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・ ・{東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博}・
混合型冷害で大凶作となり大量の食糧(米)を仏印やタイから緊急輸入しようとした。
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歴史全般を熟知する現代日本人は、この歴史的経緯を余すところなく十分理解した上で、戦争を回避する為にハル・ノートを受け入れるべきあったとしている。
戦争するくらいなら、餓死を選ぶべきであったと。
侵略されたら、武器をとって侵略軍に抵抗せず、侵略者の奴隷にされても生き残るべきだと。
数百万人が戦争で犠牲にならない為にも、中国の日本人居留民を棄民として見捨てるべきであったと。
つまり、人を殺す事は、如何なる理由があってもするべきではないと。
靖国神社参拝に反対する日本の絶対的平和主義者は、人を殺す戦争よりも、名誉や体面や品位を全てドブに捨て去り、生きる為に、ガンジーの様に完全無抵抗主義で奴隷の道を選ぶべきだったとしている。
そして、国歌・君が代と国旗・日の丸を認める事に断固として反対しているし、子供達にも愛着を持ち大事にしないようにと教えている。
現代の日本人とは、国家的殺人行為である戦争を完全否定する、絶対平和主義の人の事である。
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ロバート・フィアリー(国務省日本課長)「グルー大使夫妻とよく軽井沢へドライブに行きました。車窓から見える農民の貧しさについて大使と話し合いました。車を降りて様子を見に行ったりもしました。農民の貧しさから受けたショックはずっと心に残っていました」
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食糧自給率の低い日本は、国内の食糧生産では全国民を食べさせる事は不可能である。
国外で食糧を確保し食糧を輸送でできなければ、日本国内で大飢餓が発生し、多くの日本人が餓死した。
1941年とは、まさに飢餓の危機にあった年である。
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10月 日本は、在外資産を凍結され、国際市場で円貨が紙屑となった為に円経済圏以外での購入は不可能となっていた。やむなく、ナチス・ドイツの金融支援を受け、ライヒスマルクでスウェーデンや南米諸国から物資を購入していた。
ナチス・ドイツも財政が苦しくなるや、日本への信用貸しを凍結し、日本との直接取引に切り替えた。
日本は、ナチス・ドイツに対して8,000万ライヒスマルクの借金を抱えた。
厚生省は、各地方長官に宛てて「結婚奨励に関する件」という次官通牒を出し、人口増加は刻下の急務として、国民に適齢期での結婚促進を呼びかけるように求めた。
従業員不足の会社や工場では、若い女性は重要な労働力である為に、国策とは言え、本音では結婚して退職される事は死活問題であった。
10月1日 大型の台風は、西日本に上陸し、農産物に甚大なる被害を与えた。
中立国アメリカは、ナチス・ドイツと戦うイギリスとソ連に対して武器貸与合意議定書を発動し、自国の輸送船で武器弾薬を送った。
イギリスは、マラッカ海峡から日本船を締め出し、海峡植民地やマレー半島の9つの王国を保護化してシンガポール軍港同様に対日戦の為の防衛強化を急いだ。
日本は、3大米穀産地のイギリス領ビルマから米を購入する事ができなくなった。
アメリカも、ワシントン体制に抵触しないように配慮しながら当地域への軍備強化を進め、抗日中国軍に大量の武器と兵員を送った。
日本は、食糧・物資・石油の海外依存度が強かっただけに、食糧・物資・石油を輸送する海上交通路が遮断されると、じり貧して滅亡するしかなかった。
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10月10日 国家権力による農業統制強化。
農林省は、食糧確保の一環として、芋類の増産と桑畑整理を通牒された。
食べ物に関係ない農作物の生産が制限され、そうした農作物を生産していた農家は打撃を蒙ったが、公権力の強制とあれば泣き寝入りするしかなかった。
神道を信仰する日本人は、「人は食べて生きる者」と信じるだけに、キリスト教の「人はパンのみで生きるのではない」という教義が理解できなかった。
10月13日 東京米穀商組合は、ガソリンを節約する為に、米輸送をトラックではなく市電を利用する事とした。
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10月18日 昭和天皇は、戦争を回避する為に、あえて強硬派の東條英機大将に組閣を命じた。
東條首相は、絶望的な対米英戦争を回避する為にあらゆる努力を開始し、和平に不満を持つ右翼や強硬派将校らの反乱に備えて内務大臣を兼任した。
憲兵隊と警察は、東條英機の管轄下に入り、平和より戦争を主張する右翼・右派などの国粋主義者、軍国主義者、人種差別主義者・反ユダヤ主義者、狂信的民族主義者を厳しく監視した。
東條首相は、ファシズム的統制政策の強化として、国民の自由を制限する需給計画を立てる為に食糧審議会を設置した。
憲兵や警察当局は、反戦平和的な報道を弾圧し、厭戦気分を蔓延させる非国民的な言動を抑圧した。
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政府は、最悪の事態に備えるべく昭和9年と10年を参考にして、ゲテモノ食い的に動物100種類と雑草など植物1,000種類の料理法を発表した。
それが、化学調味料を一切使わない日本料理、太陽の恵みに水と緑による大地の栄養バランスを有効に取り入れた和食である。
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日本は、必要な食糧を確保するべく、アメリカに日本資産凍結以前に立ち返る事を懇願した。
アメリカは、食糧問題は日米交渉の対象外項目であると却下し、中国と仏印からの即時全面撤兵という原則を繰り返した。
ルーズベルトは、日本の食糧事情が如何に悪化しようとも、結果として日本人が餓死しようとも意に介さず、4月以来の原理原則を変更する事がなかった。
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アメリカ軍は、日本との戦争を望む反日派ルーズベルトの命令に従って、極秘で日本との戦争準備を続けていた。
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アメリカ軍情報部は、東條英機の正確な人物情報を掴んではいなかった。つまり知らなかったのでる。
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10月21日 農林省は、国内における食糧事情の深刻化により、各都道府県に農地作付け統制細則例を例示した。
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10月23日 重慶で、中国・イギリス・アメリカ・ソ連は、対日共同戦略の為に第一回4カ国合同軍事会議が開催した。
合同軍事会議は、24日に対日連合防衛司令部の編制とアメリカ・イギリス両国の空軍と機械化部隊を重慶軍に編入する事を決定した。
イギリスは、シンガポール防衛の為に日本軍主力を中国戦線に留める目的で、陸上はもちろん空路でも抗日戦を支えるべく軍需物資を重慶に輸送する事を確約した。
10月24日 オーストラリアのカーテン首相は、首都シドニーでイギリス極東軍ポッパム総司令官と対日戦に備えて協議を重ねて、アメリカ、イギリス、蘭印、ニュージーランド、オーストラリア間で太平洋共同戦線交渉が完成した事を発表した。
10月31日 ユナイテッド・ステーツ・ニュース誌は、「日本への爆撃空路ー各戦略地点から日本までの航空時間」を掲載した。「日本を攻撃する機の主要な目標は、東京・横浜地帯と、約380キロ南方の大阪市である。これら二地域は、日本の産業の心臓部だ。紙と木でできた家々からなる都市東京は、日本の運輸、政府、商況活動の中心地である」
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