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・ ・ ｛東山道・美濃国・百姓の次男・栗山正博｝・
口の出そうが出すまいが、日本は自然災害多発地帯である。
昔の日本人は、自然災害に備え、災害に遭って被害が出たら諦めた。
その危機意識は、現代の日本人より昔の日本人の方は強く持っていた。
それが「言霊」である。
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２０１７年５月７日09:10 産経ニュース「首都直下地震で都心の食料備蓄６割不足 帰宅困難３２万人、トイレ１４時間待ち… 丸の内・大手町地区試算
首都直下地震の発生時に大量の帰宅困難者が出ると予想される東京都心の丸の内・大手町地区で、食料や水などの備蓄量が６割不足していることが防衛大などの調査で分かった。買い物などで訪れた人がトイレを利用する際の待ち時間は最大１４時間超の見込みで、対策の遅れが明らかになった。
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ＪＲ東京駅前に位置する丸の内・大手町地区（東京都千代田区）は日本屈指のビジネス街。昼間の人口１８万人の大半は通勤者で、さらに商用や買い物、観光などで１日に１４万人の訪問者が滞在すると試算。首都直下地震が起きると、計３２万人の帰宅困難者であふれかえると推定した。
千代田区が実施したアンケートに基づく企業の備蓄と行政の備蓄を、訪問者を含む全ての帰宅困難者に均等に配分すると想定。国が確保するよう求めている３日分の備蓄量と比較した結果、不足率は食料６３．６％、水６１．２％で、いずれも約１日分しかなかった。
訪問者のトイレ事情が劣悪なことも分かった。携帯トイレは６２．７％が不足する上、利用者は地区内の高層ビルなどに殺到。全５５棟で１階のトイレを開放した場合、１棟当たりの利用者は男性１７００人、女性９００人に達し、最大待ち時間は男性１４時間２１分、女性５時間１２分に上るという。
訪問者向けの備蓄は、企業と行政の役割分担がはっきりしていない。分析した矢代晴実教授（都市防災学）は「地価が高いため備蓄場所の確保が難しい地域だが、企業は従業員だけでなく訪問者も視野に入れて共助の精神で計画を立ててほしい」と話している。
千代田区は夜間に対する昼間の人口比率が日本で最も高い。中でも丸の内・大手町地区は約１平方キロの狭い場所に人口が密集する特殊地域で帰宅困難者のリスクが大きいため調査した。」
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２０１６年 産経ニュース「【首都直下地震】首都圏直下Ｍ７級の前兆？ 関東で連日の地震 識者「明日、来てもおかしくない」
ひと度、巨大地震が襲うと首都圏はまひする
不気味な揺れが続いている。２０日、通勤ラッシュの午前７時過ぎ、茨城県南部を震源とするマグニチュード（Ｍ）５・０（推定）が発生。同県土浦市、さいたま市などで震度４、東京都、千葉県などで震度３を観測した。１９日には茨城県沖、千葉県東方沖でも地震が起き、突然増えた感じがする。専門家は「関東の地下はプレートが複雑に入り込んでいるため、地震が多い」と指摘、「極端なことを言えば、明日Ｍ７級が来てもおかしくない」と警告する。（夕刊フジ）
ここ数日、関東地方で地震が相次いでいる。２０日午前７時２５分ごろ、茨城県南部を震源とする震度４が起き、１９日午後０時５７分ごろには千葉県東方沖（Ｍ５・２、震度４）、同４時２８分ごろにも茨城県沖（Ｍ４・１、震度３）で発生した。茨城県に限れば１７日の昼過ぎにも同県南部でＭ５・０、震度４を観測している。
これだけ続くと、いつ起きてもおかしくないという「首都圏直下Ｍ７級」が近づいているのかとさえ思え不安になる。
夕刊フジで「警戒せよ！ 生死を分ける地震の基礎知識」を連載する武蔵野学院大の島村英紀特任教授は、「関東の地下はプレートが複雑に入り込んでいるため、地震が多く、『地震の巣』とたとえられる。２０日の揺れはマグニチュード５だったが、たまたまその規模だっただけで、いつ“７”が起きてもおかしくない。脅かすわけではないが、明日“７”が来ても不思議ではない」と指摘する。
猛暑の中での連発だっただけに地震と気温に何か関係があるのかとも考えたくなるが、「地震学では気温との関係は否定されている。（外気の）温度が地中の奥まで届かないためだ。ただ、関東大震災が起きたのは（１９２３年）９月１日。用心するに越したことはない」（島村氏）。
心構えだけはしておこう。」
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