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関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
東日本大震災における津波は想定外であったが、南海トラフ巨大地震の津波は想定内である。
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南海トラフ巨大地震には、絶対神の奇跡を信じる啓示宗教も現実を無視しした理想論のイデオロギーも無力である。
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日本民族の歴史とは、合戦の戦史や権力闘争の政治史などの正史・表史ではなく、庶民の生活史や天災の災害史などの外史・裏史である。
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「日本では、大きな地震など災害が発生するたびに、大小のフェイクニュースが広まることがあった」は、ウソである。
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昔の日本民族には、現代の日本人とは違って、大正時代の関東大震災や現代日本のような被災地で被災民を苦しめ追い詰める流言蜚語、デマ、フェイクニュース、風評被害などの悪意の愉快犯や善意の正義の味方はいなかった。
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日本の被災地を支配したのは、集団主義と個人主義の同調圧力や場の空気・空気圧であった。
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２０２３年９月３０日 ＭｉｃｒｏｓｏｆｔＳｔａｒｔニュース 現代ビジネス「全日本人が慄く…M9の「南海トラフ巨大地震」の恐ろしい「30メートルの巨大津波」の恐怖
全日本人が慄く…M9の「南海トラフ巨大地震」の恐ろしい「30メートルの巨大津波」の恐怖
© 〔PHOTO〕iStock
首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山噴火……過去にも起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか。
発売即４刷が決まった話題書『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」がありありと描かれている。
30メートル超の巨大津波の恐怖
南海トラフ巨大地震が襲ってくるとき、何が恐ろしいのだろうか。
たとえば、津波——。
〈自然災害で最も多くの犠牲者を出しているのが津波だ。
2004年にインドネシア・スマトラ島付近で起きたMw9.3の巨大地震では大津波によってインド洋沿岸の20万人超が犠牲になり、2011年3月の東日本大震災（Mw9.0）で命を失った人の9割以上は津波による溺死や圧死などであった。
3～10分程度で最大30メートル超の巨大津波が予想される南海トラフ巨大地震では「どこへ逃げるか」が生死を分ける。〉（『首都防衛』より）
30メートルの巨大津波など、その恐怖は予想もできないかもしれない。
津波は想定をはるかに超えてくる
被害がイメージできないからと言って、軽視していると危険だ。
災害は私たちの想定を超えてくる。
そのことは、歴史が教えてくれる。
〈東日本大震災発生時の津波は、M7.4の宮城県沖地震（1978年）や、その後の津波想定などを踏まえて策定されたハザードマップの浸水想定域をはるかに超えるものだった。
2012年版の「防災白書」の記述は、巨大な自然災害への対策が難しいことを物語る。
「これまで地震・津波の想定は、当該地域で過去数百年間に経験してきた地震・津波を再現することを基本としてきたが、今回の東日本大震災級の地震・津波を想定することができなかった。（中略）防波堤や防潮堤等の構造物だけでは自然災害を防ぎきることができないことが明らかになった」。〉（『首都防衛』より）
南海トラフ巨大地震単体でも恐ろしいが、最悪の災害とはどんなものか。
話題書『首都防衛』では、首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山噴火の「大連動」を具体的なデータ・シナリオをもとに分析している。
つづく「『まさか死んでないよな…』ある日突然、日本人を襲う大災害『最悪のシミュレーション』」では、日本でかなりの確率で起こり得る「恐怖の大連動」の全容を具体的なケース・シミュレーションで描き出している。
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９月３０日 ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮニュース 現代ビジネス「もし東京湾を津波が襲ったら!？…東京「銀座」も呑みこまれる最悪のシナリオ
東京の高低図に照らして地名を探りながら、東京の地形と地名の安全度、危険度、震災への心構えを、読者に「立体的に」また「蘊蓄をもとに」伝える『地名に隠された「東京津波」』。本書から読みどころを抜粋してお届けする。
【マンガ】「南海トラフ巨大地震」が起きたら…そのとき目にする「ヤバすぎる惨状」
前編記事【海面が10メートル上昇したら都心部は水没する！ …「最悪のシミュレーション」でわかったこと】より続く。
シミュレーション(2) 津波が襲ったとしたら？
次に最大で10メートルの津波が東京を襲った場合、海水がどう進むかを具体的にシミュレートしてみよう(次図参照)。想定は約7～10メートルの津波である。
浦賀水道から東京湾に入った津波はまず千葉県の富津市.君津市の平野部を襲う。このあたりは10メートルの高さの津波で一気に流される。対岸の横須賀市は山が一気に海に落ち込んでいて平野部がほとんどないので、津波からは比較的逃れやすい条件にある。
その先の木更津市から千葉市にかけてのコンビナート地帯と、横浜から川崎にかけて広がる京浜工業地帯が問題である。東日本大震災でも、市原市の石油コンビナートから出火し、消火されるまで10日間もかかったという火災が発生した。
東京都の中枢が水没
いちばん恐れるのは、千葉県側と神奈川県側のコンビナートから同時に火災が発生して、油の流出によって東京湾が炎上するといった事態である。そこに津波が襲ったら、まさに気仙沼で起こったように、津波によって火災が連続的に発生するという最悪の事態が生じる。まさに東京湾総炎上という事態である。
さて次に問題になるのは羽田空港である。仙台空港では飛行機そのものは被害に遭わなかったものの、6～7メートルの津波でターミナルビルがやられ、完全復旧までには半年もかかったといわれる。国土交通省によると、海抜20メートル以下の沿岸空港は羽田空港(6.4メートル)、関西国際空港(5.3メートル)、中部国際空港(3.8メートル)など全国に38ヵ所あり、およそ全体の4割を占めているとされる。
羽田空港は海抜6.4メートルなので、当然のことながら浸水することになる。飛行機が流されてそれがぶつかるとさらに被害が大きくなる可能性がある。
さらに津波が進むと、千葉市から浦安市に至る埋立地に正面からぶつかることになる。この地帯は戦後埋め立てて宅地化したところで、今の海岸線から3～4キロメートルにわたって住宅地が続いているが、ここは全面的に被害を受けることになる。
同時に津波は東京港方面にも向かうことになる。津波は大きく2つの方面に流れ込んでいく。一つは荒川から江戸川方面である。ここは大きな障害物もないので、そのまま河川に流入して遡上する。
河川には水門をつけることは不可能なので、津波はそのまま遡上し、堤防を軽く越えて海抜ゼロメートル地帯を襲うだろう。地震で堤防には相当の亀裂が走っていることが予想され、水は容易に下町を呑み込んでいく。
もう一つの流れはお台場海浜公園を越えて隅田川に向かう。お台場海浜公園でどれだけ水を防ぐことができるかがポイントではあるが、有明西ふ頭公園は3～4メートルの高さしかなく、それが突破されたら、築地、新橋、銀座、日本橋方面は浸水し、さらに隅田川を遡上する波によって浅草、本所あたりは全面的に水没する可能性がある。もちろん、深川、亀戸あたりも水没する可能性がある。
上野も不忍池あたりまでは浸水の可能性がある、神田川沿いでは後楽園あたりまで、新橋から虎ノの門を経て溜池も危ない。古川沿いでは麻布十番近くまではかなり危険だ。さらに目黒川沿いでは品川から五反田の駅の裏あたりまではかなり危険だと考えたほうがいい。
もっと読む【関東大震災では東京に津波が来なかった理由…東日本大震災との「決定的な違い」】
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関東大震災では東京に津波が来なかった理由…東日本大震災との「決定的な違い」
谷川 彰英
東京の高低図に照らして地名を探りながら、東京の地形と地名の安全度、危険度、震災への心構えを、読者に「立体的に」また「蘊蓄をもとに」伝える『地名に隠された「東京津波」』。本書から読みどころを抜粋してお届けする。
関東大震災で津波が来なかった理由
関東大震災では、亡くなった被災者は津波で亡くなったというよりも、圧倒的に火災で亡くなったのであった。事実この関東大震災では、津波は二メートル余りしか来なかったと記録に残されている。このことから、東京湾の内部は津波に襲われることはないという安全神話が生まれることになった。
だが、果たしてそうなのだろうか？
実は多くの人々が誤解しているのだが、関東大震災の震源地は小田原沖であった。しかも直下型地震である。解明すべき二つの問題がある。
一つは地震のタイプである。地震のタイプに「海溝型地震」と「内陸直下型地震」の二つがあることは周知のことである。「海溝型地震」とは海でプレートが衝突もしくはずれることによって起こる地震のことで、東日本大震災はその典型である。海の遥はるか遠くが震源地になるため、大きな津波が生まれるとされる。まさに今回の3・11はその最たるものであった（次図参照）。
「ドカン」と来る直下型地震
それに対して「内陸直下型地震」は阪神・淡路大震災のように、都市などの直下で起こるため、家屋の倒壊などが激しいことが特徴である。しかも直下であるために、いきなり「ドカン」と来ることが特徴だ（次図参照）。
東京都の「首都直下地震による東京の被害想定報告書」（平成一八年五月）によれば、直下型地震は次の二つのタイプに分けることができるという。
（1）地表面近くの岩盤が破壊される、いわゆる活断層による地震（前図の1）
（2）陸のプレートと海のプレートとが接し、せめぎあう境界付近で岩盤が破壊されて起こる地震（前図の2～5）
「海溝型」の場合は、震源地が遠いために揺れが長く続くことが特徴になる。現に、3・11では、東京では四、五分揺れが続いている。揺れの時間が長ければ長いほど液状化の度合いが増すことも、明らかになっている。
関東大震災の場合は、直下型であったため、津波の被害は3・11ほど大きくはなかったが、それでも相模湾一帯では六～七メートルの津波が発生し、かなりの被害が出ている。ところが、東京での火災による被害が余りにも激しかったため、神奈川県の相模湾沿岸の被害は相対的に話題に上ることが少なかった。3・11で東北の被害が甚大であったために、首都圏の話題が相対的に少なかったのと同じ理屈である。
東京湾にも津波は来る
もう一つの問題は、東京湾の地理的位置関係である。
関東大震災の場合は、小田原沖が震源地で、相模湾沿岸に大きな津波が発生したにもかかわらず、津波は三浦半島である程度防ぐことができたことになる。だから、東京湾内への津波はそう大きなものにならなかった。しかも、直下型地震であったから、もともとそう大きな津波が発生するタイプの地震ではなかった。
ところが、かりに今度起こる地震の震源地が、房総半島沖か三浦半島沖の「海溝型」であったとしよう。その地震が今回のようなマグニチュード9に近いもので、さらに東京湾の延長線上にある地点が震源地であったとすると、東京湾は間違いなく巨大な津波に襲われることになる。
そんなことはあくまで想像でしかない、といわれるかもしれないが、地震の予知などに多くの期待ができない以上、どのようなケースも想定しておかなければならない。しかも、その可能性はかなりあると思ったほうがいい。
三陸沖が震源地の3・11でも、東京湾には二・八三メートルの津波が押し寄せたのである。これは東京湾に津波など来るはずがないといっている時ではないことを示唆している。最低一〇メートル級の津波が来ると考えることを、想定外として退けることはできないのではないか。
【東京都江東区「木場」に「津波警告の碑」がある理由…地名に隠された「真実」】に続きます
●本記事は2012年に刊行された書籍から抜粋して作成したものです。
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９月１７日 「あなたは「20メートル超の巨大津波」から逃げ切れるか…避難する人としない人の「決定的な差」
宮地 美陽子東京都知事政務担当特別秘書
首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火……過去にも一度起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか。
発売たちまち４刷が決まった話題書『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれている。その衝撃の内容とは？
津波避難の実態──何が生死を分けたのか
では、東日本大震災で襲来した津波から避難できた人は何が違ったのか。2012年12月に内閣府が公表した「東日本大震災時の地震・津波避難に関する住民アンケート調査」の結果によると、地震発生直後に津波の到達を意識した人は6割弱だった。
大津波警報を見聞きして「必ず津波が来る」と思った人は3割強で、「大きな津波が来るかもしれない」と考えた人は4割弱。避難のきっかけは、揺れ具合の判断によるものが5割弱で、大津波警報と周囲からの呼び掛けによるものがそれぞれ3割弱だ。
揺れが生じている最中または収まった直後に建物から出た人の7割弱がそのまま津波からの避難をしていることがわかる。最初に避難しようとした場所は、市町村が指定した公民館などの避難場所と高台に逃げようとした人がそれぞれ4割弱だった。
ただ、避難しようと思ったもののできなかった人のうち、気づいたときには津波が迫っていたという人も約6割に上っている。
避難しなかった理由は「過去の地震でも大きな津波が来なかった」が約2割、「大津波警報が発表されたのを知らなかった」は2割弱で、思い込みや状況把握の課題も浮き彫りになった。一旦避難したが貴重品を取りに自宅に戻って逃げ切れなかった人もいた。
国土交通省の「津波避難を想定した避難路、避難施設の配置及び避難誘導について」（2013年）によれば、東日本大震災で津波が到達する前に避難を始めた人は約6割で、その際の避難手段は「自動車」55％、「徒歩」43％。避難距離の平均は徒歩423メートルだった。総務省消防庁は「500メートル程度」の避難距離を目安に掲げる。
今後の備えの状況──各地での取り組み
政府の中央防災会議は、南海トラフで最大クラスの巨大地震が発生した場合には九州から東海の広範囲で10メートル以上の津波が到達し、高知県黒潮町と土佐清水市で34メートル、静岡県下田市では33メートルに達すると想定している。
関東から四国にかけての23市町村でも20メートル超の大津波が予想される。震源域が近いため、到達時間が極めて短い点も恐怖だ。当時の想定から10年を経ているので、内閣府では評価・想定の見直しや対策強化の検討を行っている。
東日本大震災の発生後、全国には津波から逃げるための「津波避難タワー」が500棟近く建てられた。国や自治体が建設費を補助し、避難訓練を実施して備えている地域もみられる。
ただ、高齢化が進む地域では「いざ」というときにタワーの階段をのぼることができるのか不安も広がる。「命山」と呼ばれる自然を活かした避難マウンドや企業の高層ビルを避難ビルとして指定するところもあるものの、史上最大級の南海トラフ巨大地震が襲来したときに無事たどり着くことができるのかは未知数だ。
話題書『首都防衛』では、首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火の「恐怖の大連動」が東京・日本をどう壊すのか、命を守るためにいま何をやるべきか、最新データや専門家の知見からわかりやすく解説・分析している。
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