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関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
ドローンは、貧者の武器である。
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２０１９年１０月３日号 週刊新潮「日本ルネッサンス 櫻井よしこ
サウジ攻撃に見る世界戦争の劇的変化
せいぜい数万円の無人機が数十億円、或いは数百億円のミサイル防衛網をかいくぐって壊滅的な被害をもたらした。９月１４日、サウジアラビア東部の石油施設アラムコへの攻撃は戦争の形を根本から変わっていくことを示している。サウジ攻撃こそ、恐るべき新型戦争の始まりなのではないか。
……
サウジ国防省は米国と歩調を合わせるかのようにイランの関与についての具体的情報を公開した。攻撃には無人機１８機、巡航ミサイル７発が使用された……。
尖閣や沖縄奪取に投入
『ウォール・ストリート・ジャーナル』（ＷＳＪ）紙によると、米国やサウジの防空システムは『世界で最も高度』だ。にも拘らず、無人機攻撃を回避できなかった。既存の態勢では防衛できない事態が全世界の眼前で進行中であり、日本はこの事例を対岸の火事と見てはならない。
中国は無人機の開発にかけては世界最前線を走る。すでに１，０００機以上を保有し、２０１７年には１１９機のマルチコプター無人機を同時に飛ばし、ＡＩを組み入れた全機が自律的に任務を遂行した。
仮にこれからの無人機が尖閣や沖縄奪取に投入されれば、どうなるか。中国は今年７月２４日発表の国防白書で、これまで触れていなかった『尖閣諸島の防衛』を明記した。彼らは尖閣・沖縄の先に長崎県五島列島も見据えており、７月２５日には五島市沖の排他的経済水域で海底を不法調査し、海上保安庁の警告を無視して４時間も居座った。日本の領土も資源も狙う中国の攻撃がないとは断言できないだろう。わが国に防衛、対抗手段はあるのか。ないではないか。足下に迫る危機を深刻にとらえようと、サウジの事例が警告している。」
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日本人と中国人・朝鮮人は、別系統のアジア人である。
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日本人は、情がなく、薄情で、冷酷で、冷血であり、無責任であり、賢くもなければ、優れてもいないし、秀でてもいない。
褒める所が少ない、煽てに弱い愚かでつまらない人間である。
いくら注意しても、オレオレ詐欺やなりすまし詐欺など言葉巧みな詐欺に騙される。
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アメリカは、自国の国益と自国民の命を守る為ならば日本を見捨てる。
アメリカ人で誰が、武器をとって戦わずアメリカに罵詈雑言を繰り返す反米運動を行う日本人の為に、我が子の命を差し出す親がいるのか。
裕福なアメリカ人の親で、愛すべき我が子を金で日本人に売りに出す者はいない。
現代の日本人の中には、命は金で買えると信じている者がいる。
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沖縄の米軍・国連軍基地放逐運動は、その際たる事例である。
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世界の常識、人類の常識、生物の常識として、戦わない者は信用されず、誰も助けたいとは思わない。
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古代から、中国と朝鮮は敵で、友好・善隣など存在しなかった。
江戸時代後期から、ロシアは敵であり、明治維新はロシアの侵略から神国日本を武力・暴力・軍事力で守る為の国家構造改革であった。
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中国軍・ロシア軍・北朝鮮軍のミサイル、ロケット、ドローンは、日本を攻撃する為に照準を合わせている。
アメリカ軍のミサイル、ロケットは、同盟国日本を守るように中国・ロシア・北朝鮮に照準を合わせている。
日本、自衛隊は、中国軍・ロシア軍・北朝鮮軍の初動攻撃に無力であり、攻撃の被害は甚大で、数多くの死傷者を出す。
日本のリベラル派・革新派そして一部の保守派やメディア関係者、護憲派、人権派、反戦平和市民、自衛隊反対派、反米軍・反国連軍基地派や左翼・左派・ネットサヨクは、アメリカ軍に協力したらアメリカの戦争に巻き込まれるから、一刻も早く日米安保条約を破棄し、日米同盟関係を解消するべきだと訴えている。
それが、アメリカへの依存からの脱却、自立論である。
彼らは、将来の日本は、海の向こうのアメリカよりも対岸の中国共産党・北朝鮮・ロシアとの友好・善隣を強くすべきだと考えている。
つまり、欧米の西洋よりアジアの東洋こそ日本が生きる道であると。
それが、アメリカを排除した東アジア構想であった。
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中国共産党は結党以来、反日派敵日派である。
中国軍は、抗日戦の為に組織された軍隊である。
その証拠が、中国の国歌である。
中国の国歌は、抗日戦勝利の軍歌である。
中国の国歌を聴いて、感激する日本人が少なからず存在する。
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中国産家電もしくは中国資本日本企業家電は、インターネットで中国共産党情報部や中国軍諜報部と繋がっている。
中国資本や中国企業は、有事の際に、中国共産党・中国軍に情報を提供する事が法律で義務付けられている。
以前は、購入した中国製家電から中国語が流れてきたり勝手に動くなどの誤作動が起きていたが、日本の最新技術が導入されてからはそういう不良品はなくなった。
日本の技術が、中国の軍事技術や監視技術を育てた。
つまり、日本は日用家電を通じて中国の監視体制下に組み込まれつつある。
それが、中国共産党・中国軍が推進している一帯一路構想と情報の5Ｇ戦略である。
中国共産党・中国軍による監視システムは、世界トップレベルで、完璧なシステムである。
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日本の中には、日本の警察による監視態勢に猛反対しても、中国共産党・中国軍が広めようとしている監視態勢に反対しない日本人が少なからず存在する。
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中国共産党・中国軍は、密かに日本を含む各国からビッグデータを集めている。
中国共産党は、党への貢献度を数値化して人民統制を強め、その範囲を自国の中国人、華僑から外国籍の華人、そして日本人を含めた外国人まで地球レベルに広めつつある。
中国共産党に、忠誠を誓う人間は優遇され、忠誠を誓わない人間は冷遇されるか弾圧される。
一帯一路構想は、そうした中国ルールを世界中に広めようとしている。
それに猛反発したのが、アメリカのトランプ大統領である。
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中国共産党の対日侵攻戦略は、尖閣・沖縄・沖ノ鳥島・五島列島の強奪であり、人口減少する日本各地に中国人居住区（チャイナタウン、チャイナシティー）の建設し多数派になって主導権を握る事であった。
その為に、経営不振の日本企業や相続税の為に売り出された土地や建物を爆買いする。
中国共産党系中国軍系中国資本が表立って購入すると日本人の反発が強いため、傘下・系列もしくは友好関係にある日本企業や欧米企業を介して購入する。
少子高齢化で人口激減する日本では、市町村はおろか県さえ住人が減って行政を維持するのさえ難しくなりつつある。
外国人移民（主に中国人移民）１，０００万人計画は、日本占領に格好の標的となる。
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中国共産党に協力する親中国派媚中派日本人は、昔から少なからず存在する。
日本民族の「生めよ殖やせよ」的人口回復に猛反対する日本人、外国人移民に参政権・官僚登用などの日本人同等の権利を与える事に賛成する日本人も、同様である。
将来、日本では、中国人移民や中国系日本人が多数派となり日本民族日本人が少数派となる。
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戦前の日本軍は、戦争として人を殺す戦争犯罪を行ったが、それ以上に戦闘中にも関ず１，０００万人以上の餓死寸前の中国人飢餓民を救護し、貴重な軍事物資から乏しい食料や医薬品を惜しげもなく分け与えて命を救った。
つまり、日本軍は、戦争犯罪として悪い事を行ったが、同時に、人道貢献として善い事もしていた。
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昭和天皇と東条英機や松岡洋右らＡ級戦犯達（靖国神社の祭神）は、人類史に残るような偉大な人助け「人道貢献」を自己犠牲的に行っていた。
だが、誰もそれを認めない。
日本人ですら認めようとはしない。
何故なら、世界の常識では、日本軍は極悪非道な血に餓えた殺人集団であり、昭和天皇は人殺しを命じた悪の権化であるからである。
それ故に、昭和天皇の写真「御真影」や人形は、燃やされ、破られ、踏みにじられ、国家元首として人間としての人格・人権・尊厳・名誉は完全否定される。
それは、韓国や中国でしばしば行われているが、日本は無言である。
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現代日本における世界レベルの著名な知識人・教養人の間では、昭和天皇の写真「御真影」を燃やし、その灰を踏みつける事が芸術とされている。
それが、国内外から批判された、名古屋で起きた「公権力が表現の自由を否定した」という事件である。
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幾度もキリスト教系朝鮮人テロリストや日本人共産主義者テロリストに命を狙われても、誰も同情はしない。
現代日本人でも同情しないどころか、昭和天皇の戦争責任や戦争犯罪を厳しく糾弾する声が止まない。
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現代日本には、昭和天皇の人格・尊厳・名誉を回復しようという動きは、ない。
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戦後の教育界は、自由・民主主義の確立と神話民族主義の撲滅の立場から、子供達に対して反天皇の歴史教育などの洗脳教育が続けてきた。
そうした反天皇教育で高得点をとった優秀な人材が高学歴出身知的エリートであり、彼らは政治家、官僚、学者、経営者、メディア関係者など日本を指導する地位に就いている。
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中国共産党員・中国軍人と一般中国人は、違う中国人である。
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現代日本人は、日本国の将来より自分の老後しか考えていない。
極端な日本人は、日本が日本民族国家でなくなっても気にしない所か、民族主義や天皇主義を消滅させるべく積極的に行動している。
自分の命を守る為に、日本に侵略してきた敵軍に対して抵抗せず、日本を明け渡し、友人となって酒を酌み交わし談笑したいと切望している。
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