・ ・ ・
関連ブログを６つ立ち上げる。プロフィールに情報。
・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
物語「米百俵」が通用しない現代日本。
・ ・ ・
科学技術を軽視する現代日本。
・ ・ ・
理系を軽視する以前の現代日本。
・ ・ ・
日本人は、口では正論を言うが、行動ではその反対の事を行っている。
・ ・ ・
日本は、悪しきメディアによって衰退させられ、そして滅ぼされる。
・ ・ ・
将来、日本は科学技術において中国に敗北する。
中国は、日本の開発費よりもさらなる巨額の資金を投じている。
中国は、日本よりも資金と人材が豊富である。
・ ・ ・
日本の経済界が欲しいのは、今商品として売れる応用技術であって、売れるかどうか分からない基礎技術ではない。
つまり、日本人の経営者や企業家の本音は、利益や金にもならないノーベル賞など興味も関心もない。
日本人の経営者や企業家には、イノベーションはできない。
・ ・ ・
科学技術を軽視しているのは、戦前の日本人ではなく現代の日本人である。
・ ・ ・
２０１８年１０月１０日 産経ニュース「【ノーベル賞】本庶さん基金創設 背景に基礎研究への危機感
ノーベル医学・生理学賞の受賞が決まった京都大の本庶佑（ほんじょ・たすく）特別教授（７６）は、若手研究者を支援する１千億円規模の基金を設立し、賞金を寄付する意向を示している。背景にあるのは、若手研究者を取り巻く環境の悪化や基礎研究費が低迷する国内の現状への危機感だ。
「基礎研究を計画的に、長期的な展望でサポートして若い人が人生をかけてよかったなと思えるような国になることが重要ではないか」。受賞決定翌日の２日、会見に臨んだ本庶さんは改めて自らの思いを報道陣に語った。
科学研究費助成事業（科研費）が増額傾向になった時期に始めた自身の研究を振り返り「ずっと支援されて研究を続けてきた。非常に巡り合わせがよかった」と感謝した本庶さん。過去にも研究成果を基に実用化されたがん治療薬の売上高に応じたロイヤルティー（特許権使用料）で基金を創設する意思を表明していたが、ノーベル賞の賞金について問われると改めて「（若い研究者をサポートするための）大学の基金として寄付したい」と述べた。
これまでノーベル賞の自然科学分野での日本人受賞者は本庶さんを含め２３人。しかし、２０年後にはこの分野の日本人受賞者はいなくなるのではないかと危機感を募らせる研究者も多い。
自然科学の基となる基礎研究は、成果を短期間で実用化に結びつけにくく、研究費の獲得が難しくなってきているというのがその理由だ。
国から配分され、国立大学が自由に使える「運営費交付金」は平成１６年度の１兆２４１５億円をピークに右肩下がりとなり、２５年度には１兆７９２億円と約１６００億円減少。１６年度に１８３０億円だった科研費は３０年度に２２８６億円と微増しているが、助成を受けられるのは応募者の３割以下。ほかの研究テーマと競争して獲得する「競争的研究資金」の色合いが顕著で長期的な展望より目先の結果を求める傾向が強まっており、ある研究者は「研究がどれも小粒になり、若手が基礎研究分野に進まなくなる」と懸念する。
実際、世界的にも日本の学術論文の発表数は減少傾向にある。２００４〜０６年に約６万８千本あった自然科学系の論文数は、１４〜１６年には約６万３千本に減り世界２位から４位に転落。主要国の中で論文数が減少したのは日本だけで、大学での基礎研究態勢の立て直しが課題となっている。
ノーベル賞の日本人受賞者は異口同音に同様の危機感を表明してきた。２０１６年に医学・生理学賞を受賞した大隅良典・東京工業大栄誉教授も基礎研究の重要性を強調し、東工大が設立した基金に１億円を寄付。さらには基礎科学研究を支援する財団も創設している。
本庶さんの受賞決定後、同賞の候補者の一人とされる京大の森和俊教授も、警鐘を鳴らし続ける本庶さんの姿勢に共鳴。「最初は偶然の発見かもしれないが、基礎研究の積み重ねで、がん患者が救われる現実が起こってくる。そういうことをぜひ、わかってほしい」と訴えた。」
・ ・ ・
１０月２７日号 週刊現代「ドクターZは知っている
ノーベル賞が出なくなる
『僕は、（基礎研究費を）もうちょっとばらまくべきだと思う』
こうメディアに語ったのは、ノーベル医学生理学賞を受賞した本庶佑・京大特別教授である。本庶教授はがん治療薬『オプジーボ』の開発で有名だが、日本の先進医療の先駆者がこのような発言をしたのは興味深い。事実、日本の研究費は削減傾向にあり、教育機関としての大学も世界の最先端から徐々に後れを取っているのが現状だ。本庶教授の発言から、あらためて研究費の重要性を考えてみたい。
２０１６年に同じくノーベル医学生理学賞を受賞した大隅良典東工大名誉教授も、ノーベル賞受賞以前に、科研費や研究環境の問題について訴えている。『現在の科研費、とりわけ基礎研究の絶対額が不足しており、採択率がまだ圧倒的に低い。今の２〜３倍になれば大学などの雰囲気も変わる』との発言があった。
現在、自然科学の基礎研究への財政資金や人材の投入について、『選択と集中』が言われている。有望な研究を見つけ出し、そこに資金を投じようとしているわけだが、これは前提からして間違っている。というのも、官僚に限らず、研究者でさえ、どの基礎研究が将来有望なのかどうかはわからないからだ。
本庶教授も、記者会見の中で、『何が正しいのか、何が重要なのかわからないところで、「この山に向かってみんなで攻めよう」ということはナンセンスで、多くの人にできるだけ、たくさんの山を踏破して、そこに何があるかをまず理解した上で、「どの山が本当に重要な山か」ということを調べる』と言っている。
どのような方向で研究したらいいかわからない──。これが研究者の裏腹な本心だ。基礎研究では、官僚の嫌う『無駄』が多い。１０００の研究があれば３つも当たらない世界なのだから、極端な言い方をすればほとんど『無駄』だ。
だからといって基礎研究の総量を減らせば、そもそも有望な研究に当たらなくなり、社会への貢献もありえなくなる。この感覚は、自然科学を勉強したり、研究したりした人なら共感できるはずだ。しかし、多くの文系官僚は理解できないのだ。
最近、日本人のノーベル賞が相次いでいるが、これは２０〜３０年前の研究成果である。そのころは、いまよりも潤沢な研究費が国から出ていて、その投資効果が活きているのだ。
財政として、基礎研究に回すおカネがないのであれば、未来への投資として国債発行を考えるべきだ。基礎研究のように『懐妊期間』が長く、大規模で広範囲に行う必要のある投資は、税金ではなく国債がいいだろう。
将来に見返りがあるから、国債発行して財源にするという話は、社会インフラ整備では、『建設国債』ということでこれまでもやられてきたことだ。財務省内にもこういう考え方はあったが、緊縮財政思想が蔓延したいまでは難しくなった。
『ばらまき』というワードには悪いイメージがあるが、それも『緊縮傾向』の財務省がマスコミに広く行き渡らせた結果だ。研究開発については、正しくばらまかないと、取り返しがつかないことになる。このままであれば、あと１０年もすると、日本人からノーベル賞は出なくなるかもしれない」
・ ・ ・
利益・金儲けを考えている日本人は、費用対効果で、自国で無駄な金をドブに捨てて基礎研究をするよりも、使用料を払って外国から借りてきて応用して商品化すればいい考えている。
それが、日本は基礎研究よりも応用技術が得意論である。
基礎研究拝借による応用技術得意論が日本に蔓延したのは、１９９０年代のバブル経済時代からである。
戦後復興・高度経済成長・バブル経済までの日本を牽引したのは、戦前からの日本独自の軍事関連の基礎研究であった。
・ ・ ・
バブル経済で浮かれた日本人は、救いがたいほどのバカ・愚鈍になった。
日本が坂の上に登り切ってアメリカと肩を並べる経済大国になり、経済大国となった日本は今後は自分で道を切り開かねばならない、と覚悟したが、それは嘘であった。
アメリカと日本の違いは、アメリカは食料･物資･エネルギーを他国に頼らず自給できるが、日本はそれができない事である。
そして、経済力として世界経済・世界市場を支配し自由に自国の利益の為に動かし、軍事力として世界秩序・軍事均衡を保ち意にそわない国や地域にたいして制裁を加える事ができる。
情報力で、通信・情報を支配してウソをホントとしてごり押しし、従わなければ経済と軍事で屈服させる。
アメリカは、経済力・軍事力・情報力で世界ルールを決めて全ての国を従えている。
日本とアメリカの違いはそこにあったが、坂の上に登り切って有頂天になってアメリカと並んだとうぬぼれた瞬間から堕落した。
アメリカは、新たな経済のパートナーに中国を選び日本を切り捨てた。
それが、ジャパン・バッシングであった。
アメリカは全ての面で大国だったが、日本はしょせん中程度国家に過ぎなかった。
・ ・ ・
基礎研究は、誰もがも思いつかない、成功しない、実現できない、役に立たない、無駄と言われる事に挑戦する事である。
戦前の日本の科学技術が目指したのはそうした分野であり、戦後日本の成功はそうした中にあった。
そうした分野とは、民間用ではなく軍事用の中にあった。
戦前の日本は、軍事用を優先し民間用を犠牲にした。
その代表的軍事産業が、航空産業であった。
・ ・ ・
戦前の科学技術を潰したのは、軍人官僚ではなく、文系官僚であった。
・ ・ ・
研究熱心の真面目な日本人は１割で、怠け者で不真面目な日本人は３割で、真面目でも不真面目でもない優柔不断で付和雷同する日本人は６割である。
怠け者で不真面目な日本人と優柔不断で付和雷同する日本人は、遊んで暮らしている後ろめたさを誤魔化す為に、真面目な日本人を堕落させようと誘惑している。
書跡・雑誌・新聞を売りたい出版メディア、視聴率を上げたいテレビ・ラジオなどの電波メディアは、多数派に同調し少数派の愚かさを書き立てた。
それが、もう経済成長はいらないという「新しい生き方」である。
その弊害が表面化し始めたのが２０００年代である。
・ ・ ・
日本経済・産業・製造業が欲しい技術は、今利益が出せる儲けて業績を上げ経営を黒字にできる応用技術であって、大金を投じて成功するかどうか分からない基礎技術ではない。
建前的として口では基礎技術が大事だと言うが、本音では日本人が発明した基礎技術には関心がない。
深刻な問題は、優秀な若い人材が育たないではなく、将来に役立つかもしれない基礎技術を生かす能力のある経営者・企業家が乏しい事である。
イノベーションを潰しているのは元凶は、成功体験を潰してまで変わる事を拒否する日本企業であり、会社の幹部達である。
若者の夢や希望を潰しているのは、自分の老後しか心配しない大人達である。
・ ・ ・
最大の問題は、少子高齢化による人口激減である。
日本民族日本人の若者の人口が爆発的に増加しなければ、必然的に国家は縮小し、経済は衰退していく。
未来を生きるのは、今の老人ではなく若者である。
これから、老人による多死の時代が訪れ、子供が少数しか生まれない少生の時代に突入する。
日本が活気ある国家として再生するには、才能溢れる外国人若者を人材として大量に移民させるしかない。
大量の移民を供給できる国は、隣国の中国共産党政府国家しかない。
つまり、日本国民日本人を日本民族日本人から中国系日本人に切り替える事である。
日本国籍を持っていれば、日本民族でも中国系でも同じ日本人である。
・ ・ ・
日本民族日本人の人口減少の原因は、若者男性の精子の劣化（老化）と若者女性の卵子の老化である。
つまり、種の保存に必要な生殖能力と繁殖能力の衰退である。
種の保存の原則から、日本民族日本人は見捨てられたのである。
・ ・ ・
歴史的事実として、中国共産党の正統性は「抗日勝利」である以上、実態は反天皇反日本である。
中国国歌は、戦争で日本に勝利する血生臭い軍歌である。
・ ・ ・
・ ・ ・
