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学歴神話が害毒を垂れ流し、日本を低能にし衰退させている。
その学歴神話に毒されているのが、超難関校出の高学歴の政治的エリートと進歩的インテリ達、つまり現代はもちろん過去にも未来に対しても思考停止しているエセ保守やリベラル左派である。
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２０２４年１２月１１日 ＭｉｃｒｏｓｏｆｔＳｔａｒｔニュース 東洋経済オンライン「｢学歴はオワコン？｣日本人エリートの致命的弱点 学歴に胡坐をかき"学び"を忘れた人が多い現実
岡本 純子
「人前での話し方」を切り口に「学歴はオワコンか」について解説する（写真：kouta／PIXTA）
© 東洋経済オンライン
一部上場企業の社長や企業幹部、政治家など、「トップエリートを対象としたプレゼン・スピーチなどのプライベートコーチング」に携わり、これまでに1000人以上の話し方を変えてきた岡本純子氏。
たった2時間のコーチングで、「棒読み・棒立ち」のエグゼクティブを、会場を「総立ち」にさせるほどの堂々とした話し手に変える「劇的な話し方の改善ぶり」と実績から「伝説の家庭教師」と呼ばれている。
その岡本氏の著作『世界最高の話し方』シリーズは累計20万部のベストセラーとなっているが、その「真骨頂」ともいえる「人前での話し方のスキル」をまとめた新刊『なぜか好かれる「人前での話し方」』がついに発売された。
コミュニケーション戦略研究家でもある岡本氏が「人前での話し方」を切り口に「学歴はオワコンか」について解説する。
「学歴オワコン説」は本当？
過激な発言で知られるホリエモンこと、堀江貴文氏が唱える説のひとつに「学歴オワコン説」があります。
【話題の書籍】1000人以上の社長・企業幹部の話し方を変えた「伝説の家庭教師」岡本純子氏が「人前での話し方」の世界最高スキルを解説した新刊
あるネット番組で彼は、
「今、京大なんか通ってるヤツって本当にバカなのね」
「今の時代に大学行くのはマジでバカよ。こんなSNSが発達している時代に、わざわざ金をかけてくだらない学問を学びにいくわけよ。バカみたいな教授いっぱいいるでしょ、本当にバカだと思うよ」
「学はネットで身につけんだよ」
と発言していました。
彼らしい極論ではありましたが、私はこの内容に、深く共感してしまいました。
それは、私が、日本の「トップエクゼクティブの話し方の家庭教師」として、日本のエリートたちの「もろさ」や「弱み」を日々、目の当たりにしているからにほかなりません。
必死になって受験戦争を勝ち抜き、一流大学を卒業し、超一流企業に勤めること。これが、日本人の典型的な「勝ち筋」とされてきました。
私はそうしたいわゆる「勝ち組」たちに、グローバル水準のコミュニケーションを教えていますが、常々、エリートらしからぬ、いえ、エリートゆえのコミュ力の脆弱さ、弱点に気づかされます。
「人前での話し方を学ぶ」場も機会もない
雑談や会話から、プレゼンやスピーチなど「人前での話し方」、子どもや部下のほめ方、しかり方まで、コミュニケーションのスキルは多岐にわたります。
実はコミュニケーションは、心理学や脳科学などの科学的エビデンスに基づいた「正解」がありますが、海外と異なり、日本ではそのルールや方程式を教育や研修などを通じて学ぶ機会がほぼありません。
エリートにとどまらず、多くの日本人が何らかの苦手意識を持っているわけですが、日常的に人と接する現場の人と比べて、机やPCに向かうことの多い高偏差値の技術職、ホワイトカラーワーカーの「対人コミュ力」の低さには驚かされることばかりです。
もちろん、全員というわけではありませんが、何万人もの話し方を見てきた経験から感じる「日本のエリートの弱点」には、次のようなものがあります。
難解・不可解・誤解だらけの「あうん」のコミュニケーション
多様性の極めて低い男性中心、製造業中心の日本企業では、「言わなくてもわかる」「言えばわかる」という幻想がまかり通り、そのコミュニケーションの流儀は難解・不可解・誤解だらけです。
同質性の高い組織の中で、「あうんの呼吸」「以心伝心」で理解してもらえるという思い込みがあり、「わかりやすく話す」という技術が培われてきませんでした。
"ありんこ"のように極小の文字で埋め尽くされた資料や専門用語だらけの説明、抑揚のまったくない話し方、ただただデータやファクトや抽象論だけをたれ流すプレゼン、スピーチ、あいさつ……。
多様化社会、グローバル社会の現代に、いまだこうした「ホワイトカラー村」の内輪言葉に固執しているのが、「日本のエリート」の現実なのです。
「知識の呪い」と言われる現象が⋯
わからない人が「なぜわからないのか」がわからない
語弊がある言い方かもしれませんが、「わからない人が『なぜわからないのか』が、わからない」エリートが少なくありません。
自分は理解できるのだから、相手も理解できるはずだと思い込み、自分なりの解釈・説教・説明を押し付ける。
これは「知識の呪い」と言われる現象で、自分がよく知っていることほど、知らない人の身になることが難しいということです。
「エリート」は難しいことを難しいまま、何なら、やさしいことまで難解な言葉に置き換えて話す傾向があります。
シンプルな言葉に咀嚼して、誰にでもわかりやすく伝えるのが非常に苦手。これは官僚や法曹界、医者など「超エリート」の使う言葉を見れば、よくわかるでしょう。
100あることを100伝えようとする
データやファクトに強いこだわりを持つので、単純化して伝えることが非常に苦手です。
「このプレゼンで伝えたいたったひとつのキーメッセージは何ですか」。私がコーチング相手の生徒に尋ねて、パッと一言で返すことができる人はあまりいません。
暗記中心の日本の受験勉強を勝ち抜いたエリートたちの多くは、生真面目で勉強好き。ディテールにこだわり、社内資料の会議にはとにかく1から100まですべての情報を詰め込みます。
まさに、「木を見て森を見ない」。その理由は「上司にダメ出しされたときに、『ここに書いてある』と言えるから」だそうです。
大切なことをたったひとつのメッセージに込めれば、伝わるかもしれませんが、100あることを100伝えようとしても、何も伝わらない。そんなことを理解しているエリートは少ないのです。
コミュニケーションの巧拙は「恥」の場数で決まる
「正しさ」にこだわり、恥をかけない
コミュニケーションの巧拙は、実は「恥」の場数で決まります。
人前に自分をさらし、恥をかくことで、自分の殻を破り、コミュ力を上げていくことができます。しかし、「エリート」は「正しさ」や「正解」にこだわり、間違いを恐れる傾向があります。
「減点主義」の色濃い日本の組織では、下手な挑戦は、大きなリスク。綿々と昭和スタイルの上意下達の伝統を引き継いでいくうちに、真のコミュ力を養う機会を失ってしまうのです。
結果的に、「正論」づくしの「はみ出さないコミュニケーション」を続けるわけですが、それでは、何の面白みもなく、人の心にもまったく刺さりません。
こうした弱点の背景には、知識偏重で受動的な学校教育、上意下達で、自由にものが言いにくい日本の企業体質、日本独特のコミュニケーション文化などがあります。
生徒に向き合うのではなく、黒板と壁打ちするかのように講義をする教授や、言語不明瞭の上司や企業幹部などがまだまだ多数派であり、まともなコミュニケーション教育の場がない現状を踏まえると、「コミュ障エリート」はまだまだ量産され続けそうです。
学歴には「ハロー効果」はある
もちろん、「学歴」はまったく意味がない、と全否定するわけではありません。
強い特徴が、全体の印象に影響を与える「ハロー（後光）効果」の最たるものであり、簡単に人の評価を上げる「ブランド」「指標」です。ハーバード、プリンストン、スタンフォード、東大などのグローバルエリート校の威力は否定できないところですが、その重要性は低下しているというデータもあります。
2022年のハーバードビジネススクールの調査によると、学歴より、スキルや経験・実績など、実践的な能力や成果を求める企業が増えてきており、特にIT業界やスタートアップなどで、その傾向が顕著になっています。
いわゆる非学歴系の「インフルエンサー」や「クリエーター」が大量に生まれ、注目を集め、存在感を高める一方で、従来型の「エリート」への逆風も強まっています。
「上級国民」などと揶揄され、既得権益を持つ側として、ともすれば攻撃の対象になりやすい。AIが台頭し、多くの知的ワークをこなす時代に、「戦闘力」の弱い頭でっかちのエリートが競争力を維持できるのかも不透明です。
実際に、「昨日の常識が今日の非常識」の時代に、学歴だけで一生、勝負ができるわけがなく、蓄積した「知識」と「経験」が通用しない現実に、40〜50代の中堅エリートは絶望感に打ちのめされているのが現実です。
ホリエモン曰く、「必要なのは学歴ではなく『学び歴』」。
「学歴」に胡坐をかき、"学び"を忘れた人があまりに多い今の日本のエリートたち。
「コミュ力」は誰でも、いつからでも、鍛えることのできる人生最強の戦闘力です。まずはここから学び始めませんか。
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１２月１１日 ＹＡＨＯＯ！ＪＡＰＡＮニュース 現代ビジネス「日本がいよいよ「先進国」から没落する…日本全体が「スキル不足」という「厳しすぎる現実」
この国の人口はどこまで減っていくのだろうか。今年1年間の出生数が70万人割れになるかもしれず、大きな話題となっている。
【写真】日本人は「絶滅」するのか…2030年に百貨店や銀行が消える「未来」
そんな衝撃的な現実を前にしてもなお、多くの人が「人口減少日本で何が起こるのか」を本当の意味では理解していない。
ベストセラー『未来の年表 業界大変化』は、製造・金融・自動車・物流・医療などの各業界で起きることを可視化し、人口減少を克服するための方策を明確に示した1冊だ。
※本記事は河合雅司『未来の年表 業界大変化』から抜粋・編集したものです。
日本全体が「スキル不足」だった
人口が安定的に増え続け、年功序列や終身雇用に守られていた「安泰の時代」においては、一部の人材や専門部署を除き、一般従業員がスキルを磨き続けることを求められる場面は少なかった。むしろ協調性といったチームワークや人脈、人間関係を築く能力が重要視されてきた。
その結果、日本全体がそれぞれの分野で「スキル不足」に陥ってきた。だが、人口減少という“黒船”が到来した今、働く全員のスキルアップを図って“稼ぐ力”を底上げしていかなければ勤労世代の目減りをカバーできない。企業の競争力は保てず、日本経済も浮上しない。
問題となるのは従業員1人あたりの労働生産性を向上させるための方策だ。一人一人が好き勝手に技量を身に付けていたのではうまくいかない。当然ながら、各従業員は企業の方針に従い、必要とされる能力の開発をしなければ意味をなさない。
これまで多くの日本企業では採用は人事部門が担当し、採用基準は必ずしも経営戦略を反映したものではなかった。それ以前に経営戦略が明確ではない企業が少なくなかった。
経営戦略と人事戦略の連動
だが、国内マーケットが永続的に縮小するという未曽有の経営環境の変化が訪れつつある。今後は経営戦略と人事戦略をきちんと連動させ、必要とする人材をどう確保するのかを考えることが求められる。
そのためには、まず企業のトップが目指す方向性を経営戦略として示し、その実現のためにどういう能力を求めているのかを全従業員に明確にする必要がある。同時に、経営戦略を実現させるための人事戦略を描くことである。
プロ野球球団の編成担当をイメージすれば分かりやすい。チームを俯瞰し、どのポジションが手薄になってきているのか、年齢やけがの状態など所属選手の引退時期も予想しながら補強のポイントを定めて、スカウト活動を進めたり、ドラフトやトレードなどを実施したりする。
それと同じで、経営戦略を実現させるためには、人材を質・量の両面で充足し、最適化させることが求められる。これまでは現時点で抱えている人材やスキルをベースに「現有勢力の範囲内で可能なこと」を考える企業が多かった。
だが、マーケットが縮小する時代では経営戦略の実現や新たなビジネスモデルへの対応といった将来的な目標からバックキャストする形で必要となる人材の要件を定義し、それを満たす人材を獲得、もしくは育成する形へと変える必要があるということだ。
経営トップが立てた経営戦略の内容を末端従業員に至るまで徹底すると、従業員は各自が「自分が何をすべきか」を理解し、それぞれの目標を明確にできる。その上で経営戦略に基づいて求める能力を個別具体的に指示し、学び直しをしてもらうのである。
「必要となる人材」の確保に関しては中途採用で即戦力をスカウトすることもあるだろうが、これは計画通りにいくかどうかは分からない。それよりも、多くの企業は既存従業員のスキルアップで対応することになると見られる。
「戦略的に縮む」過程において不要部門をリストラしたことで生じた余剰人材を、「残す」と決めた部門にシフトし、戦力として活用すべくリスキリングすることが喫緊の課題となる。
必要な人材が獲得できた後も、「重要業績評価指標」(KPI=Key Performance Indicator)を用いて課題ごとに現状評価を行い、組織が掲げた経営戦略との齟齬(そ ご)が生じていないか定期的にチェックすることだ。齟齬が生じていたならば人事戦略を見直し、経営戦略の実行に向けて態勢を立て直す。人材はコストではなく、新たな利益を生む「資本」として捉えるのである。
昨今、「エンゲージメント経営」(企業と従業員による双方の信頼関係を高める経営)の必要性が重んじられるようになり導入企業も増えてきたが、経営戦略と人事戦略を連動させると必然的に所属する組織への愛着もわくだろう。愛着がわけば、モチベーションにつながり、従業員の業務パフォーマンスを最大限に引き出すこともできよう。結果として、製品やサービスの付加価値アップを実現しやすくなる。
つづく「日本人はこのまま絶滅するのか…2030年に地方から百貨店や銀行が消える「衝撃の未来」」では、「ポツンと5軒家はやめるべき」「ショッピングモールの閉店ラッシュ」などこれから日本を襲う大変化を掘り下げて解説する。
河合 雅司(作家・ジャーナリスト)
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