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関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
現代の日本人は、自分が見たい読みたい時代劇は好きだが、不都合な歴史物語は嫌って見向きもしない、その為に歴史力・伝統力・文化力・宗教力は乏しい。
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憲法には有事法制・非常事態条項は存在せず、自衛隊の災害出動は軽視されていた。
護憲派、反自衛隊派、反戦平和団体は、自衛隊を人命救助に活用する事に反対していた。
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ウィキペディア
村山 富市（1924年〈大正13年〉3月3日 - ）は、日本の政治家、労働組合指導者。勲等は桐花大綬章。軍人としての最終階級は陸軍軍曹。いわゆる「村山談話」を発表したことで知られる。
労働組合運動から日本社会党の政治家となり、大分県大分市議会議員（2期）、大分県議会議員（3期）、衆議院議員（8期）、日本社会党委員長（第13代）、内閣総理大臣（第81代）、社会民主党党首（初代）、名誉党首等を歴任。
2019年11月29日に中曽根康弘が死去したことに伴い、存命の内閣総理大臣経験者としては最高齢（死去した総理大臣経験者を含むと東久邇稔彦王、中曽根康弘に次いで三番目の高齢）となった（現行憲法下での総理としては中曽根に次いで二番目の高齢）。中曽根没後は、大正生まれの内閣総理大臣経験者で最後の存命者となった。
災害・事件への対処
阪神・淡路大震災
「兵庫県南部地震」および「阪神・淡路大震災」も参照
1995年1月17日、兵庫県南部地震により阪神・淡路大震災が発生した際、日本国政府の対応が遅れたことについて批判された。
危機管理体制
自衛隊派遣が遅れた理由に対して「なにぶんにも初めてのことですので」と答弁し、それまで好々爺のイメージで比較的親しまれてきた村山は日本国民から強い非難を浴び、内閣支持率の急落に繋がった。やがて、対応の遅れの全貌が明らかになるにつれ、法制度を初めとする当時の日本国政府の危機管理体制そのものの杜撰さが露呈した。
震災発生は午前5時46分ごろであったが、当時の総理大臣官邸には、危機管理用の当直は存在しなかった。また、災害対策所管の国土庁にも、担当の当直が存在しなかった。
連立内閣に対する内閣官房や官僚の忠誠心の低さも問題点として指摘された。震災後、後藤田正晴に指示された佐々淳行が、総理官邸メンバーの前で危機管理のレクチャーを行ったが、熱心に話を聴いていたのは村山ただ一人であり、それ以外の政務・事務スタッフは皆我関せずの態度を取ったため、佐々が厳しく戒めたという。また、村山が震災直後に国民に向けて記者会見を開こうとしていたが、内閣官房職員から止められていた、との逸話も佐々の著書で紹介されている。
村山は「初動対応については、今のような危機管理体制があれば、もっと迅速にできていたと思う。あれだけの死者を出してしまったことは、慚愧（ざんき）に堪えない。一月十七日の朝は毎年、自宅で黙とうする」と語っている。また、「危機管理の対応の機能というのは全然なかったんです。初動の発動がね、遅れたということについてはね、これはもう弁明のしようがないですね。ええ。本当に申し訳ない」と述べ、言い訳や反論のしようがなく、反省しているとの考えを語っている。
当時、歴代在任日数最長の内閣官房副長官として官邸に重きをなしていた石原信雄は、「前例のない未曾有の災害で、かつ法制度の未整備な状態では、村山以外のだれが内閣総理大臣であっても迅速な対応は不可能であった。」と述懐、擁護している。
法制度上の問題
自衛隊の出動は、法制度上、地元・兵庫県知事貝原俊民（当時）の要請がなければ命令することができなかった。当日午前8時10分には、防衛庁・陸上自衛隊姫路駐屯地から兵庫県庁に対し出動要請を出すよう打診されている。また、午前10時前には自衛隊のヘリコプターを飛ばし被災地の情報収集を行っている。しかし、貝原が登庁したのはその後で、さらに現況の把握に時間が費やされた。最終的に、貝原の命令を待たず兵庫県参事（防災担当）が出動要請を午前10時10分に行い、その4分後の午前10時14分には自衛隊が出動している。
2007年、東京都知事の石原慎太郎は「神戸の地震の時なんかは、（自衛隊の派遣を要請する）首長の判断が遅かったから、2000人余計に亡くなったわけですよね」と発言し、地方公共団体の対応の遅れを指摘した。これに対し、貝原は「石原さんの誤解。たしかに危機管理面で反省はあるが、要請が遅れたから死者が増えたのではない。犠牲者の8割以上が、発生直後に圧死していた」と反論しており、派遣要請の遅れと犠牲者数の増加には直接の関係ないとしている。また、震災後に兵庫県防災監に就任した斎藤富雄は、石原の指摘は「全く根拠のない発言で、誠に遺憾」と主張している。
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２０１７年３月７日 産経新聞「【平成３０年史 大震災の時代（２）】
阪神大震災の一報に気づいたのは警備員だった 米軍の救援案に「核兵器は？」と難色が示された
【阪神大震災２２年】
東日本大震災から６日後、緊急災害対策本部の会議で憔悴した表情をみせる菅直人首相（当時）＝平成２３年３月１７日、首相官邸（酒巻俊介撮影）
その日の朝、午前６時４分に国土庁のファクスが鳴った。紙には関西地方で大きな地震が起きたことが記されていた。職員の宿直体制はとられておらず、ファクスに気づいたのは警備員だった。
機転をきかせた警備員が職員の自宅に連絡したのは午前６時７分。後に阪神・淡路大震災と名付けられる大災害の発生から、２１分が経過していた。政府の自然災害担当省庁とされていた国土庁の実態－。平成７年１月１７日の日本には、危機管理体制はないに等しかった。
政府事務方トップの内閣官房副長官だった石原信雄氏＝当時（６８）＝は発生時、川崎市の自宅近くで早朝の散歩中にラジオを聞いていた。「これはいかん！」。タクシーで首相官邸に急行した。国土庁に災害対策基本法に基づいて「非常災害対策本部」の設置を指示したが、国土庁は「まだ各省協議がまとまっていません」「そんなものはいらない。すぐに作れ！」。普段は温厚な石原氏が声を荒らげた。
村山富市首相＝同（７０）＝のもとに、一報が持たされたのも発生から２時間近い午前７時半。テレビでは悲惨な現場の映像が刻々と伝えられたが、兵庫県庁などが被災し防災無線や電話が通じにくくなったため、政府ルートの情報はほとんど官邸に上がらなかった。
対策本部の長となった国土庁の小沢潔長官＝同（６７）＝は午後、上空から現地を視察したが、明確な対処方針を示すことができなかった。事務局が総理府の外局である国土庁では、各省庁を取りまとめる能力に欠けていることが明白だった。
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１６年後、東日本大震災の一報が入った直後、首相官邸の自室にいた伊藤哲朗内閣危機管理監＝同（６２）＝はすぐに地下の危機管理センターへ向かった。
東日本大震災から６日後、緊急災害対策本部の会議で憔悴した表情をみせる菅直人首相（当時）＝平成２３年３月１７日、首相官邸（酒巻俊介撮影）
内閣危機管理監は阪神大震災後の１０年に新設された。伊藤氏は発生４分後に「官邸対策室」を設置。午後３時１４分には臨時閣議で、「非常災害対策本部」より格が上の「緊急災害対策本部」設置が決まった。
東日本大震災での政府対応は、阪神大震災に比べ圧倒的に早かった。伊藤氏は「震災対応に限っては、阪神大震災の教訓は生かされ、官邸の危機管理体制は機能した」と話す。東京電力福島第１原子力発電所の事故で、政府は原発事故と震災の２つのチームに分けていた。皮肉なことに、菅直人首相＝同（６４）＝はヘリで現場を視察し、東電本社に自ら乗り込むなど原発事故対応に目を奪われていた。
「危機管理は事前にシステムを整備し、発生時に機能させることが重要。政治家がむやみに介入することは場合によって妨げになることがある」と、伊藤氏は話す。
原発事故以外にもうひとつ、阪神の時にはなかった問題があった。当時の民主党政権は参院で過半数を持たず「衆参ねじれ状態」だったことだ。
震災発生から８日が経過した１９日午後、菅首相は野党・自民党の総裁室にいた谷垣禎一総裁＝同（６６）＝に電話をかけた。「２人だけでお会いすることはできませんか」という菅首相に、谷垣氏は「２人でこっそりなんて会えませんよ。それならばこの電話で何を話したいのか言ってください」と返した。菅首相は一瞬、答えに窮した後、こう打ち明けた。「あなたに副総理兼復興担当相として入閣してほしい」。「与野党大連立」の打診だった。だが谷垣氏は断った。「政策協議もなしにまず連携ありきというのは順序が違うでしょ」
戦後最大の災害に、民主、自民両党には水面下で「大連立」を模索する動きがあった。しかし、菅首相の唐突な、それも電話で打診するという行動に、政府関係者は「菅首相は自らの手でその芽をつんでしまった」と愕然とした。
結局、大連立は実現せず、４月に統一地方選を控えて与野党は対決の様相を強めた。被災者支援や復旧・復興のための立法は大幅に遅れた。阪神大震災後は１カ月前後で関連法案の多くが成立したが、東日本大震災では１カ月以内に成立した関連法はゼロだった。
伊藤氏は言う。「一般論として、必要な立法が行われないのは対応の障害になる。緊急事態にあっては与野党がひとつの方向で一致していくべきだ」
阪神大震災が突きつけた教訓を生かさなかったのは、ほかならぬ政治だった。
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阪神大震災の発生から３時間以上がたったころ、東京・市谷の防衛庁（当時）から兵庫県姫路市に駐屯する陸上自衛隊第３特科連隊（同）に、県知事の派遣要請を受けるよう促す連絡が入った。連隊はこう答えた。
「県に派遣要請を出すよう言っているが、返事がない」
貝原俊民県知事＝当時（６１）＝の登庁は大幅に遅れた。県からの連絡は午前１０時すぎ、消防交通安全課防災係長からだった。連隊は電話口で迫った。「この連絡をもって派遣要請があったと認識してよいか」「よろしくお願いします」。ようやく出動した派遣部隊。だが、道路は寸断され現地到着は午後１時すぎだった。
このころ、首相官邸でもテレビ映像に自衛隊員の姿がないことが問題となっていた。「早く自衛隊を出せないものか」という村山富市首相の指示に、官房副長官の石原信雄氏は防衛庁防衛局長の村田直昭氏＝同（５７）＝に電話をかけた。
「自衛隊が出ていないようだが、どうなっているんだ」と強い口調の石原氏に、村田氏は「知事の要請はありませんが、待っていられないので、姫路の部隊は出動させました。自衛隊としては最大限やっています」と答えるのが精いっぱいだった。
米軍から支援の申し入れもあった。災害時の米軍支援は前例がなく、村山首相は判断を躊躇したが、副総理兼外相の河野洋平氏＝同（５８）＝が１８日夜「前例がないからできないというのはどうか」と決断を促した。
米国からは人員や機材の提供のほか、空母や医療船などを神戸港に入港させて被災者を救援する案も打診されたが実現しなかった。石原氏は苦々しい表情でその理由を話した。
「神戸市の条例で神戸港に米艦船を受け入れるには核兵器搭載の有無を調べる必要があり、同市が難色を示した。政府が拒否したわけではない」
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今年２月９日、東日本大震災で職員１１１人が犠牲になった岩手県陸前高田市の戸羽太市長（５２）は、内閣府で行われた「災害時にトップがなすべきこと協働策定会議」で、被災経験がある首長１０人を前に訴えた。
「公務員は逃げてはいけないという観念を持っている。それでも逃げろと言うべきだった。やはり命を第一にしないといけない」。その言葉には、責任を一身に背負う自治体トップの孤独がにじむ。
震災も水害も地域にとっては数十年あるいは数百年に１度のこと。まして首長の任期は４年だ。平成１７年に被災首長による会議を発足させた兵庫県豊岡市の中貝宗治市長（６２）は「職員は怖いので誰も助言してくれない。自分一人。素人がいきなりうまくやれるはずがない。サポート体制が必要だ」と語る。
中貝氏の脳裏には１２年前の経験が焼き付く。台風接近で中心部を流れる川が氾濫、決壊し、死者７人、半壊以上家屋約４０００棟の被害が出た。このとき、決壊を防ぐため、流域で氾濫が起きることを覚悟の上で川に水をくみ上げるポンプの停止を決断した。
「住民の悲鳴が聞こえるようだった。こういう決断を矢継ぎ早に出さねばならなかった」
首長同士が連携を模索する背景には「平成の大合併」による自治体の防災力低下がある。総務省によると自治体数は１０年度末の３２３２から昨年１０月には１７１８へ半減。平均面積が倍増した半面、職員数は約１５％減少している。
自治体は災害の度に批判にさらされている。鬼怒川が決壊した２７年の東日本豪雨では茨城県常総市が決壊地点に避難指示を出すのが遅れ、当時の市長が「行政上のミス」を認めた。同様の事例は台風１０号が直撃した昨年の岩手県岩泉町や、土砂災害のあった２６年の広島市、２５年の伊豆大島でも起きた。
昨年４月の熊本地震では熊本市の想定を超える１０万人以上が避難し、備蓄は全く追いつかなかった。大西一史市長（４９）は「職員による避難所開設や物資配布には限界があることがはっきりと分かった。何でも公的機関が住民を救えるかというと、無理だと言わざるを得ない」と話す。
昭和３４年の伊勢湾台風を機に制定された災害対策基本法。根底には自治体が住民の防災に責任を負う「首長防災」の考え方がある。群馬大大学院の片田敏孝教授（災害社会工学）は指摘する。
「『守る』『守られる』の関係は、問題があれば直ちに『責める』『責められる』の関係になる。行政と住民は災害と共闘する関係に切り替えることが必要だ」＝一部肩書は当時」
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２０２０年１月１７日 産経ＷＲＳＴ「【阪神大震災２５年】官邸、危機管理対応を強化の「原点」に
阪神大震災の発生当時、首相官邸は不十分な情報収集体制により被災地の状況を迅速に把握できず、機能不全を露呈した。震災は、大規模災害における政府の危機管理や初動態勢を強化する上での「原点」となった。
「震災の経験と教訓を継承し、国民の生命、財産、生活を守り、安心して暮らせる社会の実現に全力で取り組む」
菅義偉官房長官は１７日の記者会見でこう決意を述べた。「激甚化する災害への対応について不断の見直しをしたい」とも強調した。
当時、官邸や国土庁（現国土交通省）で職員の宿直体制は取っておらず、初動が大幅に遅れた。国土庁にいた警備員が気象庁からのファクスに気づき、職員の自宅に連絡。村山富市首相（当時）に一報が入ったのは、地震発生から２時間近くがたった午前７時半ごろだった。政府は明確な対処方針を打ち出せず、被害拡大を招いた。
こうした教訓を踏まえ、政府は平成８年に２４時間体制の「内閣情報集約センター」を発足させ、災害発生時の情報収集強化を図った。１０年には緊急事態の司令塔となる「内閣危機管理監」を設置。現在は災害発生直後に首相に報告が入り、関係省庁の局長級幹部で作る「緊急参集チーム」が初動対応にあたる。
震災を機に、都道府県知事からの要請を原則とする自衛隊の災害派遣について、緊急時は知事の要請がなくても部隊を派遣できるよう基準を見直した。
避難所生活を余儀なくされる被災者への対応も変化している。政府は２８年の熊本地震以降、自治体の要請を待たずに生活必需品などを送る「プッシュ型支援」を実施。公明党の山口那津男代表は１７日の政府与党連絡会議で「被災者に寄り添う思いで政府・与党がともに努力していきたい」と述べた。（清宮真一）」
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日本民族性を失い始めている、西洋化もしくは中国化している高学歴知的エリートや高学歴進歩的インテリ（知識人）。
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日本文化とは、明るく穏やかな光に包まれた命の讃歌と暗い沈黙の闇に覆われた死の鎮魂であった。
キリシタンが肌感覚で感じ怖れた「日本の湿気濃厚な底なし沼感覚」とは、そういう事である。
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日本の自然は、心癒やされるほどに豊で美しい。
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日本の建て前。日本列島には、花鳥風月プラス虫の音、苔と良い菌による１／ｆ揺らぎとマイナス・イオンが満ち満ちて、虫の音、獣の鳴き声、風の音、海や川などの水の音、草木の音などの微細な音が絶える事がなかった。
そこには、生もあれば死もあり、古い世代の死は新たな世代への生として甦る。
自然における死は、再生であり、新生であり、蘇り、生き変わりで、永遠の命の源であった。
日本列島の自然には、花が咲き、葉が茂り、実を結び、枯れて散る、そして新たな芽を付ける、という永遠に続く四季があった。
幸いをもたらす、和魂、御霊、善き神、福の神などが至る所に満ちあふれていた。
日本民族の日本文明・日本文化、日本国語、日本宗教（崇拝宗教）は、この中から生まれた。
日本は、極楽・天国であり、神の国であり、仏の国であった。
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日本の凶暴な自然災害に比べたら、如何なる戦争も子供の火遊びに過ぎない。
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日本の本音。日本列島の裏の顔は、雑多な自然災害、疫病蔓延、飢餓・餓死、大火などが同時多発的に頻発する複合災害多発地帯であった。
日本民族は、弥生の大乱から現代に至るまで、数多の原因による、いさかい、小競り合い、合戦、戦争から争乱、内乱、内戦、暴動、騒乱、殺人事件まで数え切れないほどの殺し合いを繰り返してきた。
日本は、煉獄もしくは地獄で、不幸に死んだ日本人は数百万人あるいは千数百万人にのぼる。
災いをもたらす、荒魂、怨霊、悪い神、疫病神、死神が日本を支配していた。
地獄の様な日本の災害において、哲学、思想、主義主張（イデオロギー）そして信仰宗教（普遍宗教）は無力であった。
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日本を襲う高さ１５メートル以上の巨大津波に、哲学、思想、主義主張（イデオロギー）そして宗教は無力で役に立たない。
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日本で中国や朝鮮など世界の様に災害後に暴動や強奪が起きないのか、それは日本民族としての単一性が濃いからである。
日本人は災害が起きれば、敵味方関係なく、貧富に関係なく、身分・家柄、階級・階層に関係なく、助け合い、水や食べ物などを争って奪い合わず平等・公平に分け合った。
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日本民族の感情は、韓国人・朝鮮人の情緒や中国人の感情とは違い、大災厄を共に生きる仲間意識による相手への思いやりと「持ちつ持たれつのお互いさま・相身互（あいみたが）い」に根差している。
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日本民族の集団主義は、中華や西洋とは違い、共感と共有のる運命共同体である。
日本には、ボランティアがいない。
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