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・ ・｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
日本政府は、中国人による密漁・乱獲を止められない、むしろ日中友好の為に止めようとしない。
日本人の漁民や農民は、無責任で解決能力のない政治家や官僚の為に中国人の蛮行に泣き寝入りするしかない。
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２０２４年１２月３０日 ＭｉｃｒｏｓｏｆｔＳｔａｒｔニュース SPA!「止まらない中国人の密漁…「捕まえてみろ」伊勢海老やアワビなどの“漁果”をSNSで自慢――ニュース傑作選
2024年、反響の大きかった記事からジャンル別にトップ10を発表。独自の視点で2024年を振り返る「ニュース」部門、第10位の記事はこちら！（集計期間は2024年1月～10月まで。初公開2024年6月16日 記事は取材時の状況）
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伊勢海老にアワビ、天然記念物のヤドカリまで――。今、日本各地の海では、中国人による密漁・乱獲が止まらない。行政や漁業関係者が頭を悩ませるなか、さらにその方向性が「進化」しているという。最新の手口と流通ルートを追った。
◆観光客さえSNSで密漁を堂々投稿
千葉県浦安市の海岸では中国語による立ち入り禁止の看板が。よほど密漁者に悩まされていることが窺える
© 日刊SPA!
近年深刻化する中国人による密漁は在日中国人のみならず、中国人観光客によっても行われている。しかも、密漁者たちは中国語で漁を意味する「赶海」（ガンハイ）というハッシュタグとともに、漁果を堂々とSNSで自慢する始末。
そして昨今、その趨勢に変化がみられるという。中国事情に詳しいライターは語る。
「日本で散々報道されたせいか、漁業権のない区域を狙うなどしているようです。その代わり、獲物が高級化している傾向があります」
いわば「密漁3.0」といった状況なのだ。
◆警戒をしつつも、高級魚介類に手を伸ばす！
採捕自体が禁止されているナマコ
© 日刊SPA!
実際、中国版インスタグラム「小紅書」では伊勢海老やナマコ、アワビなどが投稿される例が目立ち始めている一方、慎重さも増している様子だ。
神奈川県内で民泊を運営する中国人アカウントは「鎌倉で収穫」と題し、同市内の海岸で収穫したと見られる大量のアワビの写真を掲載。鎌倉市沿岸一帯は漁業権が設定されているため、密漁が疑われる。
また、このアカウントは宿泊客だけに採取場所を教えているようで、予約の際は電話で中国人かどうか確認するほどである。
禁止されたアワビを「近くで採れた」と掲載する民泊アカウント。中国人限定で場所を公開している
© 日刊SPA!
そのような状況下で記者が訪れたのは新浦安。再開発によりアメリカ西海岸を思わせるオシャレな街へと変貌を遂げている一方、海岸線の堤防には、中国語で立ち入り禁止の標識がいたるところに掲示されている。
彼らの目当てはマテ貝やイシガニ、高級品としても流通しているガザミ（ワタリガニ）だという。
◆地元小学生の傍ら、子連れで密漁に勤しむ中国人
伊勢海老を堂々と掲載。コメント欄で「捕まえてみろ」と強気発言も
© 日刊SPA!
近隣住民は話す。
「中国人が進入禁止のフェンスを乗り越え海産物を採っています。漁業権がないことを逆手に取っているようです」
よく現れるのは、市営の「浦安墓地公園」の裏手に広がる浦安三番瀬海岸だという。
干潮となった午前10時半ごろ、記者がフェンス越しに海岸を覗くと、複数の中国人が消波ブロックを乗り越えて歩いているのが見えた。彼らは網やバケツを手に消波ブロックや石の間に糸をたらし、何かを探している様子だ。
女性が中国語で「カニがいる」と叫んで仲間を呼び、手に持ったトングでカニを採っている。彼らが持っている網には、すでにたくさんの貝が入っていた。
そこから100mほど離れた場所では、潮が引き砂泥地が広がっている。ここも立ち入り禁止エリアであるが、複数の中国人が次々とフェンスを乗り越えハシゴを下り、慣れた手つきで砂を掘り始めていた。
この日は地元の小学生が自然学習のため同所を訪れていたが、お構いなしに黙々と潮干狩りを続けている。記者が彼らに日本語で話しかけると、「日本語わからない」と日本語で返された。
◆警察や海上保安庁とも連携し見回りを行っているが…イタチごっこのワケ
同市の行政関係者は語る。
「堤防への一般人の立ち入りは禁止されています。老朽化の影響もあり、よじ登ったりすることは絶対にやめてほしいのですが……最近は小さな子供を連れて海岸に下りてしまっている人もいます。先日も海上保安庁の見回りが行われましたが効果がない。海岸に下りるハシゴも、誰が設置したのかわかりません」
海上保安庁は環境保護や生態系保護の観点から稚貝や稚ガニの捕獲を自粛するよう求めているが、「大きな捕獲網や金属の仕掛けを使って、根こそぎ採ってしまう人も多くいます」（同）という。
また同所に設置された「浦安市三番瀬環境観察館」のトイレでは、貝やカニを洗ったり、体についた砂や泥を洗う者が多く、設備が頻繁に砂詰まりを起こしているという。
行政関係者は警察や海上保安庁とも連携し見回りを行っているが、イタチごっこに終わっていると肩を落とす。それもそのはず、密漁に際し、警察の見回りや潮見、無料駐車が可能な場所の情報などは小紅書などで細かく共有されているのだ。
友人に中国人密漁者がいるという日本人は話す。
「友人は毎年、禁漁区域に潮干狩りに行っています。家族や、友達同士で車で行くこともあるそうです。ただ、2年ほど前までは警察や行政の監視がなかったのですが、最近は見回りも増えてきたため慎重になっているとか。立ち入り禁止区域に入る際は入り口を複数押さえ、見張り役を置く。そして、どちらから侵入するかを決めたりしているようです」
年々、厚かましさを増す密漁者を阻止できる日は来るのだろうか……？
取材・文・撮影／週刊SPA!編集部
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１２月１８日 ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮニュース 現代ビジネス「在日中国人が中国人移住者の言葉に大激怒…日本に長期間住む中国人の「意外な悩み」
在日中国人と中国人の間にある価値観の溝
日本に投資したり、移住したりする中国人が増えている。彼らが頼りにしているのは、言葉が通じる在日中国人だ。在日中国人の中には、莫大な資産を持つ彼らから声を掛けられ、一緒に事業を行ったり、彼らの日本移住のためのサポートをしたりする人が少なからずいる。
【写真】実はいま中国に帰国する「在日中国人」が増えている
中国から来た人のおかげで、仕事が増えたと喜ぶ人もいるが、その一方、「中国流のやり方」に馴染めず、苦悩することがある。日本に長く住む在日中国人は、ある程度日本ナイズされており、中国流のやり方や考え方に戸惑ってしまうからだ。
東京の山手線の沿線に事務所を持ち、コンサルタント業を行なっている陳さん(仮名)もそのひとり。陳さんは日本在住歴20年以上。日本語も堪能で、長年、日本と中国の橋渡し的なビジネスを行ってきたが、コロナ禍が明けて以降は、富裕層の中国人経営者が日本に投資するのを手伝うようになった。陳さんは当初それを喜んでいたが、それもつかの間、悩んだり、考え込んだりすることが増えた。陳さんは次のように打ち明ける。
「上海からやってきた投資家が私の事務所にやって来たときのことです。その投資家は、私の狭いワンルームの事務所に足を踏み入れるなり、『えっ、ここが陳さんの事務所なの？陳さん、そんなにお金ないの？こんなボロいところで……』と言ったのです。
私は外回りの仕事も多いですし、パートタイムの事務員がたまに来るくらいで、事務所はほとんど使いません。便宜上、事務所を借りているだけなのですが、その投資家はそういうひどい言葉を私に浴びせたのです。それだけではなく、『自分と仕事をするなら、もっといいところに事務所を構えてよ。恥ずかしいから』とまで言ったのです」
陳さんは悔しさで胸がいっぱいになったそうだが、その人との仕事は失いたくないこと、その事務所があるビルが老朽化していたこともあって、思い切ってオフィス街にある新しいビルに移転したそうだ。
陳さんは言う。
「中国では見た目にこだわり、見栄を張る人、メンツを気にする人が多いです。もともとそういう気質がありますが、成金の経営者はとくにそうです。事務所の立地や広さ、乗っている自動車のブランドなどで人を判断することが多いですが、私とその人はあくまでもビジネスパートナーというだけなのに、ここまで失礼なことを言われるとは思いませんでした」
日本でも中国の常識で押し通そうとする
この話を聞いた数日後、在日中国人の王さん(仮名)に会った。王さんも中国から来た経営者と一緒にビジネスをしていると以前話していたので、同様の経験があるかと聞いてみたところ、王さんも大きくうなずき、こう言った。
「あるある、ですね。私も彼らの仕事を手伝っているのですが、今の中国では、とにかく、お金を持っている人が偉いという感覚です。お金を払えば何でも言う通りになるという間違った考え方を持っていて、威張った態度の人が多いと思います。私もある日突然、成田空港まで迎えに来て、と言われたのですが、きっぱりと断りました。
そういうことは仕事の範囲ではないですし、ついでにあれもやって、これもやって、というのは違うと思います。中国では通用するかもしれませんが、ここは日本。お金さえ払えば、こちらが何でもサポートしてくれるという考えに、少し腹が立ちました。
でも、その考えを彼らに説明したり、日本ではこうなんだよ、と言ったところで通じません。なぜなら、彼らは中国の常識しか知らない、井の中の蛙だから。彼らは海外旅行には何度も行っていますが、海外でも中国語で押し通すし、お金を払えば、最高の待遇が受けられます。ホテルやレストランでもそうです。その国のマナーやルール、考え方を理解しようとは思わない。ですから、自分たちが間違っているとは思っていません。
日本でもお金があれば、いい待遇は受けられますが、対等な関係の仕事相手に、あからさまに偉そうな態度を取る日本人はあまりいないのではないでしょうか。むしろ、日本では、偉い人のほうが、腰が低く、丁寧だなと思います。私は長年日本に住んで、そういう日本人のいいところを学びました。
彼らは、日本人に対しては、言葉の壁があることと、遠慮があるので、頭ごなしに偉そうなことは言わないと思いますが、私たちは同じ中国人同士ですから、遠慮なしです。ですので、中国から来た人との間に軋轢が生じることもありますね」
王さんと私が会ったのは都内の小さなカフェだったが、中国から来た投資家は、打ち合わせの場所もホテルのラウンジを指定したり、食事する場所もミシュランの星つきレストランに行きたいと言ったりするなど、とにかく要求が多いそうだ。
王さんの仕事相手は、キャッシュレス化が進んでいないこと、デリバリー文化が発達していないことなどを理由に「日本は遅れているな」と文句を言ったそうだが、その一方で、来日した安堵感からか、中国の景気の悪化などを嘆き、「日本に住みたい」などと話したそうだ。
中国の景気の悪化により、日本に投資の矛先を向けている中国人経営者は多い。今後、日本に「潤」(ルン=移住)してくる中国人はますます増えるだろう。だが、彼らの中には、日本の常識を理解しようとするどころか、中国の論理をそのまま日本に持ち込もうとしている人がいる。
その受け皿となっているのが在日中国人だ。私は陳さんや王さんとの会話から、彼らが中国と日本の板挟みとなっているということを、改めて痛感させられた。
中島 恵(ジャーナリスト)
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１２月２日 ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮニュース 現代ビジネス「実は今日本にいない「在日中国人」が増えていた…「経営・管理ビザ」悪用する中国人たち
中島 恵ジャーナリスト
ビザを取るだけの「隠れ移住者」
中国の景気が減速し、社会が不安定化する中、「日本に移住したい」という中国人富裕層が増えている。
彼らの多くは経営・管理ビザ（在留資格）を得て来日しているが、先日、中国人の在留資格に詳しいある専門家に話を聞いたところ、「日本のビザを取るだけ取って、実際は日本にあまり住んでいない『隠れ移住者』がかなり多い」という話を教えてもらった。
その専門家が最近知り合った富裕層は、内陸部の都市で不動産業や他の事業を手広く行っていた40代の経営者の男性。「中国ではもう儲からないから、日本で儲けたい」「いま持っている資産を日本に移して、日本の資産（不動産）に変えておきたい」「政府の締めつけが強くて息が詰まる」などの理由で、日本の経営・管理ビザを取得することにしたという。
経営・管理ビザとは「外国人が日本で貿易などの事業を行い、その管理に従事するための在留資格」のこと。500万円以上の出資や事業所の確保などが求められる。在留できる期間は、3カ月（または4カ月）、6カ月、1年、3年、5年の5種類あり、2023年には約1万9000人の中国人が取得している。
その専門家によると、最近では、最初から1年の経営・管理ビザを取得できることが多く、人気が高いという。このビザがあり、1年間きちんと事業さえ行えば、出入国は自由だ。いったん取得してしまえば、日本に1年間のうち何日間以上住まなければならない、などの条件はなく、取得後、すぐに中国に帰って仕事をしたり、第三国に移動したりするケースもよくあるという。
留学生ビザや、ホワイトカラーが取得することが多い技術・人文知識・国際業務ビザは、日本で勉強したり、企業に勤務したりするための在留資格なので、当然、日本に滞在し続けることが求められるが、経営・管理ビザの場合はそういった縛りはない。
また、家族も帯同できるので、一緒に取得することが多いが、日本の経営・管理ビザで来日しているのに、子どもはシンガポールのインターナショナルスクールに通い、妻もそれに付き添ってシンガポールに行き、自分はアメリカで仕事をしている、などのケースもあるそうだ。
日本は更新チェックが「ゆるい」
その専門家は次のようにいう。
「在留資格は1個だけ、というものではなく、複数所有が可能なものです。ですので、日本の経営・管理ビザ、アメリカのグリーンカード、シンガポールの永住権など、複数の在留資格をリスクヘッジとして所有しておき、世界中を回遊魚のように自由に動き回っている人は、中国の資産家に少なくありません」
そのため、冒頭にも書いた通り、たとえば、日本には1年のうち3カ月未満しか住んでいない「隠れ移住者」もいるそうだが、日本政府にそれ（滞在日数）を調査されることはなく、更新の際のチェックもかなり「ゆるい」という。赤字にならない程度に事業を行っていれば、更新するのは比較的簡単で、日本に滞在できるし、中国に頻繁に戻ってもいい。
専門家によると、いずれ、日本の永住権を取得したい場合は3年間の経営・管理ビザを取得する必要があり、１年のビザを毎年更新し続けているだけでは難しいが、将来、どこに住むかをまだ明確に決めていない経営者にとっては、1年の在留資格をもらえるだけでも十分リスクヘッジになる、ということなのかもしれない。
そういえば、私が以前、取材した20代のインフルエンサーは、最初はビジネスビザで来日し、その後、経営・管理ビザを取得して日本滞在していたが、頻繁にアメリカやフランス、中国に行き、そこからSNSに写真や動画を投稿しており、一か所にとどまっていない。
ビジネスをしない「ビジネス移住者たち」
だが、これまでの私の記事や著書でも紹介してきた通り、日本に腰を落ち着かせるつもりはなく、「便利だから」という理由で日本のビザを取得していれば、当人にとってはいいかもしれないが、当然、日本への愛着はあまり沸かず、日本語を学ぼうという気も起きない。在日中国人など、誰かがサポートしたり、面倒を見たりしてくれるからだ。
そのため、日本の文化や社会を理解したり、日本の風習やマナーを知り、日本に溶け込もうという気持ちも起きにくくなる。むろん、日本に滞在するなら、日本文化を絶対に理解するべきだ、というわけではない。
だが、いったん、彼らに日本の在留資格を与えておきながら、彼らが日本でどんな事業を行っているか、日本に滞在しているかをチェックしていない、日本政府の管理体制に問題点はないのか、と感じざるを得ない。
一方で、私は世界中を飛び回る優雅な富裕層の例だけではなく、悲惨な例も耳にした。2022年ごろ、ゼロコロナが厳しい中国から、ある中間層の中国人が経営・管理ビザを取得して日本にやってきた。中国の自宅を売り払い、そのお金（全財産）を元手に、すべてを捨てて来日したが、一般の会社員だったので、自分で事業を起こした経験やノウハウがない。
昨今来日している人に多いが、日本との接点もあまりない。おそらく、アドバイスしてくれる在日中国人の友人も、あまりいなかったのだろう。そのため、最初のうちは、貯金を切り崩して、慣れない日本で生活していたが、お金はなくなる一方で、そのうち、工場でアルバイトを始めたという。
だが、経営・管理ビザで来日している以上、日本で何らかの事業、ビジネスを行わなければならず、工場での仕事は「資格外活動」に当たり、不法就労に該当してしまう。その人は、それが発覚してしまい、ビザの更新ができず、強制的に帰国させられたそうだ。教えてくれた専門家によると、その人は30代で、幼い子どもを含む家族3人で決死の覚悟で来日したが、その後、連絡は途絶え、行方不明だそうだ。
ほかにも、経営・管理ビザを取得して来日していながら、日本できちんとした事業を行わず、違法な白タクのビジネスに手を出し、それがバレて、逮捕されたケースなどもあるという。私の友人の友人にも、「ひまだから日本でカフェでもやる」と始めたが、実際にはカフェがやりたいわけではなく、ブラブラしているという人もいる。
いずれにしても、本当に日本で事業をやりたいから経営・管理ビザを取得するのではなく、「中国を脱出したい」、あるいは「便利だから」という気持ちで、手っ取り早く取得できるビザを取ることから問題が起きるわけだが、当然ながら、ビザの取得には資金もかかるし、リスクも伴う。
だが、日本政府は彼らへの管理体制を強化するどころか、今後、外国人が起業しやすい環境を作るため、経営・管理ビザの要件を緩和する方針であるという。現在も「ゆるい」といわれている日本のビザが、さらに取得しやすくなることで、外国人による社会問題が増える、あるいは社会問題に発展する可能性はないのだろうか、と考えさせられる。
【つづきを読む】『「山梨で大量ブドウ狩り」日本で“脱税”する中国人が爆増中…行われていた「驚愕の手口」』では、日本で起きている中国人たちによる被害の実態を解説する。彼らは日本にSNSを用いた巨大コミュニティをつくって活動していた。
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