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２０２３年１１月２８日 ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮニュース 現代ビジネス「知ったら全員が絶句する…「日本人の日常」を破壊する「超巨大災害」の悲惨すぎる実態
首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山噴火……過去にも起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか。
【写真】日本人が青ざめる…突然命を奪う大災害「最悪すぎるシミュレーション」
発売即6刷が決まった話題書『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」がありありと描かれている。
首都を襲う直下地震のダメージ
近年、地震や台風、豪雨、洪水など自然災害が猛威をふるっている。
首都・東京においていえば、「首都直下地震」の被害の大きさや危険性が叫ばれて久しい。
しかし、その被害がどれほどなのかを知っている人はじつは少ない。
〈東京都が2022年5月、10年ぶりに見直した被害想定を見れば、首都を襲う直下地震のダメージは甚大だ。
都心南部直下地震が冬の夕方に発生した場合、都内の全壊する建物は約8万2200棟に上り、火災の発生で約11万8700棟が焼失。避難者は約299万人に達する。
発災直後は広範囲で停電が発生し、首都機能を維持するための計画停電が行われる可能性も生じる〉(『首都防衛』より)
ほかにも、上水道は23区の約3割、多摩地域の約1割で断水し、携帯電話やインターネットも利用不可になる。
電車も運行できず、物流もストップし、食料や日用品も手に入らなくなる。さらには、「災害関連死」もみられるようになる。
3つの巨大災害がほぼ同時に発生したら
ただ、首都直下地震単体では、「最悪」の事態ではない。
どういうことだろうか。
〈2023年4月、内閣府は南海トラフ巨大地震の被害想定見直しに着手し、M8級の巨大地震が連続発生するケースへの検討を重ねる。
激しい揺れや大津波にいかに対処すべきなのか優先順位を練り直すものだ。東海から九州にかけて巨大地震が生じれば、経済被害は2011年3月に起きた東日本大震災の10倍超にも達すると予想される。
関東地方を含めた広い地域には10メートルを超える津波が発生し、太平洋沿岸は我が国が経験したことのないような甚大なダメージを受ける可能性が指摘される〉(『首都防衛』より)
これまで日本人が経験したことのないレベルの巨大地震がやってくる。
「そのとき」に備えている人はどれだけいるだろうか。
そして、さらなる「最悪の事態」とは――。
〈危機管理の要諦が「最悪の事態を想定する」ことにあるならば、首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山の噴火という3つの巨大災害がほぼ同時に発生する事態も考慮しておかなければならないだろう。
少し怖く聞こえるかもしれない。だが、これらは決して絵空事とは言えないのだ。実際、我が国には3つが「大連動」した歴史があることは理解しておく必要がある〉(『首都防衛』より)
つづく「『まさか死んでないよな…』ある日突然、日本人を襲う大災害『最悪のシミュレーション』」では、日本でかなりの確率で起こり得る「恐怖の大連動」の全容を具体的なケース・シミュレーションで描き出している。
現代新書編集部
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８月１９日 ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮニュース 現代ビジネス「「本当に地獄みたいだ」二つの大地震が一度に東京を襲い、「日本経済が壊滅的被害」を受ける未来
宮地 美陽子東京都知事政務担当特別秘書
首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火……過去にも一度起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか？ 命を守るために、いま何をやるべきか？
東京都知事政務担当特別秘書・宮地美陽子氏による新刊『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれている。その衝撃の内容とは？
「大連動」という恐ろしい未来
娘・香織の安全を確認したタクシー運転手の浜田幸男は「なんで映画みたいなことが俺の生きているときに起きるんだよ。本当に地獄みたいだ」と怒りと悲しみに暮れていた。
日本経済を牽引してきた企業の多くは二つの大地震で中枢機能が低下し、海外法人は撤退。東西間の交通寸断に伴う機会損失も大きく、人々の消費マインドは一気に低下した。株価は下落を続け、金利変動に伴い資金調達を困難とした企業は債務残高が増大。日本の国際競争力は急降下し、雇用状況は悪化する一方だ。
さらに事態は悪化する。香織を襲った南海トラフ巨大地震の発生から約50日後、今度は静岡県と山梨県にまたがる日本最高峰の富士山が噴火した。噴火後2時間で東京にも降灰が始まり、交通や物流などがストップ。慌てた浜田がニュースを見ると、首都圏の約1250万人に呼吸器系の健康被害を生じるおそれがあると報じていた。
「おいおい、マジかよ」。火山灰は直接死傷する可能性はほとんどないものの、わずかでも堆積があれば交通機関は麻痺し、出勤はおろか移動することも困難になる。
2023年3月に関係自治体や国などでつくる「富士山火山防災対策協議会」がまとめた避難基本計画によれば、微塵でも降灰が始まると鉄道は早い段階で運行に支障が生じ、大部分が運行をストップ。その余波で道路交通量は激増することになるが、路面にわずか0.5センチの降灰があるだけでスリップする車が続出する。
雨天時に3センチも積もれば二輪駆動車の走行は困難となり、四輪駆動車であっても10センチ以上で通行は難しい。物流は停滞し、緊急車両の走行も困難になる。
電力は、降灰中は火力発電所の発電量が低下し、6センチ以上で停止。10センチ以上の降灰に雨が降れば倒木で電線が切断されて停電が発生する。通信は噴火直後からの大量アクセスで電話がつながりにくく、携帯電話のアンテナに火山灰が付着すれば通信障害が生じる。下水道は堆積の厚さにかかわらず断水や使用制限が起きる。
首都直下地震、南海トラフ巨大地震、そして富士山の噴火。320年ほどの時を経て再び発生した3つの巨大災害が重なるという「大連動」に、もはや浜田は空を見上げるしかなかった。「なんてこった。ハリウッド映画でも見たことがない光景だ」。アパートの窓から見える降灰は、天からの涙のように映った。
つづく「巨大地震で『経済被害が東日本大震災の10倍超に』…東京都の『被害想定』が問うもの」では、東京が2022年5月に10年ぶりに見直した被害想定について紹介する。
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８月２２日 ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮニュース 現代ビジネス「巨大地震で「経済被害が東日本大震災の10倍超に」…東京都の「被害想定」が問うもの
宮地 美陽子東京都知事政務担当特別秘書
首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火……過去にも一度起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか？ 命を守るために、いま何をやるべきか？
東京都知事政務担当特別秘書・宮地美陽子氏による新刊『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれている。その衝撃の内容とは？
関東大震災から100年目の2023年、国や自治体は人々の命を奪い、生活をひっくり返す大災害への備えに向けた検討を重ねている。
東日本から西日本の広範囲で甚大な被害をもたらす3つの巨大災害は、静かに、だが確実に迫る。注意しなければならないのは、その3つが同時期に発生すれば、被害は「1＋1＋1＝3」にはならないことだ。
単発で発生すれば生産拠点を移したり、安全な地を求めて移住したりすることができるが、日本全体に同時多発のダメージが広がる「大連動」はそれを許さないだろう。
被害のレベルは「3」ではなく、「5」にも、「10」にも増大する可能性があるのだ。
日を増すごとに上昇する巨大災害の発生確率を前に、私たちはいま何ができるのか。そして、いかなる心構えと準備をしておくことが大切なのか。国家の危機が生じても、生き抜くための方法と準備を考える。
「被害想定見直し」が問うもの
直下地震の到来が予想される首都・東京は2022年5月、被害想定を10年ぶりに見直した。
首都機能に大きなダメージを与えるM7.3の「都心南部直下地震」など8つのケースを想定し、発災直後から1ヵ月後までに起こり得る事態を時系列で示した災害シナリオを初めて盛り込んでいる。
電力や上水道といったライフラインは寸断され、通信や交通インフラがストップ。物資が不足し、救出・救助や被災地支援が遅れるなど被害が長期化する可能性も想定している。
そこから見て取れるのは、「私は大丈夫」と考えている人にも、自らが帰宅困難者になった場合や長期に及ぶ避難所での生活、ライフライン遮断などにいかに備えるべきかという心構えと準備の重要性である。
近隣県から一日300万人近くが往来し、海外からも観光客が押し寄せる首都に大地震が襲来すれば、そのダメージは想定を上回る事態を招く可能性も十分にある。
2023年4月、内閣府は南海トラフ巨大地震の被害想定見直しに着手し、M8級の巨大地震が連続発生するケースへの検討を重ねる。激しい揺れや大津波にいかに対処すべきなのか優先順位を練り直すものだ。
東海から九州にかけて巨大地震が生じれば、経済被害は2011年3月に起きた東日本大震災の10倍超にも達すると予想される。関東地方を含めた広い地域には10メートルを超える津波が発生し、太平洋沿岸は我が国が経験したことのないような甚大なダメージを受ける可能性が指摘される。
大地震の襲来だけではない。2023年3月には山梨、静岡、神奈川の3県と国などがつくる協議会が富士山の噴火を想定した新たな避難計画を公表した。避難の対象地域を6つのエリアに分け、気象庁が噴火警戒レベルを引き上げた場合などの対策を盛り込んでいる。
ある総務相経験者は「二つの大地震に加えて、富士山の噴火が我が国を襲えば国力は大きく減退する。明日、生じるかもしれないと思って対策と準備を進めるべきだ」と危機感を強める。今、国や自治体は巨大災害への備えに本気で向き合おうとしている。
つづく「『富士山が噴火しても東京には影響ない』は本当か…じつは何度も『不気味な動き』が起きている」では、なぜ「防災」ではなく「防衛」なのか、富士山噴火は起きないのか、起きたらどれくらいの被害をもたらすのか、などについて掘り下げる。
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