🗡３２〗─１─アメリカの軍需産業は、日本の航空機産業を破壊し、武器の国産化を潰して、高額な武器を売りつけた。～No.103No.104No.105 ＠

太平洋戦争日本軍用機秘録 異端の空 (文春文庫)

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　関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
　　　・　　　・　　　｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・　　
　戦前の石油精製システムはアメリカが独占して公開していなかった為に、日本軍はオクタン価の高い航空揮発油をアメリカから購入して、軍用機を飛ばしていた。
　アメリカ製航空ガソリンのオクタン価は１００を越していたが、日本製航空ガソリンのオクタン価は８７と劣っていた。
　戦後。アメリカ軍と航空産業界は、日本の奇抜な航空思想で開発された航空機の性能を調べる為に、陸軍四式戦闘機「疾風（はやて）」にオクタン価の優れたガソリンを使って実験を行った。
　その結果、史上最強と確信していた自国のＰ５１ムスタングの性能を超え、プロペラ戦闘機（レシプロ戦闘機）として最強と判明した。
　アメリカ軍と航空産業界は、日本の航空機技術が世界トップレベルにある事に驚嘆し、同時に恐怖して日本の航空機産業を潰す事を決めた。
　日本は、アメリカのような豊かな資源・潤沢な資金・豊富な人材で大量生産・大量消費ができない分を、量ではなく質を追求した。
　乏しい資源・資本・人材でアメリカに対抗するには、一点豪華主義により機種厳選での少量生産・少量消費を実現するしかなかった。
　軍国日本は、科学技術においてけっしてアメリカやイギリスに比べて劣ってはいなかったどころか、ある面において凌駕していた。
　その為、零戦に対抗できる戦闘機を開発するに約３年の年月を費やし、日本軍機に撃墜されない超大型重装備爆撃機を開発し続けた。
　熾烈な軍用機開発競争が起きたのは、欧州戦線ではなく太平洋戦線であった。
　それは、軍艦開発競争でも同様であった。
　その原因となったのが、軍国日本の一点豪華主義である。
　現代の航空機及び艦船の進化も、軍国日本の一点豪華主義がもたらした結果である。
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　１９４５年　９月２日　マッカーサーは、連合国最高司令官として、ポツダム宣言第１１項の「日本国をして戦争の為再軍備を為さこと得さしむるが如き」に従って、「一切の兵器、弾薬及び戦争用具の製造又配分は直に之を終止するものとす」という「指令第一号」を発令した。
　イギリスは、プリンス・オブ・ウェールズの復讐として日本の航空産業の破壊、軍用機・民間機に関わらず全ての航空機研究開発の禁止、全ての航空会社を解散させ民間航空路線運航を停止させる事を要求した。
　アメリカの軍需産業。特に航空産業界は、日本航空産業が作り上げたゼロ戦に苦杯を嘗めさせられ優秀人種白人としてのプライドをズタズタにされた憎悪と、トップクラスにある日本航空産業を残しては新しく巨額の富を生む航空業界の脅威になるという恐怖心から、イギリスの日本航空業界破壊提案を支持した。
　９月２２日　ＧＨＱは、兵器・航空機の全面的生産を禁止する「指令第三号（ＳＣＡＰＩＮ４７）」を発令し、日本航空産業を完全に壊滅させた。
　４−ｄ「民間用として設計されたものを含む全ての型式の航空機」
　４−ｃ「全ての型式の航空機用に設計又は生産された部品、構成品及び材料」
　１１月１８日　ＧＨＱは、航空機産業を具体的に規制する「商業用並びに民間航空機事業に関する覚書（ＳＣＡＰＩＮ３０１）」を発令した。
　民間用軍用の全ての航空機は、アメリカ航空業界が示した高額な値段で購入する事が義務付けされた。
　日本の航空産業はアメリカの航空産業の下請けとして、アメリカ製航空機の整備のみを許され、独自技術での航空機研究・開発・生産が禁止された。
　１１月１９日　朝日新聞「民間航空　全面的に禁止　訓練、研究も差止め
　本年限り　日航、航研等は解散　マ司令部指令
　連合軍最高司令部は１８日、日本の民間航空を全面的に禁ずるとともに、航空に関する訓練および研究も差止める旨を命令した、その目的は日本の空軍勢力を全面的に打倒したのに引きつづき、将来日本が空軍を再建して侵略戦争の挙に出る可能性を絶滅するにあると説明されている、命令によって禁止される事項は左の通りである。
　１，操縦士、機関士の養成、航空機の設計、製造、整備、運航ならびにこれに関する訓練。
　２，本年１２月３１日以降、個人または団体が航空機または航空関係の研究、実験、生産、整備期間を購入、所有、運転することを得ない。
　３，航空科学、航空力学、そのほか航空機、気球に関係する科目につきこれを教授、研究、実験することも禁止される。模型飛行機を作成することも出来ない。
　右命令によって本年末を期限として民間航空会社、協会、および民間航空に関係ある政府及至は半官営的機関は、連合軍最高司令部の特別の許可なきかぎり解散せねばならない、……右命令に関連して、解散会社または団体に属している役員、職員、技術者、研究員、操縦士、機関士、教官などに関し本年末までにこれを登録せしめ同司令部に報告することになつている」
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　１９４６年１月２３日　朝日新聞「航空機工場、兵器敞等、約４００に管理命令　
　賠償へ、第一優先施設
　……
　マッカーサー元帥は去る２０日附け指令をもつて総数約４００にのぼる日本航空機工場、陸海軍工廠、兵器研究所を総司令部に接収、賠償のために破損しないように保存方を命じた、その要旨は次の通りである
　これ等施設中民需経済に〝直接且つ絶対に〟必要なものを除き、既に民需転換を許可されたものといへど除去を禁止する」
　アメリカは、戦争賠償金を得る為に日本の重工業を管理下に置き、輸送流通の航空機産業とエネルギーの原子力産業から日本を締め出すべく両産業を禁止した。
　５月２７日　朝日新聞「お台所へ生まれかわる隼や?龍
　隼、?龍、雷電、鍾馗（しょうき）などかつての空の精鋭のこれが哀しき残骸、翼に描かれたくれないの日の丸も色あせた。〝空の戦犯者〟はその罪ほろぼしを鍋、釜となって再建日本の一役務（にな）ふべく毎日東北、信越方面の、かつての航空基地から貨車につまれて東北本線蕨駅へ復員してくる、多い日には４０車輌も、この復員兵器は、古河電機の溶解炉で、戦犯の罪を洗い落とし、美しいヂュラルミン、アルミニュームの鍋釜となって戦災者、引揚者のお台所に返り咲く」
　ＧＨＱは、日本人を改造する為に、報道や教育を使って、船舶や航空機から拳銃や日本刀まで全ての兵器・武器は人殺しの道具であり戦争犯罪の源であると否定し、サムライの子孫である好戦的日本人が持つと侵略戦争を起こす危険であるという、洗脳を行った。
　日本共産党は、ＧＨＱ内のマルクス主義者の強力な後押しを利用して教育と報道を支配し、子供への反天皇反日のマルクス主義教育を徹底させ、世代間の対立・親子の断絶を図る事によって戦前までの保守的宗教的価値観を破壊しようとした。
　６月２０日　朝日新聞は、連合軍支配下において、ＧＨＱの各種検閲指令に違反した場合は厳罰に処せられる旨の報道を行った。
　「連合軍の指令違反　日本裁判で厳罰　一般国民にも適用する　勅令公布」
　最高１０年以下の懲役または７万５，０００円以上の罰金。（当時の１００円は、現代の４万円に相当する）
　天皇制度は、ＧＨＱの日本間接統治の道具として政治利用されていた。
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　１９４７年７月１日　ロンドン特電（ＡＦＰ）は、イギリスが、対日講和条約に関する英連邦予備会議を８月２６日にオーストラリアのキャンベルで開催して、アメリカとは異なる英連邦の総意が決定されるだろうと、伝えていた。
　ＧＨＱは、米英両国が対日講和で意見が分かれいる事が日本人に知られるのは好ましくないとして、読売新聞が翌２日の紙面に掲載しようとしたのを新聞規制で不許可とした。
　不許可記事「米と重大相違　英連邦の対日態度
　……
　英連邦と米国の間には対日問題に関し経済面においてまた安全保障の観点から相当重大な意見の相違がある。英連邦諸国は去る６月２７日マッカーサー元帥が言明したごとく日本の軍事力が将来１世紀にわたって復活し得ないほどに破壊されたことを信じない。連邦諸国は日本に対しては慎重な措置が採られるべきであると考えており、この理由からオーストラリアと英国は米国が日本の捕鯨船隊保有を許可した決定に抗議した」
　日本国憲法は報道の自由や国民の知る権利を保証していたが、アメリカ・ＧＨＱの意思決定は憲法を超越していた。
　日本国憲法は日本政府を監視しても、日本国民の権利をアメリカ・ＧＨＱの支配から守るものではなかった。
　それは、占領時制定憲法である平和憲法が存在する限り変わりはない。
　日本国憲法が謳っている国民主権の国民とは、日本国民ではなく、アメリカである。
　日本国民が日本国憲法で政府や国家を縛っているのではなく、アメリカが日本国民の総意と偽って日本政府と日本国家を間接地支配しているのである。
　日本に於ける護憲運動とは、そういう事である。
　日本に対する、アメは２国間の日米安全保障条約であり、ムチは国連の敵国条項である。
　日本に駐屯している、アメリカ軍は日米安保条約に従い、国連軍は敵国条項に従っている。
　日本を監視する蓋理論は、国連の敵国条項に基づいている。
　日本を近代以前の農業国家に強制的に逆戻りさせる事を求めたのは、軍国日本によってアジアにあった利権を破壊されたイギリスであった。
　イギリスは、依然として、マレー、ビルマ、インドなどの植民地で日本がアジアの希望・光として人気が高い為に、戦犯国・日本が重工業国家として再建される事は、アジアの平和と安定に好ましくないと考え、アメリカに対して責任を果たす事強く求めた。
　アメリカは、ソ連との冷戦と中国大陸に於ける中国共産党勢力の勢力拡大という、アジアの共産主義化を防止するという世界戦略から日本の重工業国再建を認めた。
　その結果、戦前からの財閥は産業別に独立企業となっても温存された。
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　１９４９年１０月１日　毛沢東は、中華人民共和国の樹立を宣言し、反対派の大虐殺を行い、日本共産党を通じて日本支配を目論んだ。
　スターリンは、日本を含むアジアの共産主義化を毛沢東に一任した。
　中国共産党軍は、共産主義の大義を掲げ、人民を圧政から解放するとして、モンゴル・チベット・東ウィグルを侵略し、中国化の為に大弾圧と大虐殺を行った。
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　１９５０年６月２５日　北朝鮮軍は、ソ連の許可と中国共産党の支援を受けて、韓国を侵略した。
　日本国内の共産主義者は平和勢力として、北朝鮮軍を支援する為に、ソ連からの活動資金を得て反米闘争と天皇制度打倒の破壊工作を展開し、中国共産党から送られてきたアヘン・麻薬（周恩来かなの贈り物）を国連軍・アメリカ軍両兵士に密売し、戦闘能力を低下させる為に蔓延させた。
　マッカーサーは、軍国日本が朝鮮を経由して満州に侵略したのは中国・ソ連（ロシア）からの侵攻を食い止める為の戦争であった、やむを得ない戦争であった事を理解した。
　北朝鮮軍は、各地で虐殺と強姦を行った。
　韓国軍も、虐殺と強姦を行い、北朝鮮軍女性兵士や北朝鮮女性住民を強制連行して慰安婦としそして惨殺した。
　日本軍が犯したという人道に対する犯罪を、韓国軍と北朝鮮軍は忠実に再現していた。
　朝鮮戦争に参加した中国軍は、それ以上に惨たらしい蛮行を行った。
　日本軍が行った人道に対する犯罪は、中国軍・韓国軍・北朝鮮軍の猟奇的残虐行為に比べれば子供のような犯行であった。
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　１９５１年　ＧＨＱは、アメリカの航空産業の要請に従って日本の航空産業復活を禁止していたが、一転して日本人だけの航空会社・日本航空設立を承認した。
　逓信省航空保安庁長官の松尾静麿は、ＧＨＱの頭越しにアメリカ諜報部と極秘に直取引をしていた。
　アメリカ諜報部は、冷戦と朝鮮戦争から、ソ連のウラジオストクやハバロスク、中国のオルドスなどの情報を手に入れるべくスパイを空路で送り込む計画を立てていたが、アメリカ空軍パイロットを使えない事に困っていた。
　そこで、戦前に９６式陸攻改造のニッポン号で世界一周を果たした中尾純利に白羽の矢を立てた。　
　不時着禁止の極秘ミッションで、使用する機体は武装を解いたＢ−１７、パイロットには落下傘なし、発見されたら撃墜され確実に死亡する危険な任務であった。
　中尾は、スパイ空輸の「ブラック・バード作戦」に同意し、知り合いの腕利きの元パイロット４人を選び、厚木飛行場で訓練を行った。　
　日本の航空再建を目指す松尾長官は、中尾から極秘計画を聞くや、アメリカ政府との直接交渉の光昭材料とした。
　長尾は、オルドスやウラジオストクに飛んでスパイを送り込んだ。
　日本航空が設立されるや、中尾らは日本航空に入社した。
　９月　サンフランシスコ講和条約の調印で、連合軍の占領が終了する。
　アメリカは、日本が日本を侵略しようとしている共産主義勢力や大陸勢力から自国を守る為の自衛力が必要であるとして、再軍備を求めた。　
　自衛力が整うまでアメリカ軍が肩代わりするべく、日米安全保障条約を締結した。
　禁止されていた、日本の軍需産業が復活し始めた。
　共産主義者の平和勢力は、日本が国防力を強化する事は、天皇制度打倒の共産主義革命を不可能にるとして軍需産業復活を阻止する反戦運動を激化させた。
　韓国も北朝鮮も、日本に工作員を潜入させて犯罪行為を繰り返していた。
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　アメリカやイギリスは、日本に主権を回復させても、日本の航空機産業の復活は認めなかった。
　大空を飛ぶのは自由であったが、残念ながら大空は欧米の航空機産業によって支配されていた。
　大空を飛ぶ飛行機は、全て欧米の航空機企業が製造した機体のみであった。
　共産圏の空を飛ぶのは、ソ連製航空機であった。
　それ以外の航空機は存在せず、中国共産党政府が製造した機体はソ連製のコピーで独自の機体ではなかった。
　欧米やソ連に対抗できる非白人は、日本だけであった。
　日本の航空機産業復活阻止の為に作り出されたのが、日本は猿真似で独自性がなく、科学産業を理解できない、という日本人無能論であった。
　軍国日本は科学技術を軽視した為に敗れた、という敗北神話である。
　現代日本でも、日本人無能論や敗北神話が信じられている。
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　１９５７年　航空機関系者の間から、国産機を飛ばそうという気運が高まった。
　日本大学の木村秀政教授を中心として、戦前に航空機開発で活躍した堀越二郎ら４名が参加した。
　「ＹＳ１１」旅客機計画の始動である。
　１９５９年　日本航空機製造株式会社の設立。ＹＳ１１開発に、新三菱重工や川崎航空機などかって軍用機製造を行った企業が参加した。
　戦前に独自技術で航空機製造を行った事が欧米産業の逆鱗に触れて破壊された事を教訓として、機体は日本企業が製造しても、肝心のエンジンはイギリスのロールスロイス製を購入した。
　１９６２年８月３０日　プロペラ機では最高機種のＹＳ１１を完成させた。
　欧米の航空産業に配慮して、エンジンはイギリスのロールスロイス社製を採用した。
　時代は、プロペラ機ではなくジェット機とっている為に、欧米の航空機産業は日本のプロペラ機製造を黙認した。
　１９６５年　ＹＳ１１は、戦後初の国産実用機として承認を受け、日本国内航空の定期路線に就航した。
　この後、戦前の航空機企業が復活し、欧米航空機企業とのライセンス契約で許可された範囲での航空機製造を始めた。
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　１９７６年　ロッキード事件。アメリカ政府は、日本国防計画である対潜哨戒機・早期警戒機国産化を潰し、ロッキード社の対潜哨戒機Ｐ３Ｃと早期警戒機Ｅ２Ｃを売り込んだ事件。
　両国政府は、贈収賄事件が軍用機導入疑惑に発展すると日米同盟を破滅させる恐れがある為に、民間機売り込み疑惑に限定した。

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