- 作者:広瀬 隆
- メディア: 単行本
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・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
石油資源
ドイツ帝国は、ペルシャの石油をベルリンに運ぶ為にバクダッドとの間に鉄道を建設した。さらに、海外発展の為に国際航路に参入するべく大建艦計画を推進した。３Ｂ政策である。
イギリスは、中東の石油とインドの財宝を守り、海上交易の優先権を維持する為に、対独包囲網の３Ｃ政策を進めた。
イギリスの国際資本は、国際貿易を独占する為に、競争相手として急成長してきたドイツ資本の排除を政府に要請した。
１９１３年７月 イギリス政府は、帝国内の石油資源を確保する為の石油政策を発表し、英-波石油の株式の約半数を買収し国際的石油戦略を指導して中東における影響力を強化する為にイラクをペルシア(イラン)王国から独立させるべく画策していた。
―日本政府（高橋是清蔵相）は、２０年に日本石油‐宝田石油の共同によるボルネオ石油利権の買収の為の資金支援を拒否した。政府は、諸外国と敵対関係に発展する事を恐れて石油資源獲得競争に参加しなかった―
イギリスとフランスは、アメリカ石油で第一次世界大戦に勝てたにも拘らずアメリカ抜きでメソポタミア石油を分割支配するべく門戸を閉鎖し、２０年４月にサンレモ協定を調印して同地域から両国以外の石油業者を排除した。
アメリカ政府は、自国の石油産業を守る為に報復処置としてイギリスに対して石油封鎖を宣言した。世界のリーダーに留まろうとしたアメリカは、門戸開放の原則を盾にし剛腕外交を展開して抵抗した。
イギリスは、国際連盟に参加しないアメリカには委任統治内に干渉する権利はないと非難した。
だが、世界大戦で疲弊していたイギリスはアメリカに譲歩した。
イギリス石油業界は、１９１２年にロイヤル・ダッチ・シェル石油とドイツ銀行から資金をえてトルコ石油を設立して、イラクのモスル油田の権利を手に入れた。
１９２０年に油田の独占の為に、クルド人らに武器を与えてイランとオスマン・トルコに対して独立運動を煽って混乱を助長させた。
オスマン・トルコは第一次世界大戦で負けるや、イギリスと親英派のイスタンブル政府軍の攻撃をうけた。
列強は、オスマン・トルコを分割して３分の２をアラブ人に与えた。２２年１０月に、トルコ革命が起きてメフメト６世は退位して国外に亡命した。
イギリス軍は、バグダッドを占領し、イラクと軍事的合意がなるやクルド人の反乱を鎮圧する為に一般市民に対して毒ガスを使用した。
イギリスは、石油を確保する為にクルド人らとの独立に関する約束を反故にし、イランやトルコを蚊帳の外に置いて利益を両国に分配しなかった。
金とダイヤモンドを得る為に南アフリカのボーア人の女性や子供を強制収容所に押し込め、石油の為にクルド人に対して毒ガス攻撃や無差別爆撃を含む戦闘を一年間繰り返した。
１９２６年４月に、トルコ・イラク・アフガンは相互安全保障条約を締結したが、クルド人の権利を無視した。イラクは、クルド人を信用しなたったが、政治的配慮で制限付の自治を認めた。
イギリスとユダヤ系石油資本は、広大な土地に埋蔵されている石油を支配する為に各国を弱体化させ、イギリス軍を駐留させる為に中東全体を不安定にした。
クレマンソー「将来の戦いにおいて、血と同じほど貴重なのは石油だ」
ペルシアの北部５州にある石油資源をめぐり、スタンダード、イギリスのアングロ・ペルシアン(英-波)石油、シンクレヤー、フランス企業集団(後のフランス石油)、日本が採掘権を得るべく活動していた。
ペルシアは、２１年２月にソ連から返還された北部油田をスタンダードに対して単独での５０年間租借権を認めた。
だが、スタンダードはサンレモ協定で締め出されたメソポタミア油田への参入する為に、２２年２月に英-波石油と「与えて取る」という折半方式に合意した。
ペルシアは、２３年６月にスタンダードの利権を否認し、２５年にソ連と開発について合意した。
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「富の源泉である石油の支配をめぐって、キリスト教国の欧州列強は全世界で戦争を起こした」
１９１４年に第一次世界大戦が勃発し、１８年に終結した。中近東において、激しい石油争奪戦が行なわれていた。
イギリス軍は、モスール油田への進撃を目的として１７年３月にメソポタミア(イラク)の首都バグダットを占領した。
１９１８年 アメリカ議会は、ウェブ・ポメリン法を可決した。
９月 トルコ軍は、カスピ海西岸のアゼルバイジャンにあるバクー油田を占領した。11月には、イギリス軍がトルコ軍に換わってバクー市に入った。
１９１９年 アメリカ議会は、エッジ法を可決した。
１９２０年 レーニンは、アメリカ軍を干渉戦争から撤退させる為に、アメリカのハマー財閥のみにシベリアの石炭採掘権の優先権を与えた。
アメリカ政府は、日本軍の増派はシベリア領有の野心であると非難して、一方的に撤退した。 そして、第二次排日土地法を成立させた。
日本は、援軍を出してくれる同盟国を持たず、１ヵ国で共産主義勢力の侵略と戦っていた。
シベリアで石油が発見されるや、その採掘権をスタンダード石油に与え、ニューヨーク・ウォール街のユダヤ系国際金融資本と裏取引を開始した。
イギリスのロンドン・シティーも、シベリアの石油・石炭・天然ガスなどのエネルギー利権を獲得する為に、「名より利」を優先して同盟国日本を見限って反日を受け入れ、シベリア開発に参加した。
日本は、「利より名」を重視しにた為に悲劇的破滅を自ら招き、少数の同胞を助けようとして多くの日本人を犠牲にした。
ソ連は、極東方面の問題の解決とアジアの共産化に為に、アメリカを利用しようとしていた。共産化の障害である軍国日本を、アメリカの軍事力で敗北させ、天皇制度を破壊して日本そのものを共産主義化しようと隠謀をめぐらした。
レーニンを偉大な指導者と崇める国際派日本人は、偉大な指導者レーニンを研究し、レーニンの掲げた共産主義による人民を中心とした理想社会を日本で実現しようとした。
レーニン「我々が海軍力も陸軍力も持たない地域で、アメリカに経済活動の為の特区を提供する為だ。そうする事で、アメリカの帝国主義を煽って日本の資本家階級に対抗させるのである」
ベンジャミン・ギトロー「私がモスクワにいた１９２７年にさかのぼると、戦争へのアメリカの動向は議論を集めていた。ここだけの話だが、日本とアメリカの敵対関係は間違いなく戦争に発展するというのが、私が話したロシアの指導者達の考えだった」（『私は告白する』）
レーニンは、日本を含むアジアの共産主義化の為に、日米を対立させ戦争に追い込みべきであると主張した。
アメリカ共産党は、コミンテルンの指示に従って、アメリカ政府に対日強硬政策を採用させるべく強力なロビー活動を開始した。
４月には赤軍が全外国軍を撤退させてバクー市に入り、７年間に及ぶバクー油田を含むコーカサス油田群の争奪戦は終了した。ソ連が石油を国有化した事に対して、諸外国は石油資源の確保するべくコーカサスやシベリアに軍隊を派兵して圧力を掛け、有利な譲歩妥協を引き出そうとした。
１９２２年４月 ゼノアにイギリス、フランス、ドイツ、イタリア、ベルギー、ソ連、アメリカはオブザーバーとして参加する会議が開催された。
会場の外では、スタンダード石油とロイヤル・ダッチ／シェル・グループが大小１６０社の石油会社を巻き込みコーカサスの油田争奪戦を繰り返していた。
アメリカは「門戸開放の原則」で、アメリカ資本(特に、スタンダード石油)を除外する協定は認めないとゼノア会議に干渉し、ソ連に敵対する事を表明した。
５月 ソ連政府は、国有化以前に得た採油権は制限を付けて認めたが、スタンダード石油のような国有化以降の私有財産の権利に関する要求は拒否した。
レーニンは、電力を発電する石油を石炭に変わる新たなエネルギーとして重要視していた。
アメリカは、スタンダード石油を安心させる為に、石油資源開発の利権からアメリカ資本を排除する如何なる協定も容認しないと声明した為にゼノア会議は失敗に終わった。
だが、外貨を必要とするソ連はスタンダード石油と秘密協定を結び支援を受け、その見返りとして石油を売っていた。
コーカサス石油は、安価を武器としてポーランドやルーマニアの石油を押さえてヨーロッパ市場に大量の石油を供給した。
ヨーロッパ経済はソ連の石油に依存し、自動車が普及するや大量のガソリンを必要とした。
石油の大量消費者は、自動車化によって輸送のスピードを加速させた軍隊であった。
カーゾン卿「連合国は。石油の波に乗って勝利へと運ばれた」
アメリカはソ連政府を正統な国家として公認しなかったが、民間のスタンダード石油は経済活動を優先し敵視していた共産主義政権と契約した。
アメリカ軍情報部(ＭＩＤと海軍情報部・ＯＮＩ)は、ユダヤ人の共産主義とシオニズムの脅威を軍と政府に報告した。
一般の貧しいアメリカ市民が祖国を守る為に志願して出兵しているに対して、ロシア系とドイツ系のユダヤ人は良心的兵役拒否をした為に、肉親を出兵させたアメリカ市民の多くは忠誠心を見せないユダヤ人を好ましくない人間と軽蔑し嫌悪した。
愛国心に燃える反ユダヤ主義の軍人達は、反民族主義のロシア系やドイツ系のユダヤ人が多く移住しているニューヨーク市が共産主義革命の危機にあるとして暴動鎮圧の為の武装を強化した。
軍当局は、パレスティナへの帰還を目指す国際主義的シオニストが共産主義勢力に協力して売国行為をしないか監視する為に情報網を整備強化した。
ＭＩＤの収集部(ＭＩ５)は、情報体制を地球レベルに拡大して円滑に機能させる為に、大使館付武官を最も優秀な情報部員にするべく教育した。
軍情報部と警察当局は、国際的ユダヤ人とアメリカユダヤ人委員会(ＡＪＣ)などのユダヤ人諸団体の愛国心には疑問があるとして監視を強化し内部の協力者から内密情報を買った。
社会的地位のある裕福なユダヤ人は、同化して人一倍忠誠心がある事を見せる事で善良なアメリカ市民である事を証明し、政治的社会的宗教的諸問題を引き起こす貧困に喘ぐ東方ユダヤ人と区別して係わることを嫌い、ユダヤ人の地位と権利を守る民族運動はむしろ反ユダヤ主義を煽るだけとして懐疑的であった。
ジョーゼフ・Ｗ・ベンダースキー「１９１８年６月までに、国務省と海外の軍将校達は、ワシントンに、ユダヤ人とドイツ人とボルシェヴィキとが共謀しているという情報をもたらした」『ユダヤ人の脅威―アメリカ軍の反ユダヤ主義』
ウィッカム・スチード「合衆国に大勢を有するスタンダード石油会社に至っては、その先に南ロシアにあるノーベル兄弟会社の採油権を得ている結果、対露石油交渉において明白に顕著な地位を有することを想起せねばならぬ。
この地位は、会議の主要代表団がアメリカ大使から受けた丁重な招待と同じく、またロシアにあら私有財産に関して、合衆国がフランス（仏）・ベルギー（白）側の態度に与えた援助を、明らかに説明する」
Ｗ・Ｊ・チャイルズ「バクーに石油がなかったら、１９１３−２１年間の近東及び中東の諸事件は、実際に起こった事件とはすこぶる異なるものとなったろう」
カスピ海石油埋蔵地帯のバクー油田は、１８７３(明治６)年３月からノーベル一族が石油の利権を得て利小規模ながら生産活動を行なっていた。８０年代にロスチャイルド・グループが、輸送の為の鉄道を開業させて参入した。ロシア石油は、国際経済に大量の石油を供給した。
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日本は、北樺太（サハリン）の石油資源を確保する為に海軍の要請で軍隊を派遣し、ソ連の許可なく採掘を開始して既成事実とした。
アメリカは、日本をアジア大陸から追放する事を伝統的政策として日本に外圧を強化した。
ソ連は、国際社会に復帰する為にアメリカとの和解を希望してアメリカのシンクレヤー炭鉱会社に北樺太の石油資源の利権を与えた。
中国は、中・米・ソ三国による反日同盟を熱望した。ワシントン軍縮小会議（２２年２月）で、日本は北樺太の油田開発でソ連と協定が成立すれば撤兵を表明した。
アメリカは日本の主張を認めたが、日本一国による独占的開発には反対した。
２４年５月 中国とソ連は反日的条約に調印した。
２５年１月 日本は、平和の為にニコライエフ港虐殺事件の損害賠償を放棄し、ソ連と北京で修交基本条約に調印して北樺太からの撤兵する事に同意した。
５月 日本軍は領土的野心がない事を証明する為に、４月に占領地から完全撤退した。
日本は、共産主義の浸透には警戒したが石油などの資源確保の為にソ連との関係改善を切望した。
８月 ソ連は、日本に同地の油田の５０％までの利権を与える事に同意し、期限までに採掘しなかったシンクレヤーとの契約を合法的に破棄した。
２６（大正１５．昭和元）年６月 中里重次海軍中将を社長とする特殊法人北樺太石油会社が設立した。
ロシア人労働者は自国意識が強く、協調を第一とする気弱な現場の日本人責任者に逆らい虐待を増加させた。
昭和１８年に北樺太石油はロシア人の非協力により全面閉鎖に追い込まれ、翌１９年に同利権はソ連に返還されて日本は撤退した。
モスクワの日本大使館の佐々木書記官は、北樺太の権利を手にし、更なる石油確保の可能性を探るべくバクー、バツームなどのカスピ海やコーカサスなどを歴訪した。
諸外国は、資源のない日本が独自で中東の石油資源獲得競争に進出してくる事を警戒した。
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１９２７年 アメリカイギリスの大手石油商社各社は、中米、中東、ロシアなどで石油利権をめぐる激しい争奪戦を繰り返していた。
スコットランドのアクナキュリーにあるロイヤル・ダッチ・シェルのデダーディング卿の居城で、イギリスのアングロ・ペルシャ石油会社（イギリス石油＝ＢＰ）とニュージャージー・スタンダード石油（エクソン）の代表が、争いをい避け利益を共有するという秘密協定を結んだ。
石油カルテルの誕生である。
フランス石油会社は、より多くの開発資金をニューヨークのウォール街から引き出す為に、中東石油産出地域にアメリカの石油資本を参加させる事に合意した。
１９２８年 ２社以外のアメリカとイギリスの大手石油会社も秘密協定に参加して、正式に現状維持（アクナキャリー）協定として成立した。３２年までに大手７社が、カルテルに加盟した。世に言う、セブン・シスターズである。
ミシェル・コロン「世界を支配したいなら、石油をコントロールする必要がある。全部の石油だ。場所に関係なく」
１９３８年 ロックフェラーは、メキシコのカルデナス大統領とメキシコ・スタンダード石油の件で交渉するが失敗した。
メキシコ政府は、スタンダード石油の国有化を発表した為に、アメリカとの関係は悪化した、４０年に、ロックフェラーはメキシコ・アメリカ開発社を設立し、チェース銀行の資金協力を得てメキシコに投資して、食糧と石油の権利を得た。
さらに、ナショナル・シティ銀行らも中南米の利権を得る為に巨額の支援を行った。
だが、中南米諸国はその巨額な債務ゆえにウォール街の支配に屈した。国益を守る為に拒否する指導者は、軍事クーデターで殺害されるか追放された。
１９３９年３月 日本は、３８年１０月に「サウジアラビアで油田が発見された」との情報が流れ、世界最大の石油埋蔵量があると見込んで石油利権を獲得する為に横山正幸駐エジプト公使を団長とした使節団を派遣した。
横山公使は、リヤドでアブドラアジーズ・イブン・アル・サウド国王に謁見し、ユーセフ・ヤシン秘書長と石油利権の取得をする為に交渉した。
油田を発見したロックフェラー系の石油会社ソーカルの操業子会社カソックは、サウジアラビア側に「日本は領土的野心を保有している」と助言し交渉に干渉して失敗させた。
ソーカルとテキサコは、英系石油会社アングロ・イラニアン（ＢＰ）がサウジアラビアの石油資源を狙っている事に警戒し、ルーズベルトに約３００万ドル（現在の約１２６億円）の借款を要請した。
大戦中にアメリカはサウジアラビアに約９，９００万ドルの借款を与え、中東の石油は欧米のユダヤ系石油メジャーに支配された。
１１月 日本軍部は、対南方イスラム工作として東京と大阪で開催された回教圏博覧会に、蘭印などのイスラム地域からの代表団を旅費を負担して招待した。
そして、イスラム教を尊重している事を世界に知らせる為に世界初のイスラム世界会議を開催した。
だが、日本政府はユダヤ人に配慮して、日本国内のイスラム教団を他の新興宗教と同様に正規の宗教団体とは認めていなかった。
公認したのは、連合国のユダヤ人国際資本を敵と見なした４２年になってからであった。
日本軍部は、アフリカに親日派組織を設立する為に、日本人軍人をイスラム教徒に改宗させて謀略機関の設置を計画していた。
多神教の日本は、日本国内にいるすべての宗教及び宗派に対して、神の裔・天皇の神性を否定しない限り布教活動許していた。
１９４０年 アメリカの石油ブロ−カーのデーヴィスは、アメリカの監視と臨検を避ける為に、所有しているタンカーをパナマ船籍に移した。そして、石油のない日本やナチス・ドイツが戦争を継続できる様に、大量の石油や軍需物資を密かに輸送していた。
其の代金は、スイスの国際決済銀行やスイス国立銀行に振り込まれていた。
スイスは、この銀行があるお陰で永世中立国として戦争に巻き込まれる事がなかった。その他の一般的中立国は、大国の思惑として中立を保てていたが、大国の戦略から中立宣言が無視される事がままあった。
国際決済銀行には、ロスチャイルド、ロックフェラー、ドイツ帝国銀行などの国際金融資本に混じって日本銀行と横浜正金銀行も役員を送り込んでいた。
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１９４２年１２月 国務省は、ホワイトハウスに「サウジアラビアの石油資源の開発は広く国益に照らして認識すべきであると我々は強く確信する」という書簡を送った。
１９４３年２月 アメリカは、ペルシャ湾沿岸の石油利権を独占する為に、サウジアラビアに戦時特別武器貸与法に基づき数百万ドルの戦略物資を与える事を発表した。
アメリカは、将来における石油の自給体制を確保する為に、ユダヤ人と敵対するアラブ人を支援した。
イギリスは、中東利権を奪われるとして激怒した。
スタンダード石油とアラムコ（アラブ・アメリカ）石油は、サウジアラビアの全石油資源の排他的利用権を獲得した。
１９４８年 サウジアラビアのガワールで世界最大の油田が発見された。
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ウィリアム・イングドール「英米の大手石油会社は、既存の市場分割とシェアを受けること、秘密の協定価格を世界に適用すること、過去１０年のような破壊的な競争と価格競争に終止符を打つことに合意した。……彼らのカルテル協定の条項によると、コントロール下にない販売社は、コントロール下に置くことが望ましいと認識する。この観点で、『現状』メンバー（原注、アクナキャリーのカルテル参加社のこと）が、外部の『現状』販売社を獲得することは、市場の安定性を改善することに寄与するため、勧奨される。すぐ後で明らかになるが、このカルテルは、あまり従順でない外部者を処分する方法も用意していた。……壮大な新構想へと突き進む道に、もはや邪魔者はなかった」（『ロックフェラーの完全支配 ジオポリティックス（石油・戦争）編』Ｐ．１７０〜１７３）
「こうして第二次世界大戦後に大手米系石油会社が異常なまでに世界市場を掌握したが、その影響としてあまり注目されていないことである。それは石油と連動し、同時並行で進行したＮＹ金融業界の国際支配である。……ＮＹの銀行合併の波が、既に政治的・経済的に巨大化していたアメリカ国内政策への銀行の影響力をますます増大させることになった。……技術革新と産業発展というアメリカの古き伝統ではなく、金融・原材料の支配・国際的な交易条件の支配を基盤としたものだった」（同。Ｐ．１９５〜１９７）
「マッテイは、毅然としたイタリアの民族主義者であり、断固として自給自足的な国家経済を建設する覚悟だった。英米石油メジャーから石油を輸入するために貴重なドル準備が流出しており、それが戦後イタリアの国際収支の赤字の最大の原因だった。……１９６２年１０月２７日 シチリア島を出発し、マッテイを乗せたミラノに向かっていた自家用機が墜落し、搭乗していた３名全員が死亡した。……当時のＣＶＩＡ長官だったジョン・マコーンは、カリフォルニア・スタンダード石油（シェプロン）の株を１００万ドル以上保有していた」（同。Ｐ．２０７。２１４）
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ヘンリー・キッシンジャー「石油を掌握すれば、諸外国の政治経済を自在に操縦できる。食糧を掌握すれば、人類の未来を完全に支配できる」（１９７０年）
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- 作者:阿満 利麿
- 発売日: 1996/10/01
- メディア: 新書
