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ドイツは、ロシア同様に反日国家で、日本への悪意を抱いていた。
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日本人と朝鮮人は、古代から仲が悪かった。
ただし、親日的な百済・高句麗・古新羅そして渤海は別である。
さらに、日本国内の高麗は朝鮮半島の反日派高麗とは別で、親日派高句麗の子孫である。
統一新羅以降は反日一色で、高麗も李氏朝鮮も反日派として日本との友好を嫌い国交を断絶していた。
日本人は、朝鮮人を嫌い、敬して遠ざけて交流を深める事を拒否した。
何故なら、朝鮮と親しく付き合っても得るところは少なく、それ以上に気苦労が多く、そして損するばかりであった。
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朝鮮人惨殺事件としての関東大震災の歴史教育は、死んだ歴史教育で、為になる所が一つもない無味乾燥的視野狭窄的くだらない歴史教育である。
２０００年近い日本の歴史で、数日間起きた異常事態を教えても何の益もない。
最悪な自然災害多発地帯の日本で、如何に逃げ延び、如何に生き残り、如何に生計を立て直し、如何に生活するかを教える事が、生きた歴史教育である。
自然災害で、多くの親兄弟・知人友人を亡くし、家財産を全て失った中、どう生きていくか、それが歴史の教訓である。
関東大震災で朝鮮人が惨殺された事を教えも、悲惨な自然災害を生きる智恵を教えなければ、現実社会で子供は生き残れない。
自然災害多発地帯で生きる子供達に、親兄弟・知人友人を亡くし、家財産を失っても、生きる為に誰を頼って行けばいいのかを教えるのが、生きた真の歴史教育である。
関東大震災で起きた朝鮮人惨殺事件をクドクド教えられても、地獄の様な自然災害を生きるのに役に立たない。
朝鮮人惨殺事件を詳しく知っていても、理不尽に全てを奪い去る自然災害には役に立たない。
歴史教育は、死んだ歴史ではなく生きた歴史を教えるべきである。
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いずれにせよ、日本のパニックは中国や朝鮮のパニックとは異なる。
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言霊を信じて言葉に出そうが出すまいが、甚大な被害を起こす自然災害は必ず発生する。
それが、自然災害多発列島の日本である。
過去の災害を想定して対策をこうじて、その時に備えなければならない。
自然災害多発地帯の日本には、如何なる安全神話も無意味で無力である。
災害に備える事を教えるのが、生きた歴史教育である。
同様に、人間がいる限り戦争は起きる。
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