📉5】─1─敗北世代・挫折世代。でもしか教師。しらけ世代。ゆとり世代。〜No.8No.9  

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   ・   ・   {東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博}・   
 日本の社会と教育、国民意識とメディア・報道機関の変化は、1980年代から始まり、2000年代から深刻化した。
 それは、戦後教育を受けた新しい日本人が社会的な地位を独占し、戦前・戦中の教育を古い日本人が隠退して社会的な地位から去り始めたからでである。
 全ての元凶は、敗北・挫折・悲嘆・怨嗟の団塊世代である。
 2000年代は、団塊世代に教えられた団塊ジュニア世代が社会的な地位を占め始めている。
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 優秀な教育者は、自分より優れた人間や国や世界に役に立つ人材を育てる事に心血を注ぐ。
 愚劣な教育者は、怠惰で人の足を引っ張り、自分と同レベルの人間か、自分よりも劣った人間をつくり出していた。
 日本に増えているのは、優秀な教育者か、愚劣な教育者か。
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 優秀な人間は1割、愚劣な人間は3割、賢くもなく愚かかでもない真面目で素直で正直な人間が6割。
 日本人は、特別でもなく、賢くもないし、秀でてもいないし、優れてもいない。
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 でもしか教師
 でもしか先生とは、日本各地において学校の教師が不足していた第二次大戦終結から高度経済成長期(おおむね1950年代から1970年代)に教師の採用枠が急増し、教師の志願者のほとんどが容易に就職できた時代に、他にやりたい仕事がないから「先生でもやろう」あるいは特別な技能がないから「先生にしかなれない」などといった消極的な動機から教師の職に就いた、無気力で不活発な教師に対する蔑称である。文部科学省中央教育審議会の会議等においても用いられている。
 元々は、1950年代から1960年代前半にかけて、本来の職務である学校の授業を二の次にして勤評闘争や安保闘争などの組合活動に熱中していた教師を「デモしかしない先生」と呼んで揶揄した「デモしか先生」が本来の用法であったが、高度経済成長以後の社会の変化と共に言葉の意味が変化した。いずれにせよ、教壇を軽んじる態度の教師に対する皮肉・蔑称であることには変わりない。
 高度経済成長が終わり、とりわけ冷戦が終わった1990年代以降は、日本国内の経済の低迷や少子化に伴って、学校の教師の採用枠は激減し、教師の採用試験は競争率の高い狭き門となっているため、現在では「でもしか先生」という語が日常使われることはほとんどなくなっている。
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 でもしか先生
 出典: フリー百科事典『ウィキペディアWikipedia)』 (2019/10/02 03:35 UTC 版)
 でもしか先生とは、日本各地において学校の教師が不足していた第二次大戦終結から高度経済成長期(おおむね1950年代から1970年代)に教師の採用枠が急増し、教師の志願者のほとんどが容易に就職できた時代に、他にやりたい仕事がないから「先生でもやろう」あるいは特別な技能がないから「先生にしかなれない」などといった消極的な動機から教師の職に就いた、無気力で不活発な教師に対する蔑称である。文部科学省中央教育審議会の会議等においても用いられている。
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 しらけ世代
 しらけ世代は、日本の学生運動が下火になった時期に成人を迎えた、政治的無関心が広まった世代を指す語。1980年代には、世相などに関心が薄く、何においても熱くなりきれずに興が冷めた傍観者のように振る舞う世代を指した。また、真面目な行いをすることが格好悪いと反発する思春期の若者にも適用された。
 範囲
 この世代を指す範囲の定義は諸説ある。
 1950年代に生まれた世代:この範囲では、学生運動が下火になる時期に大学生だった世代から、共通一次試験制度が開始される前までに大学に入った世代までという範囲である。この場合、「新人類」は共通一次試験を経験した1960年代に生まれた世代を指している。
 1950年代の“後半に”生まれた世代:最も狭い定義で、「無共闘世代」と呼ばれることもある。この範囲では、ベビーブームが過ぎた後の出生数が最も少なくなった時期に生まれ、高度経済成長と学生運動時代が終わった直後に高校を出て、共通一次試験制度が始まる前に大学に入った世代、という範囲に基づいている。
 1950年代から1960年代前半に生まれた世代:最も広い定義で、この範囲では、大学在学中に学生運動が終わった世代から、バブル景気が起こる前に成人した世代までを一括している。
 また、高度経済成長と学生運動時代が終わった後から冷戦が終結したころに成人した1955年から1964年までに生まれた世代は、「新人類」と呼ばれることがある。
なお、以下は3の定義で記載する。
 成長過程
 1950年代前半に生まれた世代は第一次ベビーブームに続く世代(ポスト団塊の世代)に当たり、高度経済成長時代初期に小学校に入り、1970年の大阪万博の頃に高校を出た世代である。この世代の大学進学率は20%ないし30%であり、「金の卵」として中卒や高卒で集団就職した者が多かった。その一方で、進学志向の強い高校、あるいは予備校に在学していた時期に70年安保などの学生運動を経験した者も存在した。そして、成人する時期にあさま山荘事件(1972年2月)や沖縄返還(1972年5月)や第一次オイルショックを経験した。
 1950年代後半に生まれた世代は、出生数が前後の世代に比べて少なくなった時期に生まれた世代に当たる。高度経済成長時代中期に小学校に入り、小学校時代から高校時代の時期にあさま山荘事件沖縄返還オイルショック(石油危機)を経験した。また、彼らが就職した時期はオイルショック後の低成長期で、後の就職氷河期ほど酷くはないものの、オイルショック前に就職した上の世代に比べると就職環境は厳しかった。
 1960年代前半に生まれた世代は、出生数が再び上がり始めた世代に当たる。高度経済成長時代後期に小学校に入り、小学校時代から中学校時代の時期にあさま山荘事件沖縄返還オイルショック(石油危機)を経験した。また、この世代が就職するころ、今までとは違う価値観を持っているといわれ、新人類と呼ばれるようになった。
 詳しくは「新人類」を参照
 オイルショックが起きて高度経済成長が終わり、あさま山荘事件が起きて学生運動が急速に衰えると、一つの時代の終わった無力感と学生運動への失望を背景に、「シラケ」という言葉が若者の間で流行し、「無気力・無関心・無責任」の三無主義(後に「無感動・無作法」を加えて五無主義ともいわれた)を中心とする風潮が見られた。何をしても言っても「しらけ(当て字で「白け」)る」「しらけた」を連発し、冷めており、政治的な議論には無関心になり、一種の個人主義に徹する傾向が強くなった。
 若者の間において安保闘争全共闘が代表するような過激な政治志向が消えた後、四畳半フォーク(代表例:かぐや姫の「神田川」)、井上陽水の「傘がない」、ドラマ『俺たちの旅』に見られるようなノンポリ・個人生活優先・心理社会的モラトリアムの傾向が残り、若者の「シラケ」を強く印象づけた。一方でこうした世相を自虐的な笑いに結びつけることもあった。1976年から放送された『みごろ!たべごろ!笑いごろ!』では「しらけ鳥」というキャラクターを登場させシュールな笑いを誘った。
 1970年代末期に差し掛かると、個人的な消費による自己実現を目指す風潮が生まれ、拝金主義やブランド指向の風潮が芽生え始める。この時期を象徴する文化が松任谷由実荒井由実として1972年デビュー)のニューミュージックや、「ブランド小説」とも呼ばれた田中康夫の『なんとなく、クリスタル』(1980年)である。こうした風潮は、1980年代末期から1990年代初期のバブル景気によって絶頂期を迎える。
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 ゆとり世代。 
 ゆとり世代とは、ゆとり教育を受けた世代のこと。
 定義・範囲
 ゆとり世代については明確な定義、範囲はなく諸説ある。
 小中学校において2002年度施行(高等学校は2003年度)の学習指導要領による教育を受けた世代(1987年4月2日 - 2004年4月1日生まれ)
 小中学校において1980年度以降(高等学校は1982年度以降)の学習指導要領[5][6]による教育を受けた世代(1966年4月-1978年3月生まれ)。

 成長過程と経済情勢
 詳細は「さとり世代」を参照
 1986年にバブル景気が起きたが1992年に崩壊し、アジア通貨危機に伴うゼロ金利政策(1999年)や戦後初のデフレ宣言(2001年)が出された。2002年2月から2009年3月にかけていざなみ景気が起きたものの、リーマンショックに伴う不況が発生し、ゆとり世代の就職活動に影響を与えた。
 このようなバブル経済崩壊のあとに長らく続く経済停滞の風潮を受け、戦後の経済成長期の世代と比較すると堅実で安定した生活を求める傾向があり、流行に左右されず、無駄がなく自分にここちいいもの、プライドよりも実質性のあるものを選ぶという消費スタイルをもっている。また、結果を悟り高望みをしないため、この世代は「さとり世代」とも呼ばれている。

 少子化問題
 「少子化#各国における少子化の状況#日本」も参照
 日本の出生数(棒グラフ,目盛左)と合計特殊出生率(折れ線グラフ,目盛右)。1947年(昭和22年)以降。近年、合計特殊出生率は増加しているにもかかわらず、出生数の減少は続いている。1966年(昭和41年)の出生数・出生率の急激な落ち込みは丙午によるものである。
 1990年代以降、少子化問題が表面化した。これは、丙午による出生率減によって合計特殊出生率が1.58であった1966年よりも低い合計特殊出生率である1.57を1989年に記録したことが1990年に発表され、「1.57ショック」と呼ばれて注目を集めたためである。
 また、平成16年版少子化社会白書において、子どもの数が高齢者人口(65歳以上人口)よりも少なくなった社会を、「少子社会」と定義し、1997年に少子社会へ突入したと記載されている。
 ゆとり世代の一部が子どもを持つ年齢になった2010年代では、少子化問題がより顕著となった。2011年には第一子出産時の母親の年齢平均が30歳を突破し、2018年現在では30.7歳となった。合計特殊出生率は、2005年の1.26を記録以来微増し、2017年時点は1.43となったが、出産適齢期の女性が減っているため、出生数は減少し、2016年には年間の出産数が100万人を割った(2017年時点では94万6065人)。
 2017年時点での母親の年齢階級別の出生数では、30~34歳が最も多く34万5419人であるが、25~29歳が24万 933人、35~39歳が21万6938人と、30~34歳以外での出生数も多く、20~24歳も7万9264人、40~44歳も5万2101人と少なからずいる。そのため、7割がママ友・パパ友との年の差ギャップを感じているというアンケート結果もある。
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