🍥2】ー1ー中国は新型コロナ騒動に紛れて危ない食品を日本に輸出している。~No.2No.3No.4No.5No.6  

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 関連ブログを6つ立ち上げる。プロフィールに情報。  
   ・   ・   {東山道美濃国・百姓の次男・栗山正博}・    
 2020年7月10日・17日号 週刊ポスト「[あなたと家族の身を守る『食の安全』緊急警鐘レポート]
 緊急事態宣言明けすぐ、農薬基準値10倍のニンジンが大量に!
 コロナに紛れて日本上陸『危ない中国食品』リスト 
 回収できずにレストラン、スーパーで流通──
 厚労省の担当者いわく『検査率は落ちている』
 新型コロナの感染拡大以降、日本では『中国依存の見直し』を求める声が高まっている。だが、それは果たして実態をどこまで理解した上での意見だろうか。
 中国リスクといかに向き合うかという難題に最も直面しているのが、私たちが日々口にする食品である。あなたと家族の命と健康を守るために、まずこの現実を知らなければならない。
 『国内に流通したことは事実』
 緊急事態が明けて間もなく、『食の安全』をめぐる問題が発覚した。
 6月15日、厚労省は神戸と東京での検疫の結果、中国から輸入された生のニンジンから厚労省が定める残留農薬基準値を上回る農薬『トリアジメノール』が検出されたと公表した。
 食環境衛生研究所マーケティング部の丸橋大志氏が指摘する。
 『トリアジメノールは、有機含有窒素系の殺菌剤として使用されている農薬成分です。人に対する影響評価には特記すべきデータがありませんが、ラットの試験では経口投与で体への毒性が指摘されています』
 該当する『生鮮ニンジン』は、国内2つの業者が別々に輸入した。いずれも外食チェーンや食品メーカー、問屋を取引先とする会社だ。
 検査の結果、A社のニンジン(公表事案の輸入量は25.5トン)からは基準値の2倍、B社(同17トン)からは10倍のトリアジメノールが検出された。A社のニンジンが中国から日本に到着したのは5月21日、B社は5月27日だ。
 厚労省医薬・生活衛生局食品監視安全課輸入食品安全対策室の担当者がかたる。
 『どこにどれだけの数量が流通したのかは公表しておりませんが、一部が国内に流通したことは事実です』
 A社の担当者はノーコメントだったが、B社の担当者はこう語る。
 『検査後に保健所や検疫所に報告して、倉庫の残りを廃棄しました。出荷したものが市場に出回った可能性はありますが、「わかる範囲で全部回収して廃棄する」と届け出をしました』
 日本で新型コロナの感染が拡大して以降、経済活動が縮小するなかでも、中国産食品をめぐるトラブル事例は相次いでいる。
 ……
 まな板からコロナ
 過去に中国産食品は何度も日本に『禍』を招いた。
 08年には、殺虫剤の成分『メタミドホス』が混入した中国産の冷凍ギョウザを食べた日本人10人が食中毒を起こした。日本側は『日本国内での混入の可能性はない』としたが、中国側はなかなか責任を認めず、混入した犯人が逮捕されたのは2年後だった。
 その後も食の安全が脅かされる事態が相次いだ。『ルポ 中国「潜入バイト」日記』で中国の食品事情を取材したジャーナリストの西谷格氏が言う。
 『14年には日本マクドナルドが輸入元とする中国業者のチキンナゲットに、期限切れの肉や床に落ちた肉が混入していたことが発覚し、マクドナルドが販売を中止する事態となりました。当時、問題が起きた工場を取材しましたが、従業員たちは「床に落ちた肉を捨てるのはもったいない」「別に死ぬわけではない」などと答えており、問題の重大さに気付いていない様子でした。
 中国でも近年、食の安全を求める声は、高まり、衛生管理体制も整ってきてはいますが、いまだに衛生観念に日本とのギャップがあることは否めません』
 中国食品の安全問題をめぐっては、新型コロナとの関連も持ち上がった。
 6月12日、北京市の新発地卸売市場で、輸入サーモンを加工したまな板から新型コロナが検出された。
 感染症を専門とする関西福祉大学教授(渡航医学)・勝田吉彰氏が指摘する。
 『今回の中国のケースは、新型コロナのウイルスを持っている人の飛沫がまな板に付着していたと考えられます。中国の工場などで加工中の食品にコロナウイルスが付着し、日本に輸出される可能性も考慮する必要があります』
 中国から日本への加工品を含む魚介類の輸入量は、約40万トン(19年度)。中国疾病対策センターの首席専門家は、『冷凍貯蔵された海産品では、ウイルスが長期間生存できる』とも指摘している。
 中国依存は変わらない
 日本では長年、『食の中国依存』が続いてきた。
 日本が中国に輸出した食料品の取引額は1年間(2019年)で1,183億円だったが、中国から日本に輸出された食料品の取引額は8,895億円に達した。
 輸入食料品のうち最も多いのが野菜で、総量(重量ベース)の約52%を占めるる。
 消費者問題研究所代表の垣田達哉氏が指摘する。
 『野菜の中には、調整品という冷凍、加熱、味付け処理をした食品も含まれます。こうした中国産の食品はスーパーで販売されるだけでなく、コンビニやファーストフードなど様々な店舗の弁当や総菜、またはレストランなどの外食産業で使われます』
 直接外食産業に回る中国産食品も多く、消費者が産地表示を確認しないまま注文しているケースも多い。
 ……
 コロナの影響で食料品の対中輸入額は2月に前年比マイナス34%に落ち込んだが、3月にはプラス2.4%に戻した。
 『中国の食品工場が本格再開し輸出量が回復すれば、さらに中国産食品が日本に流通するようになるでしょう』(同前)
 ある食品輸入会社の社長が語る。
 『中国依存はやむを得ない部分も大きい。距離が近く、輸送に時間がかからない上、値段も安いので大量輸入しやすい』
 検査率は1割以下
 汚染食品を水際で食い止める検疫体制の課題も浮き彫りになった。
 厚労省による検疫は、全国の港湾や空港の検疫所に配置されている420人の食品衛生監視員によって行われている。
 食の安全に詳しいジャーナリストの小倉正行氏が語る。
 『過去に違反事例のあった食品会社の商品など一部の例外を除き、大半の輸入食品は「モニタリング検査」といって、無作為に一部を選んで検査するだけ。平成30年度の食品輸入件数は248万件で、検査件数は20万あまり。輸入食品の検査率は8.3%しかないのです。
 しかもモニタリング検査では、結果が判明する前に輸入が認められる。基本的に、輸入業者は検査結果が出るまで市場流通を控え、違反が発覚したら速やかに全量廃棄などの処置を取りますが、中には結果を待たずに取引先に卸してしまう業者もいる。過去にはモニタリング検査で残留農薬違反となった輸入タマネギ24トンがすでに国内流通しており、全量消費済みとなった事例があります』
 食品衛生監視員の人員不足も小倉氏は指摘する。
 『年間240万件以上の輸入食品に対し、食品衛生監視員が420人ではどうしても検査できる数に限界がある。少なくとも3,000人程度まで増員しなければ、十分な検査体制は維持できない』
 検疫で検査する農薬や添加物、細菌は品目ごとに限定されているため、『それ以外の違反農薬などが含まれている場合は検知されない可能性がある』(和田氏)という。
 そこに新型コロナの影響も加わった。
 『とくに問題なのは、保健所に配属される食品衛生監視員です。国内に流通した食品の監視役である保健所は、これまでの予算カットで規模縮小が進み、19府県で専任の食品衛生監視員がいない状況です。そのような体制のなかでコロナが発生して保健所がてんてこ舞いになり、食品を監視するどころではなくなっています』(小倉氏)
 輸入時の検疫体制にもコロナは影響したようだ。
 『緊急事態宣言が発令されて輸入量が減り、検疫所に家庭の都合で出勤できない職員もいた。検疫率は若干落ちていたと思われます』(厚労省担当)
 様々な要因が絡み合い、中国産食品にまつわる問題はなくならない。
 今年、中国からの輸入食品に食品衛生法違反が発見された業者が言う。
 『あまり扱っていない食品でいきなり違反が見つかって、すべて焼却処分しました。ウチの扱う食品は中国産がほとんどで、その他の国では量が少なく取り引きできません。リスクがあっても今後も中国頼みが続くでしょうね』
 コロナが収束に向かっても、中国産食品リスクは消えない。」
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 現代日本は、神話で詠われた、自然豊かで、たわわに稲が実る豊葦原瑞穂の国ではない。
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 日本農業の保護者は天皇・皇室である。
 日本農業の大本には、民族中心神話・天孫降臨神話・高天原神話が生きている。
 日本農業は、不安定な自然であって安定した科学・化学ではない。
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 日本食とは、雑多の自然災害による悲惨な飢餓・地獄の餓死を生き抜く中から生まれた生活の知恵としての食事である。
 日本食は、中国や朝鮮の医食同源とは根本が違う。
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 現代日本は、「コメを粗末にすると目が潰れる」という時代ではない。
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 人の発達・成長そして身体と心・精神の健康は、日々の食生活によって保たれている。
 食生活に異常があれば、発達・成長・健康を害し異常をきたす。
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 日本人の食生活は、数万年続けきた旬で身近な五穀・山野・魚介の日本食から数十年間で麦・肉の欧米食に激変した。
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 現代日本の「日本農業を守ろう」はウソある。
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 伝統的日本農業は、富を作る金儲けではなく、命を守る自然保護であり、命を讃える宗教的神事であった。
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 現代農業は大陸型農業として、科学的合理的略奪農業で、自然破壊農業である。
 日本の伝統農業は、自然に負担をかけない自然共生農業である。
 大陸型農業とは、連作ができない農業で、地力が衰えて農地に適さなくなれば捨てて栄養豊かな土地に移住して新たに農業を始める。
 日本の伝統農業は、移住する土地がなく、何処に行っても甚大な被害をもたらす数多くの自然災害が存在していた。
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 現代日本の消費者は、安い食料品を求めている。
 小売店は、消費者の要求に応えるべく、生産者の農家に価格を下げる為の更なるコストカットを強要する。
 農家は、小売店の強制に従って価格を下げて出荷する為に売り上げが減り、それに対して生産費が高騰して、手取りの収入が少なく生活が苦しくなる。
 日本の農業は、儲からない、消滅の危機にある衰退産業である。
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 中国共産党は、反日教育愛国無罪を子供達に徹底して教え込んでいる。
 日本に損害を与え中国に利益をもたらす行為をした中国人は、国民の英雄として讃えられている。
 つまり、中国人は善人・正義の人、日本人は悪人・犯罪者というのが、子供でも知っている中国の常識である。
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 中国人生産者にとって、日本人は「大事なお得意様」ではなく「しょせん如何でもいい相手」であった。
 日本に送った商品の中に不良品が混じっていても、注文された数・数量を揃えていれば構わないとし、たとえその中に有毒性のある商品があったとしても悪いとは思っていない。
 「日本人が食べる食材であって、自分が食べる食材でではない」。
 つまり、「知らぬが仏」、食べて即死ななければ無害と同じと言う事である。
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 日本は、アメリカへの依存度を下げると同時に中国への依存度を上げてきた。
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 輸入農産物・加工食品の有毒性は、国際基準や法律を守るアメリカ産より安全基準を守らず倫理道徳心が低い中国産の方に強い。
 全ての中国産農産物・加工食品が有毒で危険なのではなく、極一部の中国産農産物・加工食品が有毒で危険なのである。
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 日本政府は、1,100兆円近い財政赤字、毎年約40兆円の赤字増を解決する為に、構造改革規制緩和で行政が行ってきた業務を民間資本売却もしくは民間委託した。
 が、委託した一部には、ペーパー機関・会社・団体・組織、官僚の天下り、水増し請求、ピンはね・中間搾取などなど不正が存在し、国民の税金が横取りされている。
 現場は安月給で真面目に働いているが、上層部は高額報酬で働かない。
 その典型が、政治家や官僚で、十数億・数十億円の血税を投じて現実に役立たない制度を作り、そして潰して新たな制度を量産する。
 その悪循環に入り込んだのが、1990年代のバブル経済崩壊である。
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 日本政府や地方時自体は、財政赤字に対する予算カットで現場の検疫所や保健所の規模を縮小し、輸入業者・流通業者を性善説で信じて検査する検疫官や食品衛生監視員の数を減らした。
 有害食料品流通の増加、武漢ウイルスの遅れと武漢肺炎患者急増は、現場の規模縮小が原因であった。
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 中国共産党の本心は、反日・敵日であって、日本との友好・親善など望んではいない。
 日本の親中国派・媚中派、リベラル派・革新派そして一部の保守派やメディア関係者はその事を知っていながら、中国共産党に忖度し、日米関係を悪化させ、日本の国益を毀損し、日本人の安全を脅かし、そして中国の利益の為に甲斐甲斐しく働いている。
 現代日本歴史教育やメディア・報道機関は、日本は戦争犯罪者、侵略者、殺人者、強奪者の凶悪な人間で、中国は可哀想な被害者であると、子供達に洗脳するかのように信じ込ませ、見えない呪縛をかけ自由な発想力・開放された想像力を奪っている。
 そして、中国人の日本式の法・ルール・モラルを踏み外した無法や軽犯罪は我慢して耐え忍ぶべきであると。
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 日本人は、健忘症体質で忘れやすく、精神力が弱くてすぐに他人の影響を受け、怠け癖がある為に手抜きしてさぼり、我慢して苦労する事が嫌いで安易に流されやすい。
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 今の空腹を満たす為には将来の健康を犠牲にするしかないが、人間の性である。
 誰が好きこのんで将来の健康の為に今の飢餓・ひもじさを我慢できるのか、である。
 それは、地球の温暖化防止でも言える事である。
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 現代の日本人は昔の日本人とは別人のような日本人で、昔では起きなかった悲惨な事件・凶悪犯罪・異常行動が頻発しているある。
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 時折、町中・駅前で、農家でもなく八百屋でもない怪しげな人物が、軽トラに積んだ果物や野菜を安く売っている事がある。
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 日本に輸入されている、中国産の農作物や加工食品に対する安全性が乏しい事は昔から言われてきた。
 それでも、日本市場には安価な中国産の農作物や加工食品が溢れている。
 経済観念のある日本人消費者は、安全ではあるが高価な日本産より安全性に問題があっても安価な中国産を買う。
 日本の農家は、外国産、特に中国産の農産物の輸入で収益を減らし、高齢化と後継者不足で減少しつつある。
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 スイスの賢い消費者は、国内農家を助け守る為に、安い外国産農産物を買わず割高な国産農産物を買う。
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 日本は、資源小国で自給自足できない為、外貨・米ドルで、海外で食糧・鉱物・エネルギー(石油・天然ガス・ウランなど)・その他の必要なモノを必要以上に購入し、毎日、輸送船で他国領海・危険海域・公海を航行して日本に運ぶ込んでいる。
 日本の内需は、大量の物資を円貨ではなく米ドル貨で輸入する事で成り立っている。
 国際市場で最も信頼されている基軸通貨は米ドル貨で、米ドル貨がなければ国際市場では何も買えない。
 当然、日本の海外における買い付けも米ドル建てである。
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 日本国内の農業が高齢化と後継者不足で衰退して農産物生産量は低下し、食品ロスとして多くの農産物を食べずに廃棄する為に、大量の食糧を輸入しなければならない。
 現代日本は、日本農業を守る為に日本人農家を切り捨てようとしている。
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 日本を検疫体制は、武漢ウイルスの流入を水際で食い止めるのに忙しく、中国食品の残留農薬検査・安全検査まで手が回らない。
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 医食同源は、昔の自然ながらの農作物においている事で、現代の化学薬品漬けにされた農作物・加工食品の事ではない。
 身体に健康にいいとされている農作物も、生産の段階で化学薬品に犯されている。
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 中国戦国時代。呉越攻防戦。臥薪嘗胆。会稽の恥。
 呉の支配下にあった越は飢饉に襲われ、越王勾践は食糧支援を呉王夫差に求めた。
 夫差は、要請を受けて米を送って越国民を餓死から救った。
 勾践は、豊作となって余った米を夫差に返したが、その時、米を種籾として撒いても発芽しないように煮込んでいた。
 夫差は、勾践の恩に報いる行為に感激し、米を田んぼに撒いたが稲は芽を出さず凶作となった。
 勾践は、凶作となって飢餓が発生し疲弊した呉を攻め、夫差を会稽山に追い詰め自害を強要して、宿敵呉を滅ぼした。
 大国呉が呆気なく滅亡した原因は、勾践に買収された呉の親越派・親勾践派大臣の裏切りにあった。
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 中国において、恩を与えて助ける、仇を恩で報いる事は滅亡をもたら馬鹿な行為で、日本の「敵に塩を来る」はあり得ない。
 つまり、中国は恩を恩と感じず、恩は相手が弱っている証拠に過ぎない。
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 日本の儒教は、愚かで浅はかで滅亡をもたらす「宋襄の仁」である。
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