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・ ・｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
日本軍は、欧米列強による蒋介石への軍需支援を遮断する目的で、独立派ベトナム人の全面協力を得て北部仏印に進駐した。
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７月７日 「贅沢は敵だ！」の掛け声で、食糧や物資の不足を補う為に無駄な消費を抑えるように国民に訴えた。
７月１１日 関西地区６府県知事は、食堂などでの米食廃止を申し合わせた。
７月１２日 三宅島で噴火。火山弾・溶岩流などにより死者１１人、負傷者２０人。その他被害大。
７月２０日 近畿６府県で、節米強化体制が始まる。関西の各デパートは、客へのサービスとして米に代わる代替食による献立を工夫して発表した。
７月３１日 アメリカは、日本を対象として西半球への航空機用ガソリンの輸出を禁止した。国際的ユダヤ人財閥と軍需産業は、自国の政府に対して中国支援の強化と対日輸出禁止の徹底を求めていた。特に、アメリカのユダヤ人財閥は軍産複合体として政府への圧力を強めていた。
歴史的に、日本は外圧に弱い為に高飛車に出て威圧すれば、震え上がって犬の様に尻尾を振って従うというのが、国際常識であった。
日本の国際派エリートは、日本的現場重視主義を嫌い、論理的合理主義の好み、欧米で高度な教養を積んだだけに国益を後退させても外圧に従順に従おうとした。対して、現場重視の民族派は日本の伝統を守るべく外圧に対して意固地に反発し、短絡的に「アメリカとの戦争も辞せず」と国際派へのテロ行為を行っていた。民族派は、アメリカやイギリスへの依存を止めて、アジアに根差した日本独自の道を求めた。
スチムソン「昔から日本は、アメリカがその明確かつ断固たる極東政策遂行の意見をはっきりした言葉と大胆な行動によって示せば、たとえそれが日本自身のアジア政策や権益と衝突する場合でも、アメリカの政策に屈してきた」
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８月１日 東京でも、食堂や料理店、デパートや官公庁、会社や学校の食堂などでの米による御飯を全面禁止した。
代用食として、うどんやパンや芋あ使用された。
だが、パン用の小麦は１００％が輸入であった。
新聞は、「食堂戦線大恐慌」と書き立てた。
街頭の各地に「贅沢は敵だ！」という立て看板が立てられ、国民にさらなる協力を求めた。
８月２日 積丹半島沖地震（神威岬沖地震）。Ｍ７．５。北海道羽幌町で最大震度４。死者１０人。
８月３日 イギリス外務省極東部長は、全英領に滞在する日本人をスパイ容疑で検挙を開始すると言明した。そして、日本との全ての商取引を制限した。インドやビルマにおける米などの食糧売買も、制限した。
８月１１日 旧盆と月遅れ盆が重なり、食糧を求めた帰省客で上野駅は大混雑し、その整備の為に警察官が動員された。
８月１２日 内務省は、戦時農村の再編成に着手し、戦争勝利と食糧生産の為に農村報国隊を結成した。
８月２０日（〜１２月）中国共産党の八路軍（４０万人以上）と抗日派地域住民（２０万人以上）は、毛沢東の許可を得ないままに山西省と河北省の一部で大遊撃戦を行い、土地の利を生かして神出鬼没に日本軍を１，８００回以上攻撃した。世に言う、百団大戦である。
共産党軍の新４軍は、南京、漢口、上海などの揚子江流域で勢力を拡大していた。日本軍の南支那方面軍（司令官安藤利吉中将、約３０万人）が、積極的な攻勢策を実行していた。
日本の北支那方面軍（約５０万人）は、華北の１億人以上の飢餓民を救う為に、数万人の増援部隊を急派して輸送網の防衛を強化し、地元住民や中国人兵士捕虜など数十万人を強制連行して、非人道的な奴隷的重労働を行い、約１ヶ月で全線を開通させて被災地に食糧や医薬品などの必要物資を運び込んだ。
同年末 八路軍最高幹部会議は、共産党軍（兵力９０万人以上と民兵２００万人以上）で日本軍の後方を攪乱させるとともに、新たな同士を獲得する為に北京や天津などの各都市に破壊工作員を多数送り込んだ。
毛沢東「中国人が平和的な民族だというのはウソだ！」「中国人はむしろ戦争を愛好する民族であり、自分もその一人である！」
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独立派ベトナム人は、祖国ベトナムをフランスから解放するべく日本軍に協力していた。
白人の植民地支配で利益を得ていた華僑や華人ら中国人は、植民地が独立させない為に白人に協力して独立派を密告していた。
白人は、中国人の密告で独立派を逮捕し、拷問にかけ、そして処刑した。
独立派は、祖国を独立させる為に弾圧にめげる事なく抵抗していた。
日本軍は、各地の独立派を味方に付けていた。
戦後。独立派は、白人に協力して弾圧に協力した中国人を虐殺した。
独立派は、親日派として、靖国神社を憧れの聖地として進んで参拝していた。
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９月 日本軍は、日中戦争を終結させる為に、抗日中国へのイギリスやアメリカやナチス・ドイツなどの軍事支援を遮断するべく、北部仏印を武力占領した。同時に、食糧を確保する為に同地帯の穀物地帯を占領した。
９月２３日 日本は、仏印の蒋援ルートを遮断し北部の穀物地帯を確保する為に、仏印政庁に圧力を加えて進駐要求を呑ませた。
日本軍は、交渉で合意された事項に従って、北部仏印に進駐し抵抗するフランス軍を撃退した。
ベトナム人は、フランス軍部隊が日本軍に撃破されて敗走する醜態を目の当たりにした。
ハル国務長官は、「現状を破壊し、かつ威圧によって達成された結果は認めない」と抗議した。
９月２７日 日独伊三国同盟の締結。軍部は、前回と違って消極的であったが、ナチス・ドイツの中国支援を完全に遮断させる為に同意した。
外務省は、「バスに乗り遅れるな」として、同盟締結に積極的に動いた。
国民世論も、同盟締結を支持した。
ヒトラー日記「サル同然の日本人ども」
ムッソリーニ「日本と中国は、今は辛辣な敵愾心で戦っているが、何時の日か、この黄色い小さな巨人が眠れる隣人を揺り起こし、世界に覇を唱える日が来ないと誰が言い切れるあろうか」
９月２８日 日本は、日中戦争を終結させ反日的国際世論を好転させる為に、対国民政府和平工作「桐工作」を行っていたが、国民政府が拒否した止めに断念した。
中国指導部は、戦争を終結させるとアメリカからの多額の援助金が得られないとして、日本側の全ての和平提案を拒絶した。中国社会は日本社会以上に腐敗や汚職が常態化し、中国人は日本人ほど横領や賄賂に罪悪感を持っていなかった。それゆえに、戦争は日本ではなく中国が欲していた。
アメリカは、日本の好戦意欲を削ぐ目的で屑鉄の対日輸出を全面禁止とした。その鉄で武器弾薬を造り、ナチス・ドイツや日本と戦う国と組織に供給していた。
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１０月３日 農林省は、本年度の米穀予想収穫量を前年比８．４％減と発表し、食べ物が不足している事を訴え、食糧を節約するよう求めた。
科学肥料不足と農村の労働力不足で、米の生産は予想を下回る落ち込みとなった。
台湾での米増産が強硬的に進められたが、朝鮮の不作による移入量が激減していた。
国内供給を維持するには、仏印・タイ・ビルマの外産米に依存する以外に方策がなかった。
アメリカは、「朝鮮から日本への米の移入は１９３８年の１７０万トンから４０年は６万６，０００トンに激減し、それに対しインドシナから輸入は１３０万トンに増大した」という国家機密を日本人情報提供者から入手した。
アメリカは、この食糧情報をもとに対日経済政策を実施した。
イギリスはすでにビルマ産米の対日輸出を全面的に禁止し、オーストラリアやカナダも小麦（食用パン小麦の外国依存度は１００％）の対日輸出をアメリカの対日強硬政策に連動させていた。
タイ王国は、イギリスとの歴史的関係から本心は反日であった。
東南アジアで最大の食糧生産地である南部仏印（メコンデルタ地帯）に対し、タイとアメリカは影響力を強めつつあった。
東南アジアの経済を支配していた反日的華僑は、山賊や海賊を使って、日本と取引しようとする地元民を襲わせていた。
地元警察は、反日華僑から多額の賄賂を貰い、そうした犯罪行為を見て見ぬ振りをしていた。
地元の共産主義者は、共産主義を広める為に政情不安を煽っていた。
１０月５日 食糧資源補充として、イナゴを栄養価の高い食材として食べるように奨励した。
１０月１２日 隠れマルクス主義者である革新官僚は、戦争が出来やすい体制を築く為に、軍部や右派政治家を焚き付けて大政翼賛会を結成し、全ての政党を解散して統合した。
今後は、戦争支持の翼賛会系政治家で国会を支配する為に、反対派を非公認として落選するように選挙妨害を行った。それでも、幾人かは当選した。
１０月１６日 アメリカは、日本基幹産業における生産活動を遮断する為に、鉄鋼や屑鉄などの原材料の対日輸出を禁止した。
１０月２４日 国内の食糧を確保する為に、米穀管理規則を決定し、町村別割当供出制を強行した。
１０月２９日 蘭印は、日本への石油供給量を決定した。その量は、日本が希望した量の４分の１以下であった。
蘭印の石油を管理運営していたのは、ユダヤ系国際石油資本であった。
日本には、石油の埋蔵が微量しかなかった為に、殆どを輸入に頼っていた。
国際石油資本は、アメリカ政府の要請に従って抗日中国軍に大量の石油を輸出していた。
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１１月２日 政府は、深刻化する国内の米パニックを解消すべく「外国米買入に関する件」を決定した。１億円を緊急資金として、タイ、ビルマ、仏印から６００万石（６００万人分の食糧）を購入する事を発表した。だが、国際市場は日本国家の努力を嘲笑うように、日本の「米」購入交渉を妨害した。国際市場を支配していたのは、ユダヤ人金融資本であった。
１１月８日 警視庁は、米不足を補う為に小麦を最高５割混入して配給すると通達した。東京市は、すでに５月３日から混入させるように、米穀販売店に強制的に指示を与えていた。日本人は、すでに好きなだけ主食の米をたらふく食える状態ではなく、限られた配給米で空腹を我慢しなければならないところまで追い込まれていた。
１１月８日 警視庁は、小麦５割混入米の配給を通達し、違反者の摘発に乗り出した。
１１月１３日（〜１６日）号 『都新聞』・林達夫「近頃、われわれがさんざん見せつけられて情けない思いをした、キリスト教諸宗派の『日本的転向』という現象は、峻厳な見方で以てすれば、往昔の吉利支丹転びなどよりは比較にならぬほど低俗な精神で行われた一種の破廉恥行為、極端に言えば宗教的自殺行為であった。……信仰の希薄さ、脆弱さが、今日の信徒の安易なコンフォルミスム（順応主義）を可能にしているとことを思わねばならぬ」
１１月１４日 雑穀配給統制規則を公布し、小豆などの豆類の統制を実施した。
政府は、食糧を確保する為に雑穀配給統制規則を公布し、小豆などの豆類を統制した。日本は、食べて生きる為にファシスト的な統制を強化し、人権を無視して国民の自由を制限した。警察当局や憲兵隊は、反戦平和で流言飛語で戦時の団結心を挫こうとする、キリスト教徒や一部の仏教徒を検挙し、宗教弾圧を行った。
１１月２９日 放送協会は、初めて帝国議会をラジオ中継し、国民に国会で何が問題となり、どう審議されているかを知らせた。だが、大政翼賛会による議事進行で背府や軍部を批判する議論はほとんどなかった。
１１月３０日 アメリカは、中国に５，０００万ドルの追加借款を行った。
蒋介石は、さらなる増額を求めるために特使を派遣し、キリスト教会の助言を受けて有力議員や諸団体に支援を要請した。
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１２月 ルーズベルトは、蒋介石が提案した「ＪＢ３５５計画」を承認し、作戦決行予定日を４２年３月頃と決めた。
１２月２日 アメリカ連邦議会は、戦争に使わない事を条件として中国に総額１億ドルの借款案を承認した。
１２月１０日 イギリスも、抗日中国に１，０００万ポンドの借款を決定した。
１２月１３日 警視庁は、露店や飲食店３３９軒の内９割で不潔な食器や腐敗酒などの違反が見つかったと発表した。その実は、食糧の消費を抑える為に飲食店に圧力をかける事が目的だあった。
１２月１６日 鉄道省は、列車内にスキー板の持ち込みを禁止すると発表した。
１２月２０日 食糧を確保する政策の一環として、疲弊した農村の青少年を満州開拓に送り出す為に、食糧増産義勇軍訓練所を茨城県内原に開設した。
満州は、まぎれもなく日本の生きる為の生命線であった。
国際世論は、日本の大陸侵略であると非難し、とれる限り全ての手段で日本に制裁をかした。
松岡洋右外相は、日本の軍事力を背景にしてタイ・仏印国境戦争を調停し、メコン川流域の大穀倉地帯への影響力を確保した。
日本は、南方に共産主義勢力が蔓延る事は、食糧の確保を困難にし、日本民族の滅亡に繫がるとして警戒していた。
故に、国内の共産主義者や無政府主義者を逮捕して弾圧した。
アメリカやイギリスは、日本の南方進出を阻止する為に経済制裁を発動して、東南アジアの食糧や石油等の資源を日本へ輸出する事を制限した。
両国は、日本を破滅させる為に、アジアの共産主義化を容認していた。
日本は、食糧輸入国として外米依存主義の下で、食糧を確保する為に南方侵出を計画した。
だが、国際社会は日本の「自衛権」を認めず、日本中心の食料輸入計画を許可しなかった。
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