🍚173}─1─昭和東南海大地震(東南海地震)。犠牲者推定1,223人。昭和19年~No.564 * 

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   ・   ・   【東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博】・   
 現代日本人、特に、靖国神社を否定し反対する日本人には、当時の日本人の思い、心情は理解できない。
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 2019年12月6日 msnニュース 朝日新聞社「75年前の揺れは… 昭和東南海地震を名古屋大が再評価
 © 朝日新聞社 1944(昭和19)年12月7日に起きた昭和東南海地震の震度の分布図(名古屋大学減災連携研究センターの武村雅之客員教授提供)
 75年前の1944(昭和19)年12月7日に起き、東海地方に被害をもたらした昭和東南海地震による各地の震度分布を、名古屋大のチームが改めて整理した。チームは「その地域の揺れやすさを示している。揺れが大きかった地域は(今後の大地震への)注意が必要だ」としている。震度7相当の地域があると推定されてきたが、愛知県の西尾市静岡県菊川市袋井市の3カ所で「震度7」だったという。
 当時は戦時中で、地震の情報は広く伝えられなかったとされるが、チームによると、名古屋帝国大と名古屋地方気象台、中央気象台、東京帝国大の地震研究所などの研究者がそれぞれ現地を調査し、三つの報告書をまとめていたという。チームはそれらの報告書や先行研究などをもとに、住宅の壊れ具合から各地域の推定震度を導き出した。
 震度7だったのは、岡崎平野にある愛知県西尾市付近、静岡県菊川市付近と袋井市付近。いずれも河川がある地域で、泥質のやわらかい堆積(たいせき)物の積み重なりで揺れが大きくなったと考えられるという。また、埋め立て地のある名古屋市の南区や港区でも震度6弱程度の揺れがあったという。」
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 ウィキペディア
 昭和東南海地震は、1944年(昭和19年)12月7日午後1時36分から、紀伊半島東部の熊野灘三重県尾鷲市沖約 20 km (北緯33度8分、東経136度6分)から浜名湖沖まで破壊が進行した(震源としては「熊野灘」)M7.9のプレート境界型巨大地震。単に「東南海地震」または「1944年東南海地震」と呼ばれることがある。また当初は遠州沖大地震と呼ばれていたが、東海地域の軍需工場が壊滅的な打撃を受けたことを隠匿するため、「東南海地震」に変更したとする説がある。
 1945年前後にかけて4年連続で1000名を超える死者を出した4大地震鳥取地震三河地震、南海地震)の一つである(#震源域も参照)。一般に死者・行方不明者は1223名を数えたとされる。
 東南海地震震源域で発生した前回の巨大地震である安政東海地震から90年ぶりでの発生となっている。

 被害 人的被害
 流失家屋 3129戸
 浸水家屋 8816戸
 焼失家屋 3129戸
 火災発生 26箇所
 地震による家屋の倒壊、地震直後に発生した津波により、三重県、愛知県、静岡県を中心に、推定1223名の死者・行方不明者を出したとされているが、死者数は重複があり、918名とする説もある。これは、太平洋戦争中でもあり、戸籍などの謄本が津波により消失しているため現在でも正確な実数は把握できない。行政機能が麻痺したため、死亡届を出さずに、現在に至っている例も散在する。
 この地震によって関東大震災のような大規模な火災は発生しなかった。これは建物倒潰が比較的少なかったこと、発震時刻が昼過ぎであり火を使っている場所が少なかったこと、天候が穏やかで風が弱かったこと、更に戦時中でいつ本土空襲が起きてもおかしくない状況であり、人々の緊張が高まっていたことなどが要因として挙げられている。
 半田市中島飛行機の山方工場、名古屋市南区三菱重工の道徳飛行機工場はこの地震によって倒壊し、それぞれ死者130人、60人の被害を出した。この二つの工場は紡績工場を買収して軍需に転用したものであったが、飛行機工場としては狭く、間仕切りや柱を鋸で引いて取り除くなどして空間を確保していた。耐震性を無視した改装工事が倒壊の原因になったとされる。

 誘発地震
 本震に影響を受け、震源域及び余震域から離れた地域でも規模の大きな誘発地震が発生している。
 1944年12月19日 満州国(当時)と朝鮮(当時)の国境付近、西朝鮮湾近傍で M6.8の地震
 東南海地震の47日後の1945年1月13日 愛知県蒲郡市付近を震源とする三河地震(M6.8)。
 1946年12月21日 の昭和南地震、Mw8.1-8.4、深さ24km。同じ潮岬沖で発生した南海トラフのプレート境界型地震は、東南海地震とは逆の西に進行した。死者1330人。串本では地震後約10分で津波が到達し、また最高潮位6.57mであった。
 1948年
 4月18日 1時11分 和歌山県南方沖で M7.0[10]。昭和南地震と本震(昭和東南海地震)での割れ残った領域での地震[9]。
 6月28日 福井県嶺北地方を震源とする福井地震(M7.1)。

 戦時下における地震被害の隠蔽
当時、日本は太平洋戦争(大東亜戦争)の最中で、軍需工場の被害状況などの情報が連合国に漏れることを恐れた軍部は情報を統制した。翌8日がマレー半島侵略3周年(大詔奉戴日)ということもあり、戦意高揚に繋がる報道以外の情報はより一層統制された(12月8日の各紙の1面トップはいずれも昭和天皇の大きな肖像写真および戦意高揚の文章で占められている)。
 地震についての情報は、3面の最下部のほうに申し訳程度にわずか数行触れただけで、具体的な被害状況は一切伝えられなかった。
 『伊勢新聞』12月8日付朝刊は「天災に怯(ひる)まず復旧 震源地点は遠州灘」の見出しを付けたが県下の一部に被害が出たという極めて小さい記事となっている。一方、『伊勢新聞』の紀南版は地震の影響からか、8日付は「印刷機械その他故障のため休刊」となり、9日付は「全紀南地方に強震 津波による被害各地に発生」の見出しで「各地とも相当被害がある」としたが死者数や流失戸数などには触れられていない。
 被害を受けた各地の住民や、学徒動員され半田市中島飛行機の工場で働いていた学徒らには、被害について絶対に人に話さないように、とする戦時統制に基づく通達の厳しい緘口令が行政側からまわった。そのため他の地域からの救援活動もなく、被災地は孤立無援となった。
 一方、地震は各国の地震計により観測・記録された。そのため翌12月8日のアメリカ合衆国の『ニューヨーク・タイムズ』や『ニューヨーク・ヘラルド・トリビューン』はこの地震について大きく伝えた[39]。ニューヨーク・タイムズは、12月8日付朝刊で「中部日本で悲惨な地震」として3面にわたる記事を掲載し、12月9日付で「日本政府は……大きな軍需施設が被害地区に含まれていることを認めながらも、被害を少なく見せようとしている」との記事を載せている。
 この地震の状況を心理戦としてドラゴーンキャンペーン作戦として宣伝ビラ投下作戦をアメリカ軍が実行している(B29から投下された宣伝ビラには毛筆で「地震の次は何をお見舞いしましょうか」と書かれていた、という土屋嘉男の証言がある)また、後述の津波被害の資料となるアメリカ軍機による3日後に撮影した航空偵察写真が残されており、連合国側は状況を全て把握し、特に軍需工場等の戦略拠点の被害状況を注視した。地震から6日後の12月13日夜には、津波の被害にもさらされ惨事となっている名古屋地域の航空機工場を中心とする一帯に、アメリカ軍は大規模な空襲を行っている。
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 軍国日本は、相次ぐ巨大な自然災害に襲われ甚大な被害を出していた為に戦争どこではなくなっていた。
 広範囲にわたる被災地を復興の為には、早期に戦争を止める必要があった。
 昭和天皇を中心とした宮中派は、戦争終結させるべく動きはじめた。
 昭和天皇の、天皇の戦争責任や天皇戦争犯罪はない。
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 日本民族日本人の真の敵は、人ではなく自然災害であった。
 それ故に、日本神道宮中祭祀は、自然を怖れ敬い、自然を崇拝をしていた。
 日本の自然崇拝は、世界的なアニミズムとは違う。
 日本神道宮中祭祀の自然崇拝は、縄文時代の大地母神崇拝の流れを汲んでいる。
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